自動車・電子部品メーカー・EMS向けリフロー装置の拡販
FY2017-Q3に初出。28回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
タムラ製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「情報機器関連事業は、放送業界全般において厳しい設備投資環境が継続しており、売上高は21億3千6百万円、セグメント損失は5億6千6百万円となりました。なお、当該事業につきましては、2026年10月1日付での事業譲渡を予定しています。」
実装装置・情報機器のうち情報機器関連事業は、設備投資低迷により損失が拡大し、事業譲渡予定も明示された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「実装装置事業は、国内外の顧客における設備投資需要が回復せず、当連結会計年度を通して低位で推移しました。」
実装装置の顧客設備投資抑制が年度を通じて続き、前期までの緩やかな回復基調から、低位推移へ戻った。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「一方、実装装置事業は、国内外の顧客において設備投資の中止や延期があり、売上は落ち込みました。」
リフロー装置等の拡販環境について、国内外顧客の設備投資中止・延期により売上が落ち込む状況が示された。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「実装装置事業は、中国における顧客の設備投資抑制の影響を受けたものの、概ね想定通りの売上高となりました。」
中国顧客の設備投資抑制による影響が続く一方、実装装置の売上は概ね想定通りとされ、販売環境の地域差が示された。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「実装装置事業は、中国では顧客による設備投資の中止や延伸の影響を受けたものの、日本およびその他アジアでは売上が伸長しました。」
実装装置の販売環境は、中国で設備投資の中止・延伸が生じる一方、日本・その他アジアで売上が伸長する地域別の構図に変化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「非日系顧客ニーズに応えるフレキシブルな機能設計を実現したリフロー装置TNUシリーズを開発しました。機種切替時の温度変更時間は、当社従来品比で3分の1を実現。」
リフロー装置について、非日系顧客向けTNUシリーズを開発し、機種切替時の温度変更時間を従来品比3分の1に短縮した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「実装装置事業は、日系顧客向けを中心とした販売が、ゆるやかな回復基調で推移しました。」
日系顧客向けを中心とするリフロー装置等の販売が、緩やかな回復基調を継続している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「実装装置事業では、自動車の電動化・電子化を背景にした需要増は依然本格化が待たれるものの、日系車載メーカー向けを中心とした販売が回復基調で推移しました。」
実装装置は需要増の本格化前であるものの、日系車載メーカー向けを中心に販売が回復基調となり、従来の厳しい状況から一部改善した。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「実装装置事業では、主要生産拠点が中国・蘇州に所在することから、新型コロナウイルス感染症の再拡大に伴う上海地区の都市封鎖により、一部で納品の先送りなどの影響が生じました。しかしながら、主要顧客である日系車載メーカーの需要は回復してきており、今後の拡大に向けた取組みを推進しております。」
リフロー装置を含む実装装置の拡販環境は、主要顧客の需要回復と中国都市封鎖による納品先送りが併存する状況となった。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「実装装置事業は、主要顧客である日系車載メーカー向けを中心に回復基調で推移しておりますが、一部の顧客では新型コロナウイルス感染症の再拡大により納期が先送りになるなどの影響が生じております。」
実装装置の受注・拡販環境は日系車載メーカー向けを中心に回復基調へ移行したが、納期先送りの影響が残っている。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「実装装置事業は、主要取引先である日系車載メーカーの需要が回復をはじめており、新機種の開発などとともに、今後の拡大に向けた取り組みを推進しております。」
実装装置の拡販環境について、日系車載メーカーの需要回復に加え、新機種開発を進める段階へ進展した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「実装装置事業については、主要取引先である日系車載メーカーの需要が回復しはじめており、装置の機能の見直しや、保守・メンテナンス活動の強化など、今後の拡大に向けた取り組みを推進しております。」
顧客設備投資の先送り・抑制で厳しかった実装装置について、日系車載メーカーの需要回復と機能見直し・保守強化が示され、拡販環境が一部緩和された。 - FY2021対処有価証券報告書
「受注については、エレクトロニクス市場の生産活動の復調とともに、第３四半期を底に徐々に回復しております。」
