グローバル人材の獲得・育成難
FY2016に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「中期：グローバルマネジメント育成プログラムの参加人数 500人以上 （3年間累計） 179人 （1年間累計） 367人 （2年間累計）」
グローバルマネジメント育成プログラムは2年間累計367人となり、3年間累計500人以上の目標に近づいた。女性比率は26％、コミュニケーションスコアは71ポイント、サーベイ参加率は92％となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「長期：マネジメント層における多様性 中期： グローバルマネジメント育成プログラムへの参加者における女性比率 30 % 26 ％」
人材戦略について、グローバルマネジメント育成プログラムの女性比率30％目標に対し2024年度実績26％、参加人数179人、エンゲージメントスコア68ポイント・参加率90％を開示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「今後も多様な人財に企業や国の壁を越えて活躍してもらうために、全世界の従業員を対象としたエンゲージメントサーベイを通じてグループとしての一体感や意欲を高めてまいります。」
人材リスクへの対応が、CPSOの設置、グローバル人材ビジョン、全世界対象のエンゲージメント調査、管理職育成・後継者計画等へ具体化された。 - FY2023対処有価証券報告書
「今後、多様な人財に適材適所で動的に活躍してもらうために、グループ各社人事システムを見直し人財管理・育成方法の一元化を進めるほか、グループ会社間の人材交流を活性化するためのルールや制度を整備しました。」
グローバル人材リスクへの対応として、人事システム・人材管理の一元化、グループ間交流、グローバル研修、エンゲージメント調査などが具体化された。 - FY2021対処有価証券報告書
「特に日本においては、様々なタイプの学生や経験者へアプローチする機会を増やすため、新型コロナ感染症が拡大する以前からオンライン面談を採用活動の一環として取り入れていたため、コロナ禍の状況においてもスムーズに採用活動手段の転換が出来ております。」
人材獲得リスクへの対応として、オンライン面談を活用した採用活動の継続と、評価・教育制度による定着・育成策が具体的に記載された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、世界中の30以上の国と地域で事業活動を推進しており、日本以外の拠点の従業員数は全従業員数の90％を越えております。」
グローバル人材の重要性と、採用・評価・教育・グローバルキー人材育成による対応が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、世界中の30以上の国と地域で事業活動を推進しており、日本以外の拠点の従業員数は全従業員数の90％を越えております。」
グローバル人材の獲得・育成の重要性と、採用、評価、教育、グローバルキー人材育成による対応が詳しく記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「新卒採用や経験者の通年採用を積極的に展開し、また、目標管理制度に基づいた公平な評価・処遇制度の充実、自律型人材やグローバル人材を育成するための各種教育制度の拡充、モノづくりのＤＮＡの伝承等、社員のモチベーションを向上する仕組みを構築し社員の定着と育成に努力しております。」
人材獲得・育成難のリスクに対し、採用、評価・処遇、教育制度、モノづくりのDNAの伝承を行う方針が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、必要な人材を継続的に獲得するための競争は厳しく、日本国内においては、少子高齢化や労働人口の減少等、また、中国等の海外拠点においても、雇用環境の変化が急速に進んでおり、人材獲得や育成が計画通りに進まなかった場合、長期的視点から、事業展開、業績及び成長見通しに大きな影響を及ぼす可能性があります。」
国内の労働人口減少と海外雇用環境の変化を人材リスクとしている。