新製品開発と研究開発投資による競争力強化
FY2016に初出。30回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに115社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発投資（無形資産に計上された開発費を含む）の内訳は、次のとおりです。通信計測7,740百万円、PQA1,372百万円、環境計測766百万円、その他139百万円、基礎研究開発160百万円、合計10,179百万円（売上収益比率8.7％）であります。」
研究開発投資を通期101億79百万円、売上収益比率8.7％と開示し、通信計測、PQA、環境計測で高速光通信、NTN・6G、医薬品品質検査、EV評価等の製品開発を進めた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当中間連結会計期間の研究開発投資の金額は、4,653百万円です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資を継続し、当中間連結会計期間の投資額を46億53百万円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発投資（無形資産に計上された開発費を含む）の内訳は、次のとおりです。通信計測事業7,276百万円、PQA事業1,663百万円、環境計測事業512百万円、その他の事業142百万円、基礎研究開発284百万円、合計9,879百万円（売上収益比率8.7％）であります。」
研究開発投資を通期98億79百万円とし、通信計測、PQA、環境計測の新製品・ソリューション開発を継続した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当中間連結会計期間の研究開発投資の金額は、5,152百万円です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資を継続し、当中間連結会計期間の投資額を51億52百万円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当第３四半期連結累計期間の研究開発投資の金額は、7,440百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資を継続し、当第3四半期累計期間の投資額を74億40百万円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当第２四半期連結累計期間の研究開発投資の金額は、4,967百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資4,967百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当第１四半期連結累計期間の研究開発投資の金額は、2,511百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資を25億11百万円計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発投資（無形資産に計上された開発費を含む）の内訳は、次のとおりです。通信計測事業8,785百万円、PQA事業1,760百万円、その他の事業689百万円、基礎研究開発184百万円、合計11,420百万円（売上収益比率10.3％）であります。」
研究開発投資を通期で114億20百万円、売上収益比率10.3％と開示し、5G、O-RAN、Wi-Fi 7、PCI Express 6.0、Local5G等の具体的な製品・ソリューション開発を進めた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当第３四半期連結累計期間の研究開発投資の金額は、8,813百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資を継続し、当第3四半期連結累計期間の投資額を88億13百万円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当第２四半期連結累計期間の研究開発投資の金額は、6,017百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資を継続し、当第2四半期累計期間の投資額を60億17百万円と開示した。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発投資（無形資産に計上された開発費を含む）の内訳は、次のとおりです。通信計測事業8,964百万円、PQA事業1,758百万円、その他の事業572百万円、基礎研究開発91百万円、合計11,386百万円（売上収益比率10.8％）であります。」
2021年度の研究開発投資を113億86百万円、売上収益比率10.8％と開示し、通信計測・PQA・基礎研究を含む投資を継続した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当第３四半期連結累計期間の研究開発投資の金額は、8,538百万円です。」
研究開発投資を継続し、当第3四半期連結累計期間の投資額を85億38百万円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当第２四半期連結累計期間の研究開発投資の金額は、5,784百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資を継続し、当第2四半期連結累計期間の投資額を57億84百万円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当第３四半期連結累計期間の研究開発投資の金額は、8,387百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資を継続し、累計投資額8,387百万円を開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当第２四半期連結累計期間の研究開発投資の金額は、5,592百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資を継続し、当第2四半期連結累計期間の投資額を55億92百万円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当第３四半期連結累計期間の研究開発投資の金額は、9,728百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資を継続し、当第3四半期累計期間の投資額を97億28百万円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当第２四半期連結累計期間の研究開発投資の金額は、6,413百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資を継続し、当第2四半期連結累計期間の投資額を64億13百万円