部品・コンポーネントの供給変動と需要予測による在庫リスク
FY2017-Q3に初出。15回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017。直近の記載はFY2026。
ソニーグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より9年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「2024年度及び2025年度における棚卸資産の評価損計上額はそれぞれ107,164百万円、111,993百万円です。」
棚卸資産評価損は1,071億64百万円から1,119億93百万円へ増加し、需要・在庫リスクの顕在化額が拡大した。 - 2026-05-08悪化決算説明資料
「棚卸資産の減少額の縮小」
FY25の営業キャッシュ・フローの前年同期比減少要因として、棚卸資産の減少額の縮小を挙げた。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「棚卸資産の増加 △260,950 △344,176」
継続事業の棚卸資産の増加額は前年同期の2,609億円から3,442億円へ拡大し、営業キャッシュ・フローの減少要因として開示された。 - FY2025対処有価証券報告書
「2023年度及び2024年度において計上されている棚卸資産の評価損計上額はそれぞれ117,633百万円、107,164百万円です。」
棚卸資産評価損は1,176億33百万円から1,071億64百万円へ減少し、需要・在庫リスクの顕在化額が縮小した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「金融分野を除いたソニー連結では、前年同期の737億円の支払超過に対し、当中間連結会計期間は5,722億円の受取超過となりました。これは、営業債権及び契約資産や棚卸資産の増加額が縮小したこと、ならびに、非資金調整項目（減価償却費及び償却費（契約コストの償却を含む）、その他の営業損（益）（純額）ならびに有価証券に関する損（益）（純額））を加味した税引前利益が増加したことなどによるものです。」
金融分野を除く営業キャッシュ・フローは支払超過から5,722億円の受取超過へ改善し、棚卸資産の増加額も前年同期より縮小した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「2022年度及び2023年度において計上されている棚卸資産の評価損計上額はそれぞれ110,901百万円、117,633百万円です。」
棚卸資産評価損は1,109億1百万円から1,176億33百万円へ増加し、需要予測・在庫リスクの顕在化が続いた。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「金融分野を除いたソニー連結では、6,185億円の受取超過となり、前年同期比4,288億円の受取の増加となりました。この増加は、棚卸資産及びコンテンツ資産の増加額が縮小したこと、ならびに、営業債務の増加額が拡大したことなどによるものです。」
金融分野を除く営業キャッシュ・フローは6,185億円の受取超過となり、棚卸資産及びコンテンツ資産の増加額が前年同期より縮小した。 - FY2024-Q2棚卸資産増加額の拡大有価証券報告書
「金融分野を除いたソニー連結では、737億円の支払超過となり、前年同期比234億円の支払の増加となりました。この増加は、営業債権及び契約資産の増加額や棚卸資産の増加額が拡大したこと、ならびに、法人所得税の支払額が増加したことなどによるものです。」
金融分野を除く営業活動によるキャッシュ・フローは737億円の支払超過となり、棚卸資産の増加額の拡大が支払増加要因として開示された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「2021年度及び2022年度において計上されている棚卸資産の評価損計上額はそれぞれ80,546百万円、110,901百万円です。」
部品・需要予測・在庫リスクが引き続き顕在化し、棚卸資産の評価損は805億46百万円から1,109億1百万円へ増加した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「また、ソニーでは、2020年度の後半から顕著になっている世界的な半導体及びその他の部品不足に対して、引き続き必要な半導体及びその他の部品の確保に努めていくものの、今後急激に供給が不足した場合又は供給不足が長期化した場合には、Ｇ＆ＮＳ分野、ＥＰ＆Ｓ分野及びＩ＆ＳＳ分野の業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
部品供給変動・需要予測・在庫リスクが、世界的な半導体・部品不足、供給制約、生産遅延及びイメージセンサー在庫評価減として顕在化した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「Ｉ＆ＳＳ分野において、2020年８月17日に発表された米国政府による輸出規制に従い、ソニーの特定の顧客に対するイメージセンサーの出荷を９月15日に停止していることにともない、イメージセンサーの売上が減少しています。また、2020年度第２四半期連結累計期間において、当該顧客向けのイメージセンサーの在庫に関する評価減を計上しました。」
輸出規制にともなう特定顧客向け出荷停止が継続し、売上減少と在庫評価減が発生した。第3四半期累計では、評価減175億円の計上後に85億円の戻入益があり、純額90億円の評価減となった。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「Ｉ＆ＳＳ分野において、2020年８月17日に発表された米国政府による輸出規制に従い、ソニーの特定の顧客に対するイメージセンサーの出荷を９月15日に停止していることにともない、イメージセンサーの売上が減少しています。また、2020年度第２四半期連結累計期間において、当該顧客向けのイメージセンサーの在庫に関する評価減を計上しました。」
需要・供給変動及び在庫リスクが、輸出規制にともなう出荷停止、売上減少及び顧客向けイメージセンサー在庫の評価減175億円として顕在化した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業損失は、前年度比695億円拡大し、971億円となりました。この大幅な損失拡大は、オペレーション費用の削減や前述の長期性資産の減損計上額が前年度に比べ減少した影響があったものの、前述の販売台数の減少や余剰となった手元部品在庫に対する評価減などの費用の計上、及び構造改革費用が増加したことなどによるものです。」
需要減少・在庫リスクがＭＣ分野の余剰部品在庫の評価減として顕在化し、営業損失が971億円へ拡大した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「さらに、2016年度においては、半導体分野においてモバイル機器向けの一部のイメージセンサーの製品に関する評価減65億円を計上しました。」
需要予測・在庫リスクが、モバイル機器向けイメージセンサーの評価減65億円として顕在化した。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「ソニーは消費者需要の予測にもとづいて事前に決定した生産量及び在庫計画に沿って部品やコンポーネントを発注していますが、そうした消費者需要の変動は大きく、また予測が難しいものです。不正確な消費者需要予測や不充分な経営管理により在庫不足もしくは過剰在庫が発生し、その結果生産計画に混乱が生じて売上の機会損失や在庫調整につながる可能性もあります。2016年度第２四半期連結会計期間においては、半導体分野においてイメージセンサーの一部の製品に関する評価減94億円を計上しました。」
部品・コンポーネントの価格・供給変動、需要予測の誤り、在庫不足・過剰在庫をリスクとして記載し、イメージセンサー在庫の評価減94億円を実績として示している。