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TDK(6762)・目標前進

月次売上高2か月以上の流動性維持

FY2017に初出。23回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。

23記載
10年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2022-Q2 – FY2024-Q32017: 120172018: 120182019: 120192020: 420202021: 320212022: 420222023: 320232024: 320242025: 220252026: 12026
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運転資金の確保・維持14社が書いているテーマ・逆風3社・追い風11社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。7社中1社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「2026年3月31日現在の流動性資金の残高は円換算で979,402百万円であり、月平均売上高の4.2ヶ月相当の流動性を確保しております。具体的には日本、米国、欧州、中国及びアセアンの各地域においてキャッシュ・マネジメント・システムを導入しグループ資金効率の向上を図っております。」

    流動性は前年度の3.9か月相当から4.2か月相当へ増加し、月次連結売上高2.5か月以上という新たな目安を上回った。
  2. FY2026-H1中間期末の流動性残高を更新有価証券報告書

    「これらに為替変動の影響を加味した結果、2025年9月30日現在における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末と比較して97,732百万円増加し、795,039百万円となりました。」

    中間期末の現金及び現金同等物は7,950億39百万円となり、前年度末から977億32百万円増加した。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「2025年3月31日現在の流動性資金の残高は円換算で753,794百万円であり、月平均売上高の3.9ヶ月相当の流動性を確保しております。」

    月次連結売上高2.0か月以上という流動性目安に対し、3.9か月相当を確保した。前年度の3.4か月から増加している。
  4. FY2025-H1中間期末の流動性残高を更新有価証券報告書

    「これらに為替変動の影響を加味した結果、2024年9月30日現在における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末と比較して46,714百万円増加し696,712百万円となりました。」

    中間期末の現金及び現金同等物は6,967億12百万円となり、前年度末から467億14百万円増加した。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「2024年3月31日現在の流動性資金の残高は円換算で666,116百万円であり、月平均売上高の3.4ヶ月相当の流動性を確保しております。」

    月次連結売上高2.0か月以上という目安に対し、流動性は3.4か月相当となった。前年度の2.9か月から増加している。
  6. FY2024-Q3第3四半期末の現金及び現金同等物を更新有価証券報告書

    「これらに為替変動の影響を加味した結果、2023年12月31日現在における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末と比較して120,270百万円増加し626,455百万円となりました。」

    第3四半期末の現金及び現金同等物は6,264億55百万円となり、前連結会計年度末から1,202億70百万円増加した。
  7. FY2024-Q2第2四半期末の流動性残高を更新有価証券報告書

    「これらに為替変動の影響を加味した結果、2023年9月30日現在における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末と比較して136,211百万円増加し642,396百万円となりました。」

    第2四半期末の現金及び現金同等物は6,423億96百万円となり、前連結会計年度末から1,362億11百万円増加した。
  8. FY2024-Q1第1四半期末の流動性残高を更新有価証券報告書

    「これらに為替変動の影響を加味した結果、2023年6月30日現在における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末と比較して49,999百万円増加し556,184百万円となりました。」

    第1四半期末の現金及び現金同等物は5,561億84百万円となり、前連結会計年度末から499億99百万円増加した。
  9. FY2023通期末の流動性水準を更新有価証券報告書

    「2023年3月31日現在の流動性資金の残高は円換算で522,413百万円であり、月平均売上高の2.9ヶ月相当の流動性を確保しております。」

    月次連結売上高2.0か月以上という目安に対し、流動性は2.9か月相当となった。
  10. FY2023-Q2第2四半期末の流動性残高を更新有価証券報告書

    「これらに為替変動の影響を加味した結果、2022年9月30日現在における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末と比較して18,418百万円増加し457,757百万円となりました。」

    第2四半期末の現金及び現金同等物は4,577億57百万円となり、前連結会計年度末から184億18百万円増加した。
  11. FY2023-Q1第1四半期末の流動性残高を更新有価証券報告書

    「これらに為替変動の影響を加味した結果、2022年6月30日現在における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末と比較して11,694百万円減少し427,645百万円となりました。」

    第1四半期末の現金及び現金同等物は4,276億45百万円となり、前連結会計年度末から116億94百万円減少した。
  12. FY2022通期末の流動性水準を更新有価証券報告書

    「2022年3月31日現在の流動性資金の残高は円換算で493,045百万円であり、月平均売上高の3.1ヶ月相当の流動性を確保しております。」

    流動性は目安の月次売上高2.0か月以上を維持したが、前年度の3.6か月相当から3.1か月相当へ低下した。
  13. FY2022-Q3第3四半期末の手元流動性を更新有価証券報告書

