ソニーグループ（6758）・リスク再掲
エレクトロニクス事業の価格競争・市場縮小・商品サイクル短期化
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載はFY2023。
4記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
技術転換・需給悪化による既存製品の需要・価格変動28社が書いているテーマ・逆風28社・追い風0社
ソニーグループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。15社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている28社のうち14社を表示しています。上の文は28社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023再掲有価証券報告書
「ソニーは、業種の異なる複数のビジネス分野に従事しており、さらにそれぞれの分野において数多くの製品・サービス部門を有するため、大規模な多国籍企業から、単一又は数少ないビジネス領域に特化し高度に専門化した企業にわたって、業界の既存企業や新規参入企業などの多くの企業と競争しています。」
競争激化が収益・営業利益率の低下につながり得るというリスクを、複数事業・価格競争・技術優位性・コンテンツ獲得競争の観点から再確認した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「ソニーは収益又は営業利益率の低下に繋がりかねない一層激化する競争を克服しなければなりません。」
競争激化が収益・営業利益率低下につながる可能性を、事業等のリスクの冒頭で改めて強調した。 - FY2017悪化有価証券報告書
「ソニーはエレクトロニクス事業を中心に一層激化する競争を克服しなければなりません。」
競争激化を引き続き主要リスクとして明示し、イメージセンサーでも競合他社が技術力に追い付く可能性を記載した。 - FY2016初出有価証券報告書
「ソニーをとりまく経済環境は、主にエレクトロニクス事業における、競合他社からの価格低下の圧力、一部の主要製品における市場の縮小及び商品サイクルの短期化といった要因によって不透明性が増しています。」
価格低下圧力、市場縮小、商品サイクル短期化を経営環境上の主要リスクとしている。