リフロー装置を含む実装装置について、顧客設備投資の慎重姿勢は残るものの、受注が第3四半期を底に回復している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「実装装置事業については、主要取引先である日系メーカー各社の設備投資が引き続き慎重で、厳しい売上が継続いたしましたが、足元の受注は徐々に回復の兆しが見えてきております。」
顧客の設備投資慎重姿勢により厳しい売上が続く一方、リフロー装置を含む実装装置の受注に徐々に回復の兆しが示された。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「実装装置事業については、客先の設備投資の先送りや抑制により、厳しい状況が継続しております。」
リフロー装置を含む実装装置について、顧客の設備投資先送り・抑制により厳しい拡販環境が続いている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「実装装置事業については、客先の設備投資の先送りや抑制により、厳しい状況が継続しております。」
リフロー装置を含む実装装置について、顧客の設備投資先送り・抑制が続き、拡販環境が厳しい状態にある。 - FY2020悪化有価証券報告書
「実装装置事業は、自動車市場の減速を背景に一部客先で設備投資の先送りが生じておりましたが、新型コロナウイルス問題の拡大により、設備投資の先送りがさらに広がりました。」
リフロー装置の拡販に関し、自動車市場減速と新型コロナウイルスにより顧客設備投資の先送りが拡大した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「また実装装置事業は、自動車市場の減速を背景とした客先の設備投資予定の先送りにより、車載用リフロー装置の売上が予定していた水準に至っておりません。」
リフロー装置の拡販に関して、自動車市場の減速と顧客の設備投資予定先送りにより、車載用装置の売上が予定水準に達しなかった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「実装装置事業は、当第２四半期累計期間の売上はやや厳しかったものの、第３四半期以降の売上に貢献する米中貿易摩擦を背景とした中国以外のエリアからの受注や、炉内の汚れを大幅に低減し生産性の向上に寄与する新型リフロー装置の受注は進んでおります。」
リフロー装置の拡販について、中国以外のエリアからの受注と生産性向上型の新型機の受注が進み、第3四半期以降の売上への貢献が示された。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、実装装置事業では、炉内の汚れを大幅に低減し生産性の向上に寄与する新型リフロー装置の堅調な受注が続いているものの、米中貿易摩擦を背景に、顧客において装置を設置する地域を見直す動きなども生じております。」
新型リフロー装置の受注継続が確認される一方、米中貿易摩擦を背景とする顧客の設置地域見直しが併記されている。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、炉内の汚れを大幅に低減し生産性の向上を実現した新型リフロー装置をリリースし、堅調な受注が続いております。」
リフロー装置の拡販に関して、炉内汚れの低減と生産性向上を実現した新型機のリリースおよび堅調な受注が示された。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、実装装置事業でも、自動車関連や電子部品メーカーからの旺盛な需要が継続し、リフロー装置を中心に堅調に推移いたしました。」
自動車関連・電子部品メーカー向けリフロー装置の需要と堅調な推移が継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、実装装置事業では、自動車関連や電子部品メーカーからの旺盛な需要を受け、リフロー装置が堅調に推移いたしました。」
自動車関連・電子部品メーカー向けリフロー装置の需要と堅調な推移が再確認されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「実装装置事業では、自動車関連や電子部品メーカー向けのリフロー装置が引き続き堅調に推移いたしました。」
自動車関連・電子部品メーカー向けリフロー装置の拡販に関係する事業が引き続き堅調である。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、実装装置事業においても、電子部品メーカーや自動車メーカー向けをはじめとして堅調に推移いたしました。」
電子部品メーカー・自動車メーカー向けの実装装置拡販に関係する事業が堅調に推移している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一方、実装装置事業では、自動車関連や電子部品メーカー向けにリフロー装置の拡販が堅調に進みました。」
リフロー装置について、自動車関連・電子部品メーカー向けの拡販が継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、実装装置事業では、自動車関連や電子部品メーカー向けのリフロー装置の拡販が進みました。」
自動車関連および電子部品メーカー向けのリフロー装置について、拡販の進展が年次実績として示された。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「また、実装装置事業では、自動車関連や電子部品メーカー、ＥＭＳ向けにリフロー装置の拡販を進めました。」
リフロー装置について、自動車関連、電子部品メーカー、EMSを対象とする拡販施策が初めて明示されている。