    「手元流動性(現金及び現金同等物、短期投資、有価証券)は10,385百万円増加しました。」

    2021年12月末の手元流動性は前連結会計年度末から103億85百万円増加した。現金及び現金同等物は4,078億21百万円となった。
  14. FY2022-Q2第2四半期末の手元流動性を更新有価証券報告書

    「手元流動性(現金及び現金同等物、短期投資、有価証券)は71,261百万円減少しました。」

    2021年9月末の手元流動性は前連結会計年度末から712億61百万円減少した。
  15. FY2021前進有価証券報告書

    「2021年3月31日現在の流動性資金の残高は円換算で446,329百万円であり、月平均売上高の3.6ヶ月相当の流動性を確保しております。」

    流動性は前年度の3.2か月相当から3.6か月相当へ増加し、目安の2.0か月以上を上回った。感染拡大に備え、流動性拡充、借入金長期化、社債発行も継続している。
  16. FY2021-Q3第3四半期末の流動性残高を更新有価証券報告書

    「手元流動性(現金及び現金同等物、短期投資、有価証券)は71,513百万円増加しました。」

    第3四半期末の手元流動性は前連結会計年度末から715億13百万円増加し、現金及び現金同等物は3,832億55百万円となった。
  17. FY2021-Q2第2四半期末の流動性残高を更新有価証券報告書

    「これらに為替変動の影響を加味した結果、2020年9月30日現在における現金及び現金同等物は、前連結会計年度末と比較して9,855百万円増加し342,572百万円となりました。」

    第2四半期末の現金及び現金同等物は342,572百万円となり、年度末から98億55百万円増加した。
  18. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「当社は、以下の条件で無担保普通社債(特定社債間限定同順位特約付)を発行いたしました。」

    四半期末後の2020年7月28日に、総額1,000億円の無担保普通社債を発行し、資金使途を借入金返済資金とした。流動性確保・資金調達手段が具体化された。
  19. FY2020前進有価証券報告書

    「2020年3月31日現在の流動性資金の残高は円換算で365,267百万円であり、月平均売上高の3.2ヶ月相当の流動性を確保しております。なお、昨今の新型コロナウイルス感染症の感染拡大による、世界的な経済活動の停滞やその長期化等で当社グループの資金繰りに及ぼす影響に備え、流動性資金を拡充し、また、金融機関からの借入金長期化や社債発行、コミットメントライン契約増額の検討など、対策を講じております。」

    流動性は月平均売上高3.2か月相当となり、前年度の2.9か月から増加した。感染症による資金繰りリスクへの追加対応も示された。
  20. FY2020-Q3第3四半期末の流動性残高を更新有価証券報告書

    「2019年12月31日現在の資産は、前連結会計年度末比58,885百万円増加し、1,992,480百万円から2,051,365百万円となりました。手元流動性(現金及び現金同等物、短期投資、有価証券)は47,602百万円増加しました。」

    第3四半期末の手元流動性は前年度末から476億2百万円増加した。
  21. FY2019流動性水準を更新有価証券報告書

    「2019年3月31日現在の流動性資金の残高は円換算で329,737百万円であり、月平均売上高の2.9ヶ月相当の流動性を確保しております。」

    流動性は目安の月次売上高2.0か月以上を維持したが、実績は前年度の3.1か月から2.9か月に低下した。
  22. FY2018前進有価証券報告書

    「2018年3月31日現在の流動性資金の残高は円換算で323,291百万円であり、月平均売上高の3.1ヶ月相当の流動性を確保しております。」

    月次連結売上高2.0か月以上という目安に対し、実績として3.1か月相当の流動性を確保した。
  23. FY2017初出有価証券報告書

    「当社グループは現預金等(現金、預金、短期投資、有価証券)を流動性資金としており、月次連結売上高の2.0ヶ月以上の流動性を維持することを長期間にわたり努めております。」

    流動性資金を月次連結売上高2.0か月以上維持する財務上の目安を初めて明示している。
一緒に動いた変遷

「エネルギー関連事業の統合とエナジー応用製品セグメント新設」は、この変遷が動いた23回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

554444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1エネルギー関連事業の統合とエナジー応用製品セグメント新設5回
  3. 2品質・調達/エネルギー効率・コストの改革5回
  4. 3成長分野向け設備投資の拡大4回
  5. 4利益成長を通じた安定的な配当増加4回
  6. 5縮小市場で必要とされるHDD事業への適正化対応4回
  7. 6棚卸資産増加による営業キャッシュ・フローの支出化4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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