販売低迷による長期性資産の減損
FY2019-Q2に初出。18回の記載のうち11回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026。
TDKがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2016年）より2年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2026対処有価証券報告書
「減損損失（又は戻入れ） △ 1,862 364 873 1,038 338 － 751」
非金融資産の減損損失は前年度の180億32百万円から7億51百万円へ大幅に縮小した。高周波部品事業では減損テストを実施したが、回収可能価額が帳簿価額を上回り、追加減損は計上されなかった。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「減損損失(又は戻入れ) 2,480 1,670」
中間期の減損損失は前年同期の24億80百万円から16億70百万円へ縮小した。販売低迷等に伴う収益力低下による減損は残るが、発生額は前年同期比で減少した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「減損損失（又は戻入れ） 13 18,032」
非金融資産の減損損失は前年度の95億70百万円から180億32百万円へ増加した。高周波部品、マグネット及びEV用電源等で収益力低下に伴う減損が発生した。 - FY2024対処有価証券報告書
「減損損失（又は戻入れ）」
減損損失は前年度の350億64百万円から95億70百万円へ縮小した。磁気応用製品やエナジー応用製品等で減損は残るが、発生額は減少した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「減損損失（又は戻入れ） 509 △ 511」
第3四半期累計では511百万円の減損損失戻入れが計上され、前年同期の509百万円の減損損失から改善を示した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「減損損失（又は戻入れ） - △ 519」
第1四半期累計では519百万円の減損損失戻入れが計上され、前年度に拡大した減損の発生状況から改善を示す数値が記載された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「減損損失 35,064」
減損損失は前年度の33億円から350億64百万円へ大幅に増加した。HDDヘッド・サスペンション関連、マグネット、EV用電源などで収益力低下に伴う減損が発生した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 - 509」
第2四半期累計で減損損失509百万円が計上され、販売低迷等に伴う収益力低下による減損が再び実績化した。 - FY2022対処有価証券報告書
「減損損失 3,300」
長期性資産を含む減損損失は前年度の7,914百万円から3,300百万円へ縮小し、販売低迷等に伴う減損の発生額が減少した。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「長期性資産の減損 144 -」
第2四半期累計の長期性資産の減損損失はゼロとなり、前年同期の144百万円から縮小した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「長期性資産の減損 144 －」
長期性資産の減損損失は前年同期の144百万円から当第1四半期はゼロとなり、販売低迷等に伴う減損の発生額が縮小した。 - FY2021対処有価証券報告書
「2020年度及び2021年度において、長期性資産の減損損失をそれぞれ18,592百万円及び7,914百万円計上しており、販売の低迷等に伴う収益力の低下により回収が見込めない資産について、帳簿価額を公正価値まで減額しております。」
長期性資産の減損損失は前年度の185億92百万円から79億14百万円へ縮小した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「長期性資産の減損 163」
第3四半期累計の長期性資産の減損損失は163百万円となり、前年同期の242百万円から縮小した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「その他の営業費用（△収益）の内訳は次のとおりです。」
第1四半期に長期性資産の減損144百万円を計上し、販売低迷等に伴う収益力低下による減損リスクが引き続き実績化している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「2019年度及び2020年度において、長期性資産の減損損失をそれぞれ5,112百万円及び18,592百万円計上しており、販売の低迷等に伴う収益力の低下により回収が見込めない資産について、帳簿価額を公正価値まで減額しております。」
長期性資産の減損損失は前年度の51億12百万円から185億92百万円へ増加し、磁気応用製品を中心に減損が拡大した。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、長期性資産の減損損失を242百万円計上しております。販売の低迷等に伴う収益力の低下により回収が見込めない資産について、帳簿価額を公正価値まで減額しております。」
長期性資産の減損損失は前年同期の4,720百万円から242百万円へ縮小した。内訳は受動部品8百万円、磁気応用製品227百万円、その他7百万円である。 - FY2019悪化有価証券報告書
「2018年度及び2019年度において、長期性資産の減損損失をそれぞれ1,282百万円及び5,112百万円計上しており、販売の低迷等に伴う収益力の低下により回収が見込めない資産について、帳簿価額を公正価値まで減額しております。」
販売低迷等による長期性資産の減損は前年度の12億82百万円から51億12百万円へ増加し、磁気応用製品で47億7百万円を計上した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「販売の低迷等に伴う収益力の低下により回収が見込めない資産について、帳簿価額を公正価値まで減額しております。これらの公正価値は、観察不能なインプットを使用して評価したため、レベル３に分類しております。この結果、当第２四半期連結累計期間における一時的でない公正価値の下落により生じた減損は4,720百万円であり、損益に含めております。」
販売低迷等による収益力低下を理由に、長期性資産の減損4,720百万円が発生した。内訳は受動部品9百万円、磁気応用製品4,711百万円である。