グローバル生産体制の見直しと生産効率向上
FY2016に初出。32回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに59社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は、502百万円（建設仮勘定を除く）であります。その主なものは、電子部品事業において合理化投資など省力化等機械設備367百万円であります。これらは自己資金で賄いました。」
省力化等機械設備367百万円を含む502百万円の設備投資を実施した。生産効率化・省人化に関する投資の実績を具体額で開示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「利益面においては、生産効率向上にも努めてまいりましたが、材料費・人件費の高騰に加え、前年同期比で円高となったことなどによる影響を受けました。」
生産効率向上への取組みを継続している一方、材料費・人件費高騰などのコスト要因が利益に影響したと記載している。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「今まで取り組んできている自動化・省人化・無人化にＤＸやI.o.Tも組み込んだ、一貫生産体制の確立にも取り組んでまいります。」
従来の自動化・省人化・無人化にDX・IoTを組み込み、一貫生産体制を確立する方向へ施策の範囲を広げている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「製造部門においては工場のＤＸ化に向けた設備投資を進め、独自のI.o.T機能を持たせた製造ラインの導入・拡大や、省人化、無人化等生産性向上とコストダウンを継続的に行い、競争力強化を図るとともに生産の最適化や環境問題・BCPの観点から生産地の見直しや、医療・ヘルスケア分野の新技術等に対し、インフラ投資や設備投資等も検討してまいります。」
工場DX、独自IoT製造ライン、省人化・無人化、生産地見直しを継続し、医療・ヘルスケア新技術向けの投資も検討している。新たな完了実績は示されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「さらに製造工場のＤＸ化に向けた設備投資を進め、独自のI.o.T機能を持たせた製造ラインの導入・拡大や、省人化、無人化など生産性向上とコストダウンを継続的に行い、競争力強化を進めてまいりました。」
製造工場のDX化、IoT機能を持つ製造ラインの導入・拡大、省人化・無人化、生産性向上とコストダウンを継続している。新たな完成実績や数値目標は示されていない。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「さらに製造工場のＤＸ化に向けた設備投資を進め、I.o.T機能を持たせた製造ラインの導入・拡大を図っております。省人化、無人化など生産性向上とコストダウンを継続的に行い、競争力強化を図るとともに生産の最適化や環境問題・BCPの観点から生産地の見直しも検討してまいります。」
DX・IoT化、省人化・無人化、生産最適化、生産地見直しの方針を引き続き記載している。新たな完了実績は示されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「さらに省人化、無人化など生産性向上とコストダウンを継続的に行い、競争力強化を図るとともに生産の最適化や環境問題・BCPの観点から生産地の見直しも検討してまいります。」
省人化・無人化とコストダウンを継続し、生産最適化に加えて環境問題・BCPの観点から生産地の見直しを検討すると記載している。完了した再編等の新たなマイルストーンは示されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「さらに省人化、無人化など生産性向上とコストダウンを継続的に行うと共に、事業拡大に向けて人的投資と人財の有効活用を図り、競争力強化を推し進めてまいりました。」
省人化・無人化、生産性向上、コストダウンを継続して推進したと記載している。新たな工場完成等の別の具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の設備投資額は、600百万円であります。その主なものは、電子部品事業において合理化投資など省力化等機械設備373百万円であります。これらは自己資金で賄いました。」
省力化等機械設備に373百万円を含む設備投資600百万円を実施した。また、2022年度～2023年度を体制強化のための投資期間と位置づけている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、人件費上昇、人材の採用難に対応するため、省人化、無人化を推し進め、生産効率や工場稼働率の向上等を継続して取り組むことで競争力強化をしてまいりました。」
省人化・無人化、生産効率・工場稼働率の向上を継続して推進している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「既存領域の拡大、顧客ニーズを捉えた新製品展開と省人化、無人化など生産性向上とコストダウンを引き続き推し進め、競争力強化をしてまいりました。」
省人化・無人化、生産性向上、コストダウンを引き続き推進しているが、新たな生産拠点完成等の具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、関連事業所においてカーボンニュートラルを念頭に空調設備を導入せず自然外気を取り入れる構造の建物が当四半期末に完成しました。また、省人化、無人化など生産性向上とコストダウンを目的とした設備投資を引き続き推し進めております。」
前四半期に建設着手と2021年1月の稼働開始計画を示していた関連事業所の建物が、当四半期末に完成した。省人化・無人化を目的とする設備投資も継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、関連事業所において生産性向上並びに事業拡大を目的に新工場の建設に着手し、2021年１月より稼働開始を計画しており、また老朽化設備の更新など設備投資を継続し、省人化、無人化など生産性向上とコストダウンを引き続き推し進めております。」
関連事業所で新工場の建設に着手し、2021年1月からの稼働開始を計画している。老朽化設備の更新、省人化・無人化、生産性向上、コストダウンも継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、新規市場開拓と省人化、無人化など生産性向上とコストダウンを引き続き推し進め、既存市場向け製品の競争力強化をしてまいりました。」
