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TDK(6762)・施策前進

市場分野別の研究開発体制と製品開発

FY2016に初出。13回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。

13記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2021 – FY20262016: 120162017: 120172018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 220252026: 22026
同じテーマの他社
研究開発・基礎研究による新製品・技術開発力の強化229社が書いているテーマ・逆風0社・追い風241社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに114社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの241件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「今年度の研究成果として、電子工学と磁性材料を組み合わせたスピントロニクスの現象を利用して高速な光検知ができる、超小型のスピンフォトディテクタを開発し、学校法人日本大学と共同で動作実証に成功しました。」

    スピンフォトディテクタの動作実証成功、北海道大学とのアナログリザバーAIチップ開発及びCEATEC AWARD2025受賞、スマートグラス向けソリューション事業部新設など、研究開発の具体的成果と事業化体制が進展した。
  2. 2026-05-21前進株主総会

    「将来の市場に求められる二次電池、センサ、受動部品等の開発に注力しております。」

    研究開発費289,668百万円と、AI・GX・DXを支える二次電池、センサ、受動部品等への開発注力が示された。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「本買収により、スマートグラス向けの包括的なシステムの提供に向けて開発を加速し、視線によるAIとのインタラクションを可能にする新たなヒューマンマシンインターフェース(HMI)を実現するため。」

    スマートグラス向けのアイトラッキング技術を活用した買収により、ハードウェア・ソフトウェア統合開発と新たなHMI実現に向けた研究開発が具体化された。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「今年度の成果として、世界初の充放電可能なSMDタイプのオールセラミック固体電池(CeraCharge™)の新規材料開発に成功し、更に高容量化を実現しました。加えて、AI消費電力1/100可能なニューロモルフィックデバイスの実用化に向けた、スピントロニクス技術を用いたニューロモルフィック素子を開発し、拡大するAIの消費電力を低減して、より便利で快適なDX社会に貢献することが期待されています。」

    CeraChargeの新規材料・高容量化と、AI消費電力1/100を目指すニューロモルフィック素子の開発という具体的な研究開発成果が示された。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「今年度の成果として、マテリアルズ・インフォマティクス(MI)向けに、人工知能(AI)を活用したデータ分析プラットフォーム「Aim(エイム)」を開発し、社内で運用を開始しました。また、AR用のスマートグラスに映像を表示させるための超小型レーザー素子を新たに開発しました。」

    研究開発成果として、AIを活用したデータ分析プラットフォームの社内運用開始と、AR用超小型レーザー素子の開発が新たに記載された。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「今年度の成果として、アクチュエーター用非鉛圧電材料の開発に成功し、実用化に向けた製品化が期待されております。また、2017年にプレスリリースしました世界初の充放電可能なSMDタイプのオールセラミック固体電池(CeraCharge™)の高容量化を実現する次世代の材料開発に成功し、事業部門での量産化に向けた取組みが開始されました。」

    研究開発成果として、非鉛圧電材料の開発成功と、CeraChargeの高容量化・量産化に向けた事業部門の取り組み開始が記載された。
  7. FY2022前進有価証券報告書

    「日本、北米、欧州、アジアの4極に開発拠点を設置し、Time to marketの考えのもと、各地域の最先端企業や研究開発機関との連携による製品開発を展開しております。」

    従来の4極開発体制を日本・北米・欧州・アジアとして記載し、First to MarketからTime to marketを重視する表現へ更新した。また、金属軟磁性粉体の開発・実用化成功も年度成果として記載された。
  8. FY2021前進有価証券報告書

    「また、AR用グラスの小型・軽量化に貢献する「超小型レーザーモジュール」が、CEATEC AWARD 2020「ニューノーマル社会を支える要素技術・デバイス部門」で準グランプリを受賞しました。一般的なレーザーモジュール体積の約10分の1という超小型レーザーモジュールを実現し、AR用グラスの小型・軽量化に貢献します。」

    研究開発成果として、一般的な製品の約10分の1の体積を持つレーザーモジュールの実現と外部表彰が記載された。
  9. FY2020再掲有価証券報告書

    「これらの研究開発活動については、市場の変化を捉えた技術戦略を基に、上記の重点市場において今後の成長が期待される戦略成長製品(センサ・アクチュエータ、エネルギーユニット、次世代電子部品)の開発に注力するとともに、日本、北米、欧州、中国の4極に開発拠点を設置し、各地域の最先端企業や研究開発機関との連携によるFirst to Market製品の開発を展開しています。」

    4極の開発拠点とFirst to Market製品の開発方針が通期でも継続している。
  10. FY2019前進有価証券報告書

    「今年度の成果として、世界初のリアルタイムで心臓から発生する磁界計測に成功致しました。」

    研究開発成果として、心臓由来の磁界のリアルタイム計測に成功したことが具体的なマイルストーンとして記載された。
  11. FY2018再掲有価証券報告書

    「日本、北米、欧州、中国の4極に開発拠点を設置し、各地域の最先端企業や研究開発機関との連携によるFirst to Market製品の開発を展開しています。」

    4極の開発拠点とFirst to Market製品の開発方針が通期でも継続して記載されている。
  12. FY2017前進有価証券報告書

    「日本、北米、欧州、中国の4極に開発拠点を設置し、各地域の最先端企業や研究開発機関との連携によるFirst to Market製品の開発を展開しています。」

    研究開発体制について、日本・北米・欧州・中国の4極体制と、First to Market製品の開発方針が具体化されている。
  13. FY2016初出有価証券報告書

    「本社開発機能は、情報通信デバイス開発、エネルギーデバイス開発、材料開発の3センターで編成し、市場分野の特性に合った開発体制を構築しております。」

    本社開発機能を3センターで編成し、市場別の開発体制を取っている。
一緒に動いた変遷

「縮小市場で必要とされるHDD事業への適正化対応」は、この変遷が動いた13回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

877766★123456
  1. ★この変遷
  2. 1縮小市場で必要とされるHDD事業への適正化対応8回
  3. 2成長分野向け設備投資の拡大7回
  4. 3エネルギー関連事業の統合とエナジー応用製品セグメント新設7回
  5. 4営業利益・ROEと連動する役員報酬7回
  6. 5品質・調達/エネルギー効率・コストの改革6回
  7. 6環境負荷低減と環境配慮製品の供給6回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
TDKの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-21の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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