パッケージメディア縮小とデジタル配信移行
FY2016に初出。21回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
ソニーグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より6年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。7社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「加えて、デジタルの音楽や映像コンテンツの配信会社は生成AI等の技術も活用して自らのサービスのための自社制作コンテンツを増やす可能性があり、ソニーが制作するコンテンツに対する需要が減少する可能性があります。」
デジタル配信会社の寡占化・自社制作リスクに、生成AI等を利用した配信会社自身のコンテンツ制作という影響経路を明示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「売上高は、前年同期比1,233億円増加し、8,902億円となりました。この大幅な増収は、主に為替の影響、音楽制作における興行・物販及びライセンスの収入増加、ならびに音楽制作及び音楽出版におけるストリーミングサービスからの収入増加によるものです。」
音楽分野では、ストリーミングサービス収入の増加が続き、興行・物販・ライセンス収入とともに増収要因となった。デジタル配信への移行を引き続き示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「この大幅な増収は、主に音楽制作及び音楽出版における有料会員制ストリーミングサービスからの収入の増加ならびに為替の影響によるものです。」
パッケージメディアからデジタル配信への移行について、有料会員制ストリーミングサービス収入の増加が引き続き音楽分野の増収要因となっている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「音楽制作及び音楽出版の増収は、音楽制作における新作リリースのヒットもあり主に有料会員制ストリーミングサービスからの収入が増加したことによるものです。」
音楽制作・音楽出版では、有料会員制ストリーミングサービスからの収入増加が続き、デジタル配信への移行を引き続き示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「音楽制作及び音楽出版の増収は、主に音楽制作における新作リリースのヒットもあり有料会員制ストリーミングサービスからの収入が増加したことによるものです。」
パッケージメディアからデジタル配信への移行について、有料会員制ストリーミング収入の増加が引き続き音楽分野の増収要因となっている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は、前年同期比1,185億円増加し、5,265億円となりました。この大幅な増収は、主に音楽制作及び音楽出版における有料会員制ストリーミングサービス及び前年同期に新型コロナウイルス感染拡大の影響を受けた広告型ストリーミングサービスからの収入の増加によるものです。」
音楽制作・音楽出版でストリーミングサービス収入が増加し、パッケージメディア中心からデジタル配信中心への移行が継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「売上高は前年同期比135億円減少し、4,080億円となりました。この減収は、有料会員制ストリーミングサービスによる売上は増加したものの、主に新型コロナウイルス感染拡大により後述の各事業の売上が減少したことによるものです。音楽制作及び音楽出版は、パッケージメディアの販売、広告型ストリーミングサービスによる売上、及び楽曲のライセンス収入が減少し、減収となりました。」
有料会員制ストリーミング売上の増加が続く一方、パッケージメディア販売、広告型ストリーミング及びライセンス収入は減少した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「有料会員制ストリーミングサービスによる売上は増加したものの、主に新型コロナウイルス感染拡大により、売上高は前年同期比251億円減少し、1,771億円となりました。音楽制作及び音楽出版において、パッケージメディアの販売、広告型ストリーミングサービスによる売上、及び楽曲のライセンス収入が減少しました。」
有料ストリーミング売上の増加が続く一方、パッケージメディア販売や広告型ストリーミング、ライセンス収入は新型コロナウイルス感染拡大の影響で減少した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「2019年度の当分野の業績は、物理メディアやダウンロード販売の減収の一方で、デジタルストリーミング配信の拡大などによりレコード音楽市場の成長が続いていることを反映したものとなりました。」
物理メディア・ダウンロードからストリーミングへの移行が継続し、デジタルストリーミング拡大が音楽市場の成長要因となっていると再確認した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「この増収は、モバイル機器向けゲームアプリケーション「Fate/Grand Order」の減収などによる映像メディア・プラットフォームの減収があったものの、主にEMIを連結したことで音楽出版において売上が増加したこと、及びストリーミング配信の売上が増加したことなどによるものです。」
