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帝国通信工業(6763)・施策引き上げ

センサー、抵抗エレメント、ICB技術の高度化

FY2016に初出。30回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

30記載
11年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2019-Q3再掲FY2020-Q2 – FY2022-Q3再掲FY2023-Q1 – FY2024-Q2前進FY20242016: 220162017: 420172018: 420182019: 320192020: 220202021: 120212022: 420222023: 320232024: 120242025: 120252026: 52026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026引き上げ有価証券報告書

    「現在、ナトリウムカリウム測定が可能なセンサの上市を目指して取り組んでおります。くわえて、将来的に血液、尿、唾液などから、さまざまな物質の測定が可能とされる電気化学センサの技術確立を、今後の柱の1つとして取り組んでまいります。」

    従来の生体電極・電気化学センサに加え、ナトリウムカリウム測定、血液・尿・唾液の測定など、応用対象と開発テーマを具体化している。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「医療・ヘルスケア分野への生体電極・電気化学センサ、及び自動車電装分野へのセンサ開発を進めており」

    センサー技術の高度化・応用について、医療・ヘルスケア向け生体電極・電気化学センサと自動車電装向けセンサの開発を継続している。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「近々量産化を計画しているナトリウムカリウム測定に加え、将来的に様々な物質の測定に使用が見込まれる電気化学センサーの技術確立をすることを、今後の柱の1つとしていきたいと考えております。」

    生体電極の量産化に加え、ナトリウム・カリウム測定の量産化計画と、電気化学センサーの技術確立を具体的な開発テーマとして示している。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2億67百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を2億67百万円と開示している。
  5. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1億33百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第1四半期累計期間の研究開発費を1億33百万円と開示している。
  6. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は3億80百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を3億80百万円と開示している。
  7. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2億55百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を2億55百万円と開示している。
  8. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1億25百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第1四半期累計期間の研究開発費を1億25百万円と開示している。
  9. FY2022引き上げ有価証券報告書

    「更に、磁気や光等の非接触センサ-にも取り組んでおります。また固定抵抗においては、素材から見直しを行い、コスト競争力のアップ及びチップ化を図っております。」

    従来のセンサー、抵抗エレメント、ICBの高度化に加え、磁気・光等の非接触センサー、固定抵抗の素材見直し・チップ化を明示している。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は3億63百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を3億63百万円と開示している。
  11. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は3億93百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を3億93百万円と開示している。
  12. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2億61百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を2億61百万円と開示している。
  13. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1億38百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないと再確認し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費1億38百万円を開示している。
  14. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2億50百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第2四半期連結累計期間の研究開発費250百万円を開示している。
  15. FY2019引き上げ有価証券報告書

    「新製品開発にあたっては、SMDタイプ及びメカトロニクスの原点となるセンサー系製品の開発と、ヒューマン・マシン・インターフェースの一翼を担うICB製品の開発とに主力を注いでおります。特にセンサー用途に使われる抵抗エレメントの新規開発、更なる高精度化、高寿命化を図っております。また固定抵抗においては、素材から見直しを行い、コスト競争力のアップ及びチップ化を図っております。」

    従来のセンサー、抵抗エレメント、ICBの高度化に加え、固定抵抗器の素材見直しとチップ化を明示し、開発対象と手段を広げている。研究開発費は493,107千円。
  16. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は3億75百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第3四半期連結累計期間の研究開発費3億75百万円を開示している。
  17. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2億52百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、第2四半期連結累計期間の研究開発費2億52百万円を開示している。
  18. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1億20百万円であります。 なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第1四半期連結累計期間の研究開発費1億20百万円を開示している。
  19. FY2018再掲有価証券報告書

    「新製品開発にあたっては、SMDタイプ及びメカトロニクスの原点となるセンサー系製品の開発と、ヒューマン・マシン・インターフェースの一翼を担うICB製品の開発とに主力を注いでおります。特にセンサー用途に使われる抵抗エレメントの新規開発、更なる高精度化、高寿命化を図っております。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は526,107千円であります。」

    センサー、ICB、抵抗エレメントを研究開発の中心とする方針を継続し、研究開発費526,107千円を開示している。
  20. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は4億0百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第3四半期連結累計期間の研究開発費4億円を開示している。
  21. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は2億58百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを再確認し、当第2四半期連結累計期間の研究開発費258百万円を開示している。
  22. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は1億30百万円であります。 なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更がないことを明記し、当四半期の研究開発費130百万円を開示している。
  23. FY2017再掲有価証券報告書

    「新製品開発にあたっては、SMDタイプ及びメカトロニクスの原点となるセンサー系製品の開発と、ヒューマン・マシン・インターフェースの一翼を担うICB製品の開発とに主力を注いでおります。特にセンサー用途に使われる抵抗エレメントの新規開発、更なる高精度化、高寿命化を図っております。なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は488,699千円であります。」

    センサー、ICB、抵抗エレメントを研究開発の中心とする方針を継続し、研究開発費488,699千円を開示している。
  24. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は3億83百万円であります。 なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費を開示しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明示している。
  25. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更がないと明示しており、従来の研究開発方針を再確認している。
  26. FY2016初出有価証券報告書

    「SMDタイプ及び、メカトロニクスの原点となるセンサー系製品の開発と、ヒューマン・マシン・インターフェースの一翼を担うICB製品の開発とに主力を注いでおります。特にセンサー用途に使われる抵抗エレメントの新規開発、更なる高精度化、高寿命化を図っております。」

    センサー系製品、ICB、抵抗エレメントの新規開発・高精度化・高寿命化を研究開発の中心に置いている。
一緒に動いた変遷

「技術・価格競争力を踏まえた商品開発力と販売力の強化」は、この変遷が動いた29回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

665555★123456
  1. ★この変遷
  2. 1技術・価格競争力を踏まえた商品開発力と販売力の強化6回
  3. 2グローバル生産体制の見直しと生産効率向上6回
  4. 3安定的・向上的な配当水準と株主還元5回
  5. 4従来市場に加えた新市場への参入拡大5回
  6. 5海外事業・外貨取引に伴う為替変動リスク5回
  7. 6要素技術とノウハウの深耕および周辺領域の拡大5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
帝国通信工業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-05の決算説明資料で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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