営業利益率10％以上とROE10％以上
FY2016に初出。12回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-10-30。
TDKがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。24社中7社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- 2026-10-30前進業績予想の修正
「今回発表予想（B） 3,050,000 365,000 370,000 280,000 147.50」
2027年3月期の通期業績予想が上方修正され、売上高3兆500億円、営業利益3,650億円となる見通しが示された。営業利益率は約12.0％となる水準である。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における全社ROIC実績は7.5％(>WACC 7.0％)となり、2027年３月期は8％以上、長期的には12％以上を目指します。」
2027年3月期のROE10％以上、ROIC8％以上、営業利益率11％以上という中期目標を継続し、2026年3月期実績としてROE9.8％、ROIC7.5％、営業利益率10.9％を開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2025年３月期から開始する中期経営計画（2025年３月期～2027年３月期）は、長期ビジョンを実現するための３年間の活動計画として、長期ビジョンからバックキャストする形で策定いたしました。」
新中期計画の初年度実績としてROE9.5％、事業ROA（ROIC）6.7％、営業利益率10.2％を示し、2027年3月期のROE10％以上、ROIC8％以上、営業利益率11％以上の目標を継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2027年３月期目標 ROE 10%以上 事業ROA（ROIC）（＞WACC） 8%以上 営業利益率 11%以上」
2024年3月期のROE14％以上を実現できる体質の構築という旧中期計画から、2027年3月期のROE10％以上、ROIC8％以上、営業利益率11％以上を軸とする新中期計画へ目標体系が組み替えられた。長期的にはROE15％以上、ROIC12％以上、営業利益率15％以上を目指すとしている。 - FY2023後退有価証券報告書
「2024年３月期を最終年度とする中期３か年計画で14％以上の親会社所有者帰属持分当期利益率（ＲＯＥ）を実現できる体質の構築を目指しておりました。しかしながら需要環境が急激に変動したこと等もあり、2024年3月期については9.8％の見通しとなります。」
2024年3月期のROE14％以上という目標を掲げていたが、需要環境の変動を受け、同年度の見通しを9.8％と開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「これによって成長戦略を全社一丸となって推進していくと同時に、投資効率の管理強化により設備投資の選択と集中につなげながら、2024年３月期を最終年度とする中期３か年計画で14％以上の親会社所有者帰属持分当期利益率（ＲＯＥ）を実現できる体質の構築を目指しております。当連結会計年度におけるＲＯＥは、前連結会計年度の8.5％から3.1ポイント改善し、11.6％となりました。」
2024年3月期のROE14％以上という目標を維持しつつ、ROE実績が8.5％から11.6％へ改善した。 - FY2021後退有価証券報告書
「これによって成長戦略を全社一丸となって推進していくと同時に、投資効率の管理強化により設備投資の選択と集中につなげながら、2024年３月期を最終年度とする中期３か年計画で14％以上の株主資本利益率（ＲＯＥ）を実現できる体質の構築を目指しております。」
従来の2021年3月期を最終年度とするROE14％以上の目標から、2024年3月期を最終年度とする新中期計画に同水準の目標を置き直した。2021年3月期のROE実績は8.6％である。 - FY2020後退有価証券報告書
「2021年３月期を最終年度とする中期３か年計画では、ＲＯＥ14％以上を目標に掲げ、主要事業に対する投資に加え、新製品開発・新規事業への投資を効率的に実施しながら、当社グループ全体の収益性、資本効率向上を図っております。直近の業績予想ではＲＯＥ14％以上の目標達成は困難と考えております。」
ROE14％以上の目標と2021年3月期という期限は維持されたが、新型コロナウイルス感染症による経済活動停滞を背景に、直近予想では目標達成が困難と明示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「これらの主要事業に対する投資に加え、新製品開発・新規事業への投資を効率的に実施しながら、当社グループ全体の収益性、資本効率の向上を図り、中期で14％以上の株主資本利益率（ＲＯＥ）を目指してまいります。」
中期ROE14％以上の目標は維持された。当事業年度のROEは9.7％と開示されている。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「これらの主要事業に対する投資に加え、新製品開発・新規事業への投資を効率的に実施しながら、当社グループ全体の収益性、資本効率の向上を図り、中期で14％以上の株主資本利益率（ＲＯＥ）を目指してまいります。」
従来のROE10％以上という目標から、中期ROE14％以上へ数値目標が引き上げられた。一方、従来併記されていた営業利益率10％以上は新計画の記載では示されていない。 - FY2017達成有価証券報告書
「当連結会計年度の業績は、連結売上高が前連結会計年度比2.3％増の1,178,257百万円、営業利益が同比123.4％増の208,660百万円となりました。」
営業利益率は17.7％、株主資本利益率（ＲＯＥ）は19.8％となり、従来掲げた営業利益率10％以上・ＲＯＥ10％以上の水準を上回った。なお、営業利益にはQualcomm Incorporatedとの合弁会社設立に伴う事業譲渡益が含まれている。 - FY2016初出有価証券報告書
「重点事業に対する投資に加え、新製品開発・新規事業へ効率的に投資を実施しながら、中期的には営業利益率10％以上、ＲＯＥ10％以上を達成することを目標としてまいります。」
数値目標と、重点事業・新製品・新規事業への投資という達成手段を明示している。