音楽分野では、EMI連結とストリーミング配信売上の増加が収益に寄与しており、デジタル配信への移行を引き続き示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「この大幅な増収は、モバイル機器向けゲームアプリケーション「Fate/Grand Order」などの減収による映像メディア・プラットフォームの減収があったものの、主にEMIを連結したことで音楽出版において売上が増加したこと、及びストリーミング配信の売上が増加したことによる音楽制作の増収によるものです。」
音楽分野ではストリーミング配信売上の増加が続いており、デジタル配信への移行が収益要因となっている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「さらに、より多くの音楽や映像コンテンツがデジタルストリーミングのネットワークで消費されることにより、デジタル音楽配信会社の集中がさらに高まり、ソニーの音楽コンテンツに対する競争を減少させることで、価格設定に悪影響を及ぼす可能性があります。加えて、デジタルの音楽や映像コンテンツの配信会社は自らのサービスのための自社制作コンテンツを増やす可能性があります。」
デジタル移行にともなうリスクとして、配信会社への集中と配信会社自身によるコンテンツ制作という新たな影響経路を明示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「売上高は、顧客との契約から生じる収益に関する会計基準の変更の影響により音楽制作が減収となったものの、2018年11月14日以降のEMIを連結したことやストリーミング配信の売上が増加したことにより音楽出版の売上が増加したため、ほぼ前年同期並みの5,947億円となりました。」
音楽出版ではストリーミング配信売上の増加が続き、デジタル配信への移行が収益に寄与している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「音楽出版はストリーミング配信の売上が増加したことにより増収となりました。なお、音楽制作は、ストリーミング配信の売上が増加しましたが、顧客との契約から生じる収益に関する会計基準の変更の影響により相殺され、減収となりました。」
音楽出版・音楽制作でストリーミング配信売上の増加が続き、デジタル配信への移行を引き続き示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「音楽制作はストリーミング配信の売上が増加しましたが、顧客との契約から生じる収益に関する会計基準の変更の影響により相殺され、前年同期並みとなりました。」
音楽分野でストリーミング配信売上の増加が続いており、パッケージメディアからデジタル配信への移行を引き続き示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「音楽制作も、主にストリーミング配信売上が引き続き増加したことにより、大幅な増収となりました。」
パッケージメディアからデジタル配信への移行について、ストリーミング配信売上の増加が音楽分野の増収に継続して寄与している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「音楽制作は、主にストリーミング配信売上の増加により増収となりました。」
パッケージメディアからデジタル配信への移行について、ストリーミング配信売上の増加が音楽分野の増収要因になったと記載している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「この下方修正は、主に市場縮小の加速により、ホーム・エンタテインメント（BD/DVDなどのパッケージメディアやデジタル販売）事業の収益見通しを従来の見通しから引き下げたことによるものです。」
パッケージメディア市場縮小・デジタル移行の影響が、映画製作事業の収益見通し引き下げに結び付いた。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「映画分野において、主に市場縮小の加速により、ホーム・エンタテインメント（BD/DVDなどのパッケージメディアやデジタル販売）事業の収益見通しを引き下げたこと等により、映画製作事業の将来の収益見通しを下方修正しました。」
パッケージメディア市場縮小・デジタル移行の影響が、映画事業の収益見通し引き下げと営業権減損として顕在化している。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「映画及び音楽のエンタテインメント事業においては、デジタル化の進展、ストリーミングサービスの隆盛により産業構造自体に大きな変化が起きており、お客様によるコンテンツ消費の多様化とニーズの拡大を見込んでいます。優秀なクリエイターを惹きつけ、質の高いコンテンツを創る力、そしてそのようなコンテンツを数多く有するソニーグループにとっては、この環境変化は非常に大きなチャンスと捉え、成長を加速していきます。」
デジタル化・ストリーミング移行をパッケージメディア縮小のリスクだけでなく、コンテンツ需要拡大と成長機会として捉え直している。 - FY2016初出有価証券報告書
「CD、DVDならびにブルーレイディスクなどのパッケージメディアフォーマットの全般的な成熟化や、音楽・映像コンテンツのデジタル配信への移行、小売事業者の展示スペースをめぐる競争の激化などの業界全体の動向により、音楽及び映像パッケージメディア売上が全地域で減少しており、今後も減少する可能性があります。」
パッケージメディア売上の減少を実績として記載し、ストリーミング等のデジタル収入が十分補完しない可能性をリスクとしている。