CMSによるグループ資金の集中管理
FY2017に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
TDKがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年早い。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに3社。
- FY2026後退有価証券報告書
「前連結会計年度末及び当連結会計年度末現在の未使用のコミットメントライン残高は、それぞれ105,658百万円及び5,799百万円です。」
CMSによる資金効率化方針は継続しているが、未使用コミットメントライン残高は1,056億58百万円から57億99百万円へ大きく減少した。 - FY2024後退有価証券報告書
「当座貸越枠及び貸出コミットメントは、前事業年度の533,176百万円から495,070百万円となりました。」
CMSとコミットメントラインによる流動性確保方針は継続しているが、当座貸越枠及び貸出コミットメントは前年度から減少した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当座貸越枠及び貸出コミットメントは、前事業年度の492,619百万円から533,176百万円となりました。」
CMSとコミットメントラインによる流動性確保について、当座貸越枠及び貸出コミットメントが前年度から増加した。 - FY2022後退有価証券報告書
「当座貸越枠及び貸出コミットメントは、前事業年度の482,500百万円から582,500百万円となりました。」
CMSとコミットメントラインによる流動性確保方針は継続しているが、当年度の当座貸越枠及び貸出コミットメントは492,619百万円となり、前年度の582,500百万円から減少した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当座貸越枠及び貸出コミットメントは、前事業年度の482,500百万円から582,500百万円となりました。」
CMSとコミットメントラインによる資金効率・流動性確保について、当座貸越枠及び貸出コミットメントが1,000億円増加した。 - FY2020前進有価証券報告書
「具体的には日本、米国、欧州、中国及びアセアンの各地域においてキャッシュ・マネジメント・システムを導入しグループ資金効率の向上を図ると共に、コミットメントライン契約などにより流動性を担保しております。」
5地域でのCMSとコミットメントラインによる資金効率・流動性確保が継続し、当座貸越枠及び貸出コミットメントは4,825億円へ増加した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「具体的には日本、米国、欧州、中国及びアセアンの各地域においてキャッシュ・マネジメント・システムを導入しグループ資金効率の向上を図ると共に、コミットメントライン契約などにより流動性を担保しております。」
5地域でのCMSとコミットメントラインによる資金効率・流動性確保の方針が継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「具体的には日本、米国、欧州、中国及びアセアンの各地域においてキャッシュ・マネジメント・システムを導入しグループ資金効率の向上を図ると共に、コミットメントライン契約などにより流動性を担保しております。」
CMSの対象地域がアセアンまで拡大して記載され、コミットメントライン契約も流動性確保の手段として明示された。 - FY2017初出有価証券報告書
「資金効率向上のため、日本、米国、欧州及び中国でＣＭＳ（キャッシュ・マネジメント・システム）を導入し、資金はできる限り本社機能で集中管理しております。」
日本・米国・欧州・中国にCMSを導入し、グループ資金を本社機能で集中管理する仕組みを記載している。