省人化・無人化、生産性向上、コストダウンを引き続き推進したと記載しているが、新たな導入完了等の具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2020前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、一部の事業所に導入した新たな生産方式、自動化設備の導入及び生産管理システムの刷新を、全ての事業所へ展開を拡大しております。」
一部事業所で導入していた新たな生産方式、自動化設備、生産管理システムの刷新について、全事業所への展開拡大という具体的な進展を記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、ノーブルエレクトロニクスベトナム㈱、須坂帝通㈱（新社屋建設）より、経営指針（NOBLE IOTの実現）に基づき、生産ラインの革新、生産管理の革新を推進致しました。その他のグループ会社に対しても具体的対応を推進しており、更なる生産性向上、製造原価低減に取り組んでおります。 なお、P.T.ノーブルバタムは清算手続きが完了したため連結の範囲から除外しております。」
ノーブルエレクトロニクスベトナム㈱および須坂帝通㈱でNOBLE IOTに基づく生産ライン・生産管理の革新を推進し、その他のグループ会社にも対応を広げた。また、従来解散・清算手続き中だったP.T.ノーブルバタムの清算手続き完了という拠点再編のマイルストーンを記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、生産設備の増強及び省人化、自動化、汎用化を積極的に推進し生産革新を実行、さらに生産機種の再編成を実施し、生産効率向上と原価低減、経費節減などのコスト削減を実行しました。」
設備増強、省人化・自動化・汎用化、生産機種の再編成を実行したと記載し、生産体制見直しが実施段階に進んでいる。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、新たな生産方式導入の拡大と生産及び生産管理の革新を進め、各事業所において生産効率向上と原価低減、経費削減などのコスト削減に努めました。」
前四半期に開始した新たな生産方式・設備の導入について、導入の拡大と生産・生産管理の革新を進めたと記載しており、取組みの展開段階への前進を示している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは、新たな生産方式と生産設備の導入を開始し、さらなる生産性向上と原価低減に取り組むと共に、既存市場の拡大と新規市場への参入を強化してまいりました。」
新たな生産方式と生産設備について、導入を開始したという具体的な進展を記載している。生産性向上と原価低減への取組みも継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、提案型営業の強化に継続的に取り組み、新たな市場への参入に注力しつつ、生産性向上とコストダウンを継続して進めてまいりました。」
生産性向上とコストダウンを継続して進めたと記載しているが、生産拠点再編の完了など新たな具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、生産方法や生産設備の革新、最適生産場所への見直しなどを積極的に進め、生産効率向上と原価低減、経費削減などのコスト削減に努めました。なお、平成29年11月14日に解散の発表をしましたインドネシア子会社については、現在生産を終了し、清算手続きを進めております。」
生産方法・設備・場所の見直しを進め、インドネシア子会社では生産終了後に清算手続きへ移行した。生産拠点再編の具体的な進展を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは継続して生産の改善に取り組みつつも、既存技術の発展をはかり、新たな市場への挑戦も続けております。」
生産改善への継続的な取り組みを記載しているが、新たな生産拠点再編の完了等の具体的マイルストーンは示されていない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社連結子会社Ｐ.Ｔ.ノーブルバタムは、インドネシア・バタム島において、電子部品の製造の事業を行っております。同地域の人件費の高騰と機械設備の老朽化等により採算が悪化したため、不採算機種をグループ他製造拠点に移管する等改善策を実施し、更に当連結会計年度において退職者を募集して構造改革を実施いたしましたが、改善効果は限定的で業績の好転は見込めないことから、当該連結子会社を解散し、清算することといたしました。」
不採算機種の他拠点移管や退職者募集による構造改革を実施したものの改善効果が限定的だったため、インドネシアの製造子会社の解散・清算を決定した。清算結了までは１年半から２年程度の見込みとされ、製造拠点再編の具体的な進展を示している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、提案型営業の強化を図り、新たな市場参入に注力しつつ、生産性向上とコストダウンを継続して進めてまいりました。 当第１四半期連結会計期間より、富貴(無錫)電子有限公司は持分譲渡に伴い連結の範囲から除外しております。」
生産性向上・コストダウンを継続するとともに、前年度に持分譲渡手続き中とされていた富貴（無錫）電子有限公司が持分譲渡に伴い連結除外となり、生産体制見直しの具体的な進展を示している。 - FY2017前進有価証券報告書
「国内外の生産拠点においては、生産品目の集約と設備更新などによる生産性向上とコストダウンを進めました。中国の生産子会社においては富貴（無錫）電子有限公司から富貴電子（淮安）有限公司への生産移管が終了し、淮安で集中生産する体制が確立し、一方無錫については持分譲渡手続きを進めております。」
生産品目の集約・設備更新を進め、中国では無錫から淮安への生産移管終了と集中生産体制の確立という具体的な進展を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、引き続き新市場開拓を進めるとともに新製品開発に努め、製造コストの低減と生産性向上に取り組みました。」
製造コストの低減と生産性向上を引き続き実施したと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、新市場開拓と新製品開発に努めるとともに、製造コストの低減と生産の効率化を図りました。」
製造コストの低減と生産効率化を引き続き実施したと記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、引き続きコスト削減と原価低減による収益改善に努めました。」
生産効率向上に関連するコスト削減・原価低減を引き続き実施したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「従来からの課題であるグローバルな生産体制の見直しと生産効率の更なる向上、顧客への提案力やサービスの強化も引き続き図ってまいります。」
海外を含む生産体制の再検討と効率向上を継続課題として位置づけている。