環境負荷低減と環境配慮製品の供給
FY2016に初出。10回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに27社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2024年度は、グループ全体での再生可能エネルギー由来電力の導入率は61.2%となり、中間目標であった2025年度の導入率50％という目標を前倒しで達成しました。」
再生可能エネルギー導入率は前年度の55％から61.2％へ上昇し、2025年度50％目標を前倒しで達成した。2050年度100％目標は継続している。一方、エネルギー起源CO2排出量原単位は前年度比2.7％悪化した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、産業機器市場では、再生可能エネルギー向けの需要が底堅く推移しました。」
再生可能エネルギー関連需要を含む環境・エネルギー分野への対応機会が、底堅い需要として継続している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2023年７月には、国内すべての生産開発拠点の電力の100％を再生可能エネルギー由来とし、2024年３月には、グループ全体での再生可能エネルギー由来電力の導入率は55%を達成しております。」
再生可能エネルギー導入率50％を2025年までに達成する目標に対し、グループ全体で55％を達成し、SBT認定も取得した。 - FY2024前進有価証券報告書
「国内外の全事業所で使用する電力の50％を2025年までに、100％を2050年までに再生可能エネルギー由来にすることを目指しております。なお、2023年７月には、国内すべての生産開発拠点の電力の100％を再生可能エネルギー由来とし、2024年にはグループ全体での再生可能エネルギー由来電力の導入率が約55%に達する見通しとなっております。」
2025年50％・2050年100％の再生可能エネルギー目標を維持し、国内全生産開発拠点の100％導入と、2024年のグループ導入率約55％見通しが示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「国内外の全事業所で使用する電力の50％を2025年までに、100％を2050年までに再生可能エネルギー由来にすることを目指しております。なお、2023年４月１日より東北・新潟エリアの全製造拠点の電力の100％を再生可能エネルギー由来といたしました。」
再生可能エネルギー導入について、2025年50％・2050年100％の目標を維持し、東北・新潟エリアの全製造拠点で100％導入を実施した。エネルギー起源CO2排出量原単位は2014年度比32％削減と開示された。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「この中間目標として、2025年度までにグローバルでの再生可能エネルギー導入率を50％にすることを全社目標とし、具体的な取り組みを推進しています。」
従来のCO2排出原単位削減目標に加え、2050年ネットゼロに向けた2025年度再生可能エネルギー導入率50％という数値・期限付き目標が示された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「例えば、気候変動への対応として、ライフサイクル的視点でのＣＯ₂排出原単位を2035年までに2015年３月期実績に対し半減することを目標に削減に取り組んでおります。」
2035年までにCO2排出原単位を2015年3月期比半減する目標が、リスク・サステナビリティの説明でも継続している。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「例えば、気候変動への対応として、ライフサイクル的視点でのＣＯ２排出原単位を2035年までに2015年３月期実績に対し半減することを目標に削減に取り組んでおります。」
従来の環境負荷低減方針に加え、CO2排出原単位を2035年までに2015年3月期比半減する数値・期限付き目標が明示された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、持続可能な社会の実現に向けて、企業活動で生じる環境負荷の削減（二酸化炭素の排出量削減等）を進めるなど、地球環境との共生にも取り組んでまいります。」
環境負荷削減、特に二酸化炭素排出量削減の方針が継続して記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「顧客要求・社会動向（省エネルギー、法規制遵守、安全性等）に適合した製品を供給していくとともに、企業活動で生じる環境負荷の低減（二酸化炭素の排出量削減等）を進めてまいります。」
省エネルギー・法規制・安全性に適合した製品供給と、CO2排出量削減を掲げている。