OLED事業化に向けた技術・量産投資
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025達成有価証券報告書
「堺工場ＯＬＥＤラインの閉鎖など、様々な構造改革を実行してきました。」
OLED事業の終息費用計上段階から、堺工場OLEDラインの閉鎖を実施した段階へ進んだ。 - FY2024削除有価証券報告書
「ディスプレイデバイス事業におけるＯＬＥＤ事業終息費用（1,154百万円）」
OLED事業について、量産化・商品化を進める従来の方向から、終息に伴う費用を計上する段階へ移行している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「ＯＬＥＤ事業の競争環境は想定以上に厳しい状況が続いており、収益性の低下で投資額の回収が見込めなくなったことから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額（21,291百万円）を減損損失として特別損失に計上しております。」
OLED事業について、競争環境の悪化により投資回収が見込めなくなり、21,291百万円の減損損失を計上した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「シャープディスプレイテクノロジー㈱の当該事業の損益は、事業立ち上げ時の当初計画と比べ、これまで大きく下方乖離することなく推移してまいりましたが、競争環境の激化を受け、翌連結会計年度以降の見込が当初計画を大きく下回る見通しとなったことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額（14,791百万円）を減損損失として特別損失に計上しております。」
OLED生産設備について、競争環境の激化により将来見通しが当初計画を下回ると判断され、14,791百万円の減損損失を計上した。 - FY2021前進有価証券報告書
「新開発の４Ｋ画像処理エンジン「Medalist S1」を搭載し、高精細・広色域・高コントラストな４Ｋ映像を映し出す当社初の＜４Ｋ有機ＥＬテレビ＞と＜ＡＱＵＯＳ４Ｋ＞を発売しました。」
OLED事業について、パイロットライン・量産化・フレキシブルOLED開発に続き、当社初の4K有機ELテレビを発売する段階に進んだ。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「巻き取り収納ができる30Ｖ型４Ｋフレキシブル有機ＥＬディスプレイを開発するなど、独自商品・特長デバイスの創出に努めました。」
OLEDについて、パイロットライン・量産化の取り組みに加え、巻き取り収納が可能な30V型4Kフレキシブル有機ELディスプレイを開発した。 - FY2019前進有価証券報告書
「さらに、＜自社で開発した有機ＥＬディスプレイ＞を国内で量産化するとともに、スマートフォンやＩＣカードを画面にかざすことで容易に通信が行える＜透明ＮＦＣ（近距離無線通信）アンテナ搭載ディスプレイ＞を開発するなど、ディスプレイ技術の革新及び新たな用途提案を通じた事業拡大を進めました。」
OLED事業について、従来のパイロットライン投資から、自社開発OLEDディスプレイの国内量産化という具体的な段階へ進んだ。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループにおける当連結会計年度の設備投資については、有機ＥＬディスプレイのパイロットライン、カメラモジュールの生産ラインなど、総額119,356百万円の設備投資を行いました。」
OLEDパイロットラインへの投資を含む年度設備投資を119,356百万円実行した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループにおける当連結会計年度の設備投資については、有機ＥＬディスプレイのパイロットラインなど、総額77,733百万円の設備投資を行いました。」
OLED事業化に向けたパイロットライン投資を実行し、年度実績として総額77,733百万円の設備投資を計上した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「有機ＥＬディスプレイへのパイロットライン投資などの成長事業投資」
OLED事業化に向けた投資計画について、量産設備投資という従来の方向性に加え、パイロットライン投資を具体的な成長事業投資として記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「OLED事業化に向けた技術開発投資、量産設備投資等」
200,000百万円を平成28年7月から平成31年6月まで支出予定としている。