Q1の大幅増収増益は受注急増を伴っており、上期は通期計画への進捗と受注残の消化を確認する局面

第1四半期の売上収益は325.84億円で前年同期比38.0%増、営業利益は42.78億円で同219.5%増、親会社の所有者に帰属する四半期利益は32.86億円で同463.5%増となった。通期計画に対する機械的な進捗率は、売上収益23.3%、営業利益21.4%、当期利益21.9%である。四半期ごとの季節性は開示されていないため単純比較には限界があるが、売上・営業利益ともに4分の1を大きく外れた水準ではなく、会社は通期予想を据え置いた。

増益は全セグメントに広がっている。通信計測は売上193.79億円、営業利益31.53億円で、前年同期比はそれぞれ33.6%増、148.7%増となった。PQAは売上78.94億円、営業利益7.72億円で15.7%増、36.2%増、環境計測は売上36.00億円、営業利益1.97億円で、売上は323.1%増、前年同期の営業損失3.94億円から黒字転換した。その他も売上17.10億円、営業利益6.05億円で18.4%増、60.6%増だった。

先行指標では、Q1受注高が490.65億円で前年同期比95%増、受注残高が604.16億円となった。受注残高は2026年3月末の433.31億円から170.85億円、率にして約39.4%増えている。ただし、受注高・受注残高のセグメント別内訳や、受注残のうち2027年3月期上期に売上計上される金額は開示されていない。受注急増が一時的な案件集中なのか、データセンターやPQAの継続的な需要を反映したものなのかが、次回の重要な確認点となる。

上期決算では、全社売上700億円、営業利益100億円を機械的な基準として、Q2単独の売上・利益が前年同期比で増加しているかを確認する必要がある。Q1終了時点で通期計画達成に残る金額は売上1,074.16億円、営業利益157.22億円であり、残り3四半期でこの水準を消化する前提となる。通期予想を据え置く場合でも、会社が上期の計画比評価、受注残の売上化時期、増益要因別の金額を開示するかが注目される。