品質・調達／エネルギー効率・コストの改革
FY2016に初出。10回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに49社。
- FY2026前進有価証券報告書
「全セグメントで販売数量増加により、1,286億円の増益となりました。合理化コストダウン188億円、前連結会計年度実施の構造改革に伴う効果59億円による増益の一方、売価値引き影響が532億円の減益影響となっています。」
販売数量増加、合理化コストダウン及び構造改革効果による増益効果を金額付きで開示し、価格引下げ影響を吸収する収益改善の実績を更新した。 - FY2025前進有価証券報告書
「合理化コストダウン243億円、構造改革効果94億円で、売価変動による減益314億円を吸収しました。」
合理化コストダウン243億円と構造改革効果94億円により、売価変動による314億円の減益を吸収した実績が示された。 - FY2024前進有価証券報告書
「合理化コストダウンと構造改革効果は合計424億円の増益となり、売価変動による減益415億円を吸収しました。販売管理費については、エナジーデバイス（二次電池）やＨＤＤ用ヘッドを中心に徹底的な費用効率化を行い200億円削減しました。」
合理化コストダウン、構造改革及び販管費効率化による収益改善効果が、合計424億円の増益と販管費200億円削減として示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「ＩＣＴ市場の需要減少の影響を大きく受けているＨＤＤヘッド・サスペンション及び二次電池の販売数量減少により、売上による利益変動は△831億円と大幅減益でした。一方、円安による増益効果689億円によりある程度吸収できたことに加え、二次電池や受動部品を中心とした合理化コストダウンの推進、前期実施の構造改革効果、販管費の効率化により、前期より実質約282億円の増益となりました。」
需要減少による減益影響を、合理化コストダウン、前期の構造改革効果、販管費効率化で吸収した実績が金額付きで示された。 - FY2022前進有価証券報告書
「受動部品の収益拡大やセンサの黒字化によって、よりバランスの良い収益構造となり収益性も向上しました。」
合理化コストダウン及び前第4四半期連結会計期間に実施した構造改革による効果が合計289億円となり、収益性の底上げが金額付きで示された。 - FY2021前進有価証券報告書
「売価値引き影響約△287億円があったものの、合理化コストダウン効果約264億円、構造改革効果約19億円で吸収しました。」
価格引下げの減益影響を合理化コストダウンと構造改革効果で吸収した実績が、金額付きで更新された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、固定資産の取得は154,433百万円となりました。」
固定資産取得による設備・成長領域への投資が継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「売価値引き影響約△150億円を合理化コストダウン約191億円によって吸収し、約16億円の構造改革効果とともに体質強化によって収益向上に貢献しました。」
価格引下げによる減益影響を合理化・コストダウンと構造改革効果で吸収した実績が、金額付きで示された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「一方で、需給のひっ迫が予想される原材料を安定的に調達するための施策を実施し、また、希少金属の使用量を減少させる新工法の開発にも取り組んでまいります。」
原材料の安定調達に加え、希少金属の使用量を減らす新工法開発が、調達・製造上の対応策として明示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、並行して品質向上、調達・エネルギー効率の革新、コスト低減を３本の柱としたモノづくり改革を加速してまいります。」
改革の3本柱を具体的に示している。