情報機器関連事業の売上平準化
FY2020-Q1に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2025-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「音声調整卓やワイヤレス通信機器において、前倒し納品などがあり、売上高は14億8千1百万円（前年同中間期比68.7％増）と大きく伸長し、セグメント損失は4千8百万円（前年同中間期は1億2千5百万円のセグメント損失）と赤字幅が縮小しました。」
情報機器関連事業の売上平準化について、前倒し納品によって中間期の売上が増加し、赤字幅が縮小した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「第4四半期に納品見込みであった次世代音声卓の前倒し納品などがあり、前年同四半期の売上および利益を大きく上回りました。」
第4四半期納品予定であった次世代音声卓を前倒し納品し、情報機器関連事業の第3四半期累計売上高・利益が前年同期を上回った。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「放送機器需要の季節変動に加え、前年同四半期に実施したワイヤレスインターカムシステムの前倒し納品などの一過性要因が消失したことで、売上が減少しました。」
前年同期には前倒し納品による売上平準化の効果があったが、その一過性要因が消失し、第1四半期は売上高が前年同期比51.2％減少した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期は下期に予定していた通信機器の販売の前倒しなどもあり、売上及び利益が増加いたしました。その結果、売上高は11億2百万円（前年同四半期比23.1％増）、セグメント損失は1千8百万円（前年同四半期は3億7千4百万円のセグメント損失）と、増収及び赤字幅縮小となりました。」
下期予定の通信機器販売を前倒しすることで、第2四半期の売上高が前年同期比23.1％増となり、セグメント損失も縮小した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「放送機器の納品は第2・4四半期末に集中することが多い中、ワイヤレスインターカムシステムの第2四半期からの前倒し納品などがあり、前年同四半期より売上が増加いたしました。その結果、売上高は4億2千1百万円（前年同四半期比69.3％増）、セグメント損失は1億4百万円（前年同四半期は2億4千3百万円のセグメント損失）と、増収及び赤字幅縮小となりました。」
納品の前倒しにより情報機器関連事業の第1四半期売上高が前年同期比69.3％増となり、セグメント損失も縮小した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「これらの製品の納入は年度末を中心に予定していることから、当連結累計期間は低調な売上となりました。」
情報機器関連事業の年度末集中型の売上構造が継続し、第1四半期の売上が低調となった。 - FY2021対処有価証券報告書
「しかし、第４四半期に計画していた売上を確実に確保することで、年間では黒字化いたしました。」
年度末に売上が集中する情報機器関連事業について、売上平準化の課題は残るものの、計画した年度末売上を確保して年間黒字化した。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「情報機器関連事業は、国際的なスポーツイベントの開催や放送局の更新需要に向けた音声調整卓（ミキサー）をはじめとする放送機器の納品や、通信事業者向けの監視装置の売上を、年度末を中心に予定しております。売上平準化への取り組みも進めておりますが、当第１四半期連結累計期間の売上は利益確保に必要な水準に至りませんでした。」
年度末に集中する放送機器・監視装置の売上について、売上平準化への取り組みが初めて独立した施策として確認できる。