独創技術を基盤とする研究開発と外部連携
FY2016に初出。24回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026前進有価証券報告書
「コア技術・基盤技術においては、磁気・電波・静電・音響・アクチュエーション等の五感要素技術を融合したマルチモーダルセンシングを中核に、ソフトウェア、アルゴリズム及び自社IC設計技術を一体化し、「感動」「安全」「環境」の価値提供を目指した開発を推進しています。更に、これらの取り組みを加速するため、複数の大学との包括連携や講座の共有等を通じて技術力の強化も図っています。」
独創技術を基盤とする研究開発が、五感要素技術、ソフトウェア、アルゴリズム、自社IC設計を融合したマルチモーダルセンシングと、複数大学との包括連携へ具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「中でも車載、スマートフォン、産業ロボット、医療機器等多岐にわたり使用される磁気センサーにおいて、東京大学と共同研究で、量子物質を使用した磁気センサーの開発に着手していきます。」
独創技術と外部連携の方針が、東京大学との量子物質を用いた磁気センサー共同研究への着手へ具体化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独創技術を基盤とする研究開発方針および活動状況について、重要な変更がないと再確認した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独創技術を基盤とする研究開発活動について、重要な変更がないと再確認した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「開発に当たっては、当社グループだけでなく、大学や研究機関、他社と協業することで、それぞれが持つ技術・製品力を持ち寄り、シナジー効果を目指します。」
独創技術を基盤とする研究開発について、大学・研究機関・他社との協業による技術融合方針を再確認した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「また、更なる未来を見据えた技術開発は、現在所有する技術に留まらず、新たな技術領域への挑戦に向けて、大学や研究機関・他企業とのオープンイノベーションやアライアンスにもこれまで以上に取り組み」
研究開発と外部連携について、従来の独創技術開発に加え、新技術領域へのオープンイノベーションやアライアンスをこれまで以上に進める方針を示した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独創技術を基盤とする研究開発活動について、重要な変更がないと再確認した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独創技術を基盤とする研究開発方針および活動状況について、重要な変更がないと再確認した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独創技術を基盤とする研究開発活動について、重要な変更がないと再確認した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独創技術を基盤とする研究開発活動について、重要な変更がないと再確認した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独創技術を基盤とする研究開発活動について、重要な変更がないと再確認した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独創技術を基盤とする研究開発方針および活動状況について、重要な変更がないと再確認した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独創技術を基盤とする研究開発活動について、重要な変更がないと再確認した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の基本方針および状況に重要な変更がないと再確認した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の基本方針および状況に重要な変更がないと再確認した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないとし、独創技術を基盤とする従来方針を維持した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の基本方針および状況に重要な変更がないとした。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないとし、独創技術を基盤とする従来方針を維持した。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないとし、独創技術を基盤とする従来方針を維持した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、ソフトウェア性能や品質向上のため、(株)シーズ・ラボとの資本及び業務提携の強化を図り子会社化しました。」
外部企業との連携を通じた技術・品質強化について、シーズ・ラボとの資本・業務提携強化および子会社化という具体的な進展を記載した。 - FY2017前進有価証券報告書
「東北大学とは2017年３月に組織的連携協力協定を締結。共同研究に加え新たな共創による先端技術新事業の創出を目指すとともに、人材面において地域産業の持続的成長促進に向けたイノベーションを担う創業人材の育成と交流を推進していきます。」
研究開発と外部連携について、東北大学との組織的連携協力協定締結という具体的マイルストーンを記載した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更がないとし、従来方針を維持した。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更がないと明記し、従来方針を維持した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ（当社及び連結子会社）は、独創技術の開発を基本理念として、新材料の開発から製品の開発、更には生産技術の開発に至るまで、積極的な研究開発活動を電子部品事業、車載情報機器事業及びその他で推進しています。」
独創技術を基本理念とし、新材料、製品、生産技術まで研究開発対象を広く設定。