為替変動・金利上昇リスク
FY2016に初出。30回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
アルプスアルパインがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。7社中5社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026通期の為替差損更新有価証券報告書
「為替差損 2,747」
為替変動について、当連結会計年度に27億47百万円の為替差損を計上した。 - FY2026-H1上期の為替差損更新有価証券報告書
「為替差損 3,054」
為替変動について、当中間連結会計期間の営業外費用として30億54百万円の為替差損を計上した。円高による売上高・営業利益の押し下げも記載された。 - FY2025-H1上期の為替差損更新有価証券報告書
「為替差損 4,633」
為替変動について、当中間連結会計期間に46億33百万円の為替差損を計上した。前年同期の為替差益から影響が反転した。 - FY2024-Q39か月の為替差益更新有価証券報告書
「為替差益 437」
為替変動について、当第3四半期連結累計期間の為替差益を4億37百万円として開示した。 - FY2024-Q2上期の為替差益更新有価証券報告書
「為替差益 4,343」
為替変動について、当第２四半期連結累計期間の営業外収益として43億43百万円の為替差益を計上した。前年同期の59億40百万円からは減少した。 - FY2024-Q1第1四半期の為替差益更新有価証券報告書
「為替差益 3,968」
為替変動の影響について、当第1四半期連結累計期間に39億68百万円の為替差益を計上した。前年同期の52億69百万円からは減少したが、円安による売上高・利益の押し上げ効果も記載された。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当社グループでは、先物為替予約、通貨オプション及び外貨建て債権債務の相殺等、為替変動による影響額の極小化を図っていますが、為替レートの変動が想定から大きく乖離した場合、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
為替変動リスクへのヘッジ方針を再確認した。2023年3月期には為替差損519百万円を計上し、前年度の為替差益から影響が反転した。 - FY2023-Q39か月の為替差益更新有価証券報告書
「為替差益 683」
為替変動について、当第3四半期連結累計期間の営業外収益として6億83百万円の為替差益を計上した。 - FY2023-Q2上期の為替差益更新有価証券報告書
「為替差益 5,940」
為替変動の影響について、当第２四半期連結累計期間の営業外収益として59億40百万円の為替差益を計上した。 - FY2023-Q1第1四半期の為替差益更新有価証券報告書
「為替差益 5,269」
為替変動の影響について、第1四半期に52億69百万円の為替差益を計上した。 - FY2022通期の為替差益更新有価証券報告書
「為替差益 4,500」
為替変動の影響について、9か月累計の為替差益550百万円から、通期では4,500百万円の為替差益となった。 - FY2022-Q39か月の為替差益更新有価証券報告書
「為替差益 - 550」
為替変動の影響について、前年同期の為替差損2,483百万円から、当第3四半期連結累計期間は為替差益550百万円へ転じた。 - FY2022-Q1円安による業績寄与有価証券報告書
「また、CASE（Connected、Autonomous、Shared & Services、Electric）領域における新製品の開発活動を加速させており、自動運転支援システム対応のハンズオフ検知用ECU（Electronic Control Unit）の開発量産化や、株式会社東海理化との次世代HMI（Human Machine Interface）製品を2024年の実用化に向けて共同開発を進めるなど、幅広い需要に対応すべく製品開発を推進しています。」
為替について、車載市場の業績説明で円安による効果が加わったと記載した。 - FY2021-Q39か月累計の為替差損更新有価証券報告書
「為替差損 2,483」
為替変動の影響について、当第3四半期連結累計期間の営業外費用として24億83百万円の為替差損を計上した。 - FY2021-Q2上期の為替差損更新有価証券報告書
「為替差損 966」
為替変動の影響について、当第２四半期連結累計期間の営業外費用として9億66百万円の為替差損を計上した。 - FY2021-Q1第1四半期の為替差損更新有価証券報告書
「為替差損 493」
為替変動の影響について、当第1四半期の営業外費用として4億93百万円の為替差損を計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「為替差損 3,655」
為替変動の影響が通期の営業外費用として36億55百万円の為替差損に具体化した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 2,456」
為替変動が当第3四半期連結累計期間の営業外費用として24億56百万円の為替差損に具体化した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 2,713」
円高基調を背景とする為替変動が、上期の営業外費用として27億13百万円の為替差損に具体化した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 2,190」
為替変動が当第1四半期の営業外費用として22億円程度の為替差損に具体化した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、為替は想定より円安で推移して業績に寄与したものの、全体ではスマートフォン向け製品の減少を補いきれず、前年同期比で売上高及び営業利益ともに減少する結果となりました。」
想定より円安となった為替の業績寄与を継続して記載したが、スマートフォン向け製品の減少を補うには至らなかった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、為替は期初想定より円安傾向で推移し、業績は、全般的に高い水準を維持しましたが、前年同期比では売上及び営業利益ともに減少する結果となりました。」
期初想定より円安傾向で推移したことを記載した。為替の実績影響が引き続き開示された。 - FY2018円安による業績寄与有価証券報告書
「以上に加え、為替が年間を通じて期初想定より円安に推移したこともあり、業績は着実に拡大しました。」
為替変動について、当年度は期初想定より円安に推移し、電子部品事業等の業績拡大要因として記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「以上に加え、為替が期初の想定よりも円安に推移したこともあり、業容は着実に拡大しました。」
期初想定より円安となったことが業容拡大要因となったとの記載を継続した。為替変動の影響が実際の業績に現れた点は従来記載から変わらない。 - FY2018-Q2円安による業績押上げ有価証券報告書
「以上の活動に加え、為替が期初の想定よりも円安に推移したこともあり、業容は着実に拡大しました。」
当四半期は、期初想定より円安となったことが電子部品事業の業容拡大要因として記載された。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「また、為替の変動については、137億円の減益要因となりました。」
円高を中心とする為替変動が通期営業利益に137億円の減益要因として実際に影響した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「更に、自動運転時代を見据え、日本アイ・ビー・エム(株)と共同で次世代車載システムの開発をスタートさせるとともに、ナビゲーション開発で培った位置制御技術を応用したドローンを活用する新規ビジネス創出のため(株)東芝と戦略的提携を図るなど事業基盤の強化に取り組み、為替変動の影響を大きく受けながらも堅調に推移しました。」
為替変動の影響を受けた状況が続いたが、既に前四半期までに記載された影響の範囲から新たな変化は示されていない。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「モバイル市場ではスマートフォン全体の伸長率は鈍化傾向にあるものの、北米メーカーの新型スマートフォンが投入される一方、中国では引き続き現地メーカーがシェアを拡大し、比較的好調に推移しましたが、為替変動の影響を大きく受けました。」
為替変動の影響が電子部品事業のモバイル市場に加え、車載情報機器事業にも及んだ。上期の営業外費用には為替差損22億96百万円が計上された。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「為替変動の影響が大きく、厳しい状況で推移しました。」
為替変動リスクが車載情報機器事業の当四半期の業績に実際に影響したと記載された。 - FY2016初出有価証券報告書
「外国通貨に対する円高、特に米ドル及びユーロに対して円高に変動した場合には、当社グループの業績にマイナスの影響を及ぼす可能性があります。従って当社グループでは、先物為替予約や通貨オプションによるヘッジ取引や外貨建債権債務の相殺等、為替変動による影響額の極小化を図っています。」
為替ヘッジ、外貨債権債務の相殺、金利スワップによるリスク低減策を記載。