電子部品・車載情報機器・物流を中心とする三事業構造
FY2016に初出。14回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2025。直近の記載はFY2026。
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- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社55社及び関連会社34社より構成され、コンポーネント事業、センサー・コミュニケーション事業、モビリティ事業、その他の４事業区分に関係する事業を行っています。なお、当連結会計年度より「モジュール・システム事業」としていたセグメント名称を「モビリティ事業」へ変更しています。」
グループ構成は子会社55社・関連会社34社となり、従来のモジュール・システム事業をモビリティ事業へ改称した4事業区分へ再整理された。 - FY2025再定義有価証券報告書
「なお、モジュール・システム事業は、2025年４月１日付で、モビリティ事業に名称を変更しています。」
従来の3事業構造のうち、モジュール・システム事業を2025年4月1日付でモビリティ事業へ改称し、四輪・二輪に加え移動全体やTier0.5領域を視野に入れる構造へ再定義した。 - FY2023事業区分・グループ構成更新有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社57社及び関連会社33社より構成され、コンポーネント事業、センサ・コミュニケーション事業、モジュール・システム事業、その他の４事業区分に関係する事業を行っています。」
アルプス物流の持分法適用化後のグループ構成を、子会社57社・関連会社33社、4事業区分として開示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、第１四半期連結会計期間末において、「物流事業」を構成していた(株)アルプス物流及びその子会社25社を持分法適用会社に変更したことに伴い、第２四半期連結会計期間より、「その他」の区分に含めています。」
アルプス物流及びその子会社25社の連結除外・持分法適用化に伴い、物流事業を第2四半期連結会計期間からその他区分に含める報告上の取り扱いを継続した。 - FY2023-Q2物流事業をその他区分へ移行有価証券報告書
「また、第１四半期連結会計期間末において、「物流事業」を構成していた(株)アルプス物流及びその子会社25社を持分法適用会社に変更したことに伴い、当第２四半期連結会計期間より、「その他」の区分に含めています。」
アルプス物流およびその子会社25社の連結除外・持分法適用化に伴い、物流事業を第2四半期会計期間から「その他」区分に含める運用を実施した。 - FY2023-Q1アルプス物流の連結除外・持分法適用有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、連結子会社であった(株)アルプス物流及びその子会社25社を連結範囲から変更し、持分法適用の範囲に含めています。」
三事業を中心とするグループ構成について、アルプス物流およびその子会社25社を連結範囲から除外し、持分法適用の範囲へ変更した。 - FY2022グループ会社構成の変化有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社84社及び関連会社８社より構成され、電子部品、車載情報機器、物流、その他の４事業区分に関係する事業を行っています。」
グループ構成が子会社84社・関連会社8社となった。アルパインニューズの連結追加、北米子会社の吸収合併・清算などを反映している。 - FY2020グループ会社構成の変化有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社91社及び関連会社６社より構成され、電子部品、車載情報機器、物流、その他の４事業区分に関係する事業を行っています。」
グループ構成を子会社91社・関連会社6社として開示し、FAITAL等の連結追加や会社清算、持分法適用範囲の変更を反映した。 - FY2020-Q3連結範囲の変更有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間において、新規設立した子会社１社を連結範囲に含め、会社清算により１社を連結範囲から除外しています。」
当第3四半期連結会計期間に、新規設立子会社1社を連結追加し、会社清算により1社を連結除外した。 - FY2020-Q2連結範囲の変更有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、出資持分を取得したことにより１社を連結の範囲に含め、会社清算により１社を連結の範囲から除外しています。」
出資持分取得による1社の連結追加と、会社清算による1社の連結除外を記載した。 - FY2020-Q1連結範囲の変更有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、株式を追加取得したことにより、持分法を適用していない関連会社であったFAITAL S.p.A.及びその子会社２社を新たに連結の範囲に含めています。」
FAITAL S.p.A.およびその子会社2社などを新たに連結範囲へ含め、グループ会社構成が変化した。 - FY2018グループ会社構成の変化有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社90社及び関連会社10社より構成され、電子部品、車載情報機器、物流、その他の４事業区分に関係する事業を行っています。」
グループ構成は子会社90社・関連会社10社となり、前回記載の子会社88社・関連会社11社から変化した。 - FY2017グループ会社構成の変化有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社88社及び関連会社11社より構成され、電子部品、車載情報機器、物流、その他の４事業区分に関係する事業を行っています。」
前回の子会社89社・関連会社9社から構成が変化し、吸収合併や関連会社の状況を反映した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、当社、子会社89社及び関連会社９社より構成され、電子部品、車載情報機器、物流、その他の４事業区分に関係する事業を行っています。」
電子部品、車載情報機器、物流、その他の四事業区分で構成され、報告セグメントは三事業。