放送機器関連売上の年度末集中
FY2018-Q1に初出。16回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2024-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。32社中10社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2024-Q3前進有価証券報告書
「第4四半期に納品見込みであった次世代音声卓の前倒し納品などがあり、前年同四半期の売上および利益を大きく上回りました。」
年度後半・第4四半期に偏りやすい情報機器関連の納品について、次世代音声卓の納品が前倒しされ、第3四半期の売上・利益が前年同期を上回った。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間における売上高は、前年同期に含まれたワイヤレスインターカムシステムの前倒し納品など一過性の増収要因が消失したことで、減少しました。その結果、売上高は8億7千7百万円（前年同期比20.4％減）、セグメント損失は1億2千5百万円（前年同期は1千8百万円のセグメント損失）と、減収および赤字継続となりました。」
前年同期のワイヤレスインターカムシステム前倒し納品という一過性要因が消失し、情報機器関連事業は前年同期比20.4％減収、セグメント損失125百万円となった。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「放送機器需要の季節変動に加え、前年同四半期に実施したワイヤレスインターカムシステムの前倒し納品などの一過性要因が消失したことで、売上が減少しました。」
情報機器関連事業の売上集中構造について、季節変動に加え、前年同期の前倒し納品の反動が第1四半期の減収要因として示された。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第2四半期は下期に予定していた通信機器の販売の前倒しなどもあり、売上及び利益が増加いたしました。」
年度末・下期に集中しやすい情報機器関連売上について、下期予定の通信機器販売を前倒しし、当第2四半期の売上・利益が増加した。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「放送機器の納品は第2・4四半期末に集中することが多い中、ワイヤレスインターカムシステムの第2四半期からの前倒し納品などがあり、前年同四半期より売上が増加いたしました。」
放送機器の納品が第2・4四半期末に集中する構造は残るものの、ワイヤレスインターカムシステムの前倒し納品により第1四半期の売上が増加した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「主力製品である放送機器に関して、ネットワーク化をはじめとする将来の技術変化を見据えた新製品の開発を進め、第4四半期に顧客へ納品することで利益の確保を予定しておりました。しかしながら、半導体をはじめとする部材の調達難により納品が先送りとなり、当期の売上が大幅に減少いたしました。」
年度末納入に依存する情報機器関連事業で、予定していた第4四半期納品が部材不足により先送りとなり、セグメント損失638百万円となった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「情報機器関連事業は、国際的なスポーツイベントの開催を前に、主力製品である放送設備の設置や保守活動を行うことが難しく、これらの製品の納入は年度末を中心に予定していることから、当連結累計期間は低調な売上となりました。」
放送機器関連の売上が年度末に集中する構造が継続し、当第1四半期は低調な売上となった。 - FY2021対処有価証券報告書
「しかし、第４四半期に計画していた売上を確実に確保することで、年間では黒字化いたしました。」
年度末集中型の売上構造と上半期から第3四半期の売上不足が残る一方、第4四半期に計画売上を確保し、年間黒字化に至った。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「情報機器関連事業は、主力客先である放送局の設備投資需要が弱く、主たる売上についても年度末を中心に予定していることから、当連結累計期間の売上は利益確保に必要な水準に至りませんでした。」
年度末に売上が集中する構造のもと、放送局の設備投資需要が弱く、第2四半期累計期間の売上が必要水準に達しなかった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「情報機器関連事業は、主力客先である放送局の設備投資需要が弱く、主たる売上についても年度末を中心に予定していることから、当連結累計期間の売上は利益確保に必要な水準に至りませんでした。」
年度末に売上が集中する構造のもと、放送局の設備投資需要が弱く、第1四半期累計の売上が必要水準に届かなかった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「情報機器関連事業は、放送局向けの音声調整装置やワイヤレスマイクロホンシステムの需要が予想ほどに高まらず、設備投資案件の先送りなども生じており、当第３四半期連結累計期間の売上は利益確保に必要な水準に至りませんでした。」
年度末・下半期に売上が集中する構造のもと、需要が予想を下回り設備投資案件も先送りされたため、第3四半期累計の売上が必要水準に達しなかった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「情報機器関連事業は、上半期末となる９月に放送局向けの音声調整卓（ミキサー）や通信事業者向けの監視装置のまとまった売上を期待していたものの、監視装置の売上の下半期先送りや、放送機器の需要が予想ほどに高まらなかったことにより、当第２四半期連結累計期間の売上は利益確保に必要な水準に至りませんでした。」
年度末・下半期に売上が集中する構造のもと、上半期末に見込んだ売上が先送りされ、放送機器需要も予想を下回ったため、売上が必要水準に届かなかった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「情報機器関連事業は、国際的なスポーツイベントの開催や放送局の更新需要に向けた音声調整卓（ミキサー）をはじめとする放送機器の納品や、通信事業者向けの監視装置の売上を、年度末を中心に予定しております。売上平準化への取り組みも進めておりますが、当第１四半期連結累計期間の売上は利益確保に必要な水準に至りませんでした。」
放送機器・監視装置の売上が年度末に集中する構造が再確認され、売上平準化への取り組みと第1四半期の売上不足が記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「情報機器関連事業は、４Ｋ・８Ｋ放送対応や大型スポーツイベントの開催、放送局の更新需要などを背景に音声調整卓（ミキサー）をはじめとした放送機器の年度末の納品に向けた引き合いが順調に進んでおります。」
放送機器関連売上の年度末集中という構造が示され、年度末納品に向けた引き合いが順調に進んでいる。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「通常、情報機器関連事業の売上は年度末に集中することが多いものの、当第１四半期連結累計期間は通信事業者向けの監視装置の売上集中もあり、例年より売上・利益が増加しております。」
情報機器関連売上の年度末集中という構造は継続しているが、当四半期は監視装置の売上集中により例年より売上・利益が増加した。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「放送機器関連の売上は年度末に集中することから、当第１四半期における売上高は6億1千万円（前年同四半期比30.6％減）と大幅な減収となりました。」
放送機器関連の売上が年度末に集中するという事業構造上の事実が初めて記載され、第1四半期の売上減少の背景として説明されている。