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当第１四半期連結累計期間の研究開発投資の金額は、3,205百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資を継続し、当第1四半期累計期間の投資額を32億05百万円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当第３四半期連結累計期間の研究開発投資の金額は、8,508百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資は累計85億08百万円と開示され、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当第２四半期連結累計期間の研究開発投資の金額は、5,370百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資を継続し、当第2四半期連結累計期間の投資額を53億70百万円と開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当第１四半期連結累計期間の研究開発投資の金額は、25億69百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資を継続し、当第1四半期累計期間の投資額を25億69百万円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「計測事業は、当社、Anritsu Company（米国）、Azimuth Systems, Inc.（米国）、Anritsu Ltd.（英国）、Anritsu A/S（デンマーク）等において、保有する技術を相互補完することによりシナジー効果を上げるべく協調して開発を進めております。当連結会計年度においては、フィリピンに開発センターのAnritsu Philippines, Inc.を設立しました。」
日本・米国・欧州の相互補完的な開発体制に加え、フィリピンに開発センターを設立した。研究開発投資は105億56百万円、売上収益比率12.3％である。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当第３四半期連結累計期間の研究開発投資の金額は、79億46百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資を継続し、当第3四半期連結累計期間の投資額を79億46百万円と開示している。研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当第２四半期連結累計期間の研究開発投資の金額は、53億43百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資を継続し、当第2四半期連結累計期間の投資額を53億43百万円と開示している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当第１四半期連結累計期間の研究開発投資の金額は、26億61百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発投資を継続し、当第1四半期累計期間の投資額を26億61百万円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「無形資産に計上された開発費を含む当連結会計年度の研究開発投資の内訳は、計測事業8,324百万円、PQA事業2,076百万円、その他の事業609百万円、基礎研究開発202百万円、合計11,212百万円（売上収益比率12.8%）であります。」
研究開発投資を通期で112億12百万円、売上収益比率12.8％とし、計測・PQA双方で具体的な新製品開発成果を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「計測事業は、当社、Anritsu Company（米国）、Azimuth Systems, Inc.（米国）、Anritsu Ltd.（英国）、Anritsu A/S（デンマーク）、Anritsu Solutions S.r.l.（イタリア）及びAnritsu Solutions SK, s.r.o.（スロバキア）等において、保有する技術を相互補完することによりシナジー効果を上げるべく協調して開発を進めております。無形資産に計上された開発費を含む当第３四半期連結累計期間の研究開発投資の金額は83億56百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
Azimuth Systems, Inc.を含む日本・米国・欧州の開発拠点での相互補完的な研究開発体制を記載している。研究開発投資額は83億56百万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、安全・安心で豊かなグローバル社会の実現に貢献するため、日本、アメリカ、ヨーロッパに有する開発拠点でグローバルに“オリジナル＆ハイレベル”な商品とサービスの研究開発を行っております。計測事業は、当社、Anritsu Company（米国）、Anritsu Ltd.（英国）、Anritsu A/S（デンマーク）、Anritsu Solutions S.r.l.（イタリア）及びAnritsu Solutions SK, s.r.o.（スロバキア）において、保有する技術を相互補完することによりシナジー効果を上げるべく協調して開発を進めております。無形資産に計上された開発費を含む当第２四半期連結累計期間の研究開発投資の金額は5,519百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
日本・米国・欧州の開発拠点を活用した研究開発体制を継続し、当第2四半期連結累計期間の研究開発投資額を5,519百万円と記載している。活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、安全・安心で豊かなグローバル社会の実現に貢献するため、日本、アメリカ、ヨーロッパに有する開発拠点でグローバルに“オリジナル＆ハイレベル”な商品とサービスの研究開発を行っております。計測事業は、当社、Anritsu Company（米国）、Anritsu Ltd.（英国）、Anritsu A/S（デンマーク）、Anritsu Solutions S.r.l.（イタリア）及びAnritsu Solutions SK, s.r.o.（スロバキア）において、保有する技術を相互補完することによりシナジー効果を上げるべく協調して開発を進めております。」
日本・米国・欧州の開発拠点で研究開発を行い、計測事業では各拠点の技術を相互補完する方針を再確認している。研究開発投資額は28億38百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、新製品の開発を軸に戦略投資を行い、提供するソリューションの競争力を高め、事業拡大の基盤整備に取り組みました。」
新製品開発を戦略投資の軸に置き、当連結会計年度の研究開発投資は130億89百万円、売上収益比率13.7％である。