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TDK(6762)・施策前進

TVA・ロジックツリー・KPIによる業績管理と投資効率管理

FY2019に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。

8記載
8年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2019 – FY2020前進FY2021 – FY2022後退FY2023前進FY2024 – FY20262019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 120252026: 12026
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テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。15社中2社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに7社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における全社ROIC実績は7.5%(>WACC 7.0%)となり、2027年3月期は8%以上、長期的には12%以上を目指します。」

    全社ROICは前年度6.7%から7.5%へ改善し、WACC7.0%を上回った。TVA、ロジックツリー及びKPIによる投資効率管理と、2027年3月期8%以上・長期12%以上の目標を継続している。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における全社ROIC実績は6.7%(<WACC 7.0%)となり、2027年3月期は8%以上、長期的には12%以上を目指します。なお、2025年3月期セグメント別事業ROA(投下資本利益率ROIC)実績及び2027年3月期セグメント別事業ROA目標については以下のとおりとなります。」

    新中期計画の初年度に全社ROIC6.7%(WACC7.0%)を実績として開示し、2027年3月期8%以上、長期12%以上の目標及びセグメント別目標を運用段階で示した。
  3. FY2024引き上げ有価証券報告書

    「新中期経営計画では、当社グループ独自の付加価値指標であるTVA(事業ROA)とより相関の強い全社投下資本利益率ROIC及びセグメント別事業ROA (投下資本利益率ROIC)の目標を設定し、目指すべき資本収益性達成に向けた管理運用を進めてまいります。当連結会計年度における全社ROIC実績は5.3%(<WACC 7.0%)となり、2027年3月期は8%以上、長期的には12%以上を目指します。」

    TVA管理に加え、全社ROIC及びセグメント別ROICの目標管理を新たに明示し、全社ROICを2027年3月期8%以上、長期12%以上とする指標体系へ拡張した。
  4. FY2023後退有価証券報告書

    「これによって成長戦略を全社一丸となって推進していくと同時に、投資効率の管理強化により設備投資の選択と集中につなげながら、2024年3月期を最終年度とする中期3か年計画で14%以上の親会社所有者帰属持分当期利益率(ROE)を実現できる体質の構築を目指しておりました。しかしながら需要環境が急激に変動したこと等もあり、2024年3月期については9.8%の見通しとなります。」

    TVA、ロジックツリー、KPIによる投資効率管理は継続しているが、2024年3月期ROE14%以上の目標に対する見通しは9.8%へ低下した。
  5. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるROEは、前連結会計年度の8.5%から3.1ポイント改善し、11.6%となりました。」

    TVA・ロジックツリー・KPIによる管理を継続し、売上増加によるROS上昇を通じてROEが8.5%から11.6%へ改善した。2024年3月期ROE14%以上の目標への進捗が数値で示された。
  6. FY2021前進有価証券報告書

    「当社グループは、当社グループ独自の付加価値指標として、利払前税引後利益と各事業の事業用資産に対して最低限求められる収益(株主資本コスト)を比較するTVA(TDK Value Added)を採用しています。このTVAに結びつくロジックツリーで、各事業の収益性評価や事業資産の効率性評価、キャッシュの獲得能力の評価などを実施するとともに、現場の各種施策及び特性に合わせたKPIにまで要素分解しモニタリングします。これによって成長戦略を全社一丸となって推進していくと同時に、投資効率の管理強化により設備投資の選択と集中につなげながら、2024年3月期を最終年度とする中期3か年計画で14%以上の株主資本利益率(ROE)を実現できる体質の構築を目指しております。」

    TVA・ロジックツリー・KPIによる管理を新中期計画の設備投資選択と集中に結び付け、2024年3月期のROE14%以上を目指す枠組みが具体化された。
  7. FY2020再掲有価証券報告書

    「このTVAに結びつくロジックツリーで、各事業の収益性評価や事業資産の効率性評価、キャッシュの獲得能力の評価などを実施するとともに、現場の各種施策及び特性に合わせたKPIにまで要素分解しモニタリングします。」

    TVA、ロジックツリー、KPIによる収益性・資産効率・キャッシュ創出力の管理と投資選択への活用が再確認された。
  8. FY2019初出有価証券報告書

    「当社グループは、1999年に導入した資本コスト(加重平均資本コスト×投下資本)に対するリターンを比較したTVA(TDK Value Added)を採用しています。このTVAに結びつくロジックツリーで、各事業の収益性評価や事業資産の効率性評価、キャッシュの獲得能力の評価などを実施するとともに、現場の各種施策及び特性に合わせたKPIにまで要素分解しモニタリングします。」

    TVA、ロジックツリー、KPIによって各事業の収益性・資産効率・キャッシュ創出力を管理し、投資の選択と集中につなげる業績管理の仕組みが初めて具体的に記載された。
一緒に動いた変遷

「成長分野向け設備投資の拡大」は、この変遷が動いた8回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

555544★123456
  1. ★この変遷
  2. 1成長分野向け設備投資の拡大5回
  3. 2品質・調達/エネルギー効率・コストの改革5回
  4. 3市場分野別の研究開発体制と製品開発5回
  5. 4販売低迷による長期性資産の減損5回
  6. 5営業利益率10%以上とROE10%以上4回
  7. 6縮小市場で必要とされるHDD事業への適正化対応4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
TDKの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
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