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シャープ(6753)・リスク対処直近の業績予想の修正(2026-08-07)では「その他」

海外市場・為替変動へのエクスポージャー

FY2016に初出。15回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載は2026-08-07。

15記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2016 – FY2017対処FY2019 – FY2021悪化FY2022 – FY2023対処FY2024 – FY20252016: 120162017: 120172018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 220222023: 220232024: 120242025: 120252026: 32026
同じテーマの他社
海外売上依存度上昇と為替変動による業績リスク74社が書いているテーマ・逆風73社・追い風0社

シャープがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値(2016年)より6年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。62社中29社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに21社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている74社のうち14社を表示しています。上の文は74社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-07その他業績予想の修正

    「前回の業績予想時には想定が困難であった樹脂及び燃料価格の上昇による影響を織り込むとともに、想定為替レートの見直しを反映し、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益をそれぞれ修正しております。」

    想定為替レートの見直しが業績予想に反映された。為替変動の方向や、下方修正額に占める影響額は記載されていない。
  2. FY2026対処有価証券報告書

    「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、2025年3月期59.4%、2026年3月期54.8%であります。」

    海外売上高比率が59.4%から54.8%へ低下した。為替予約及び最適地生産によるヘッジ方針は継続している。
  3. 2026-05-12悪化決算説明資料

    「金利上昇 および 円安の定着」

    海外市場・為替変動へのエクスポージャーについて、金利上昇及び円安の定着を収益への逆風として明示している。
  4. FY2025対処有価証券報告書

    「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、2024年3月期66.7%、2025年3月期59.4%であります。」

    海外売上高比率が66.7%から59.4%へ低下した。為替予約及び最適地生産によるヘッジ方針は継続している。
  5. FY2024対処有価証券報告書

    「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、2023年3月期68.6%、2024年3月期66.7%であります。」

    海外売上高比率は68.6%から66.7%へ低下した。為替予約及び最適地生産によるヘッジを行っているが、為替変動リスクの記載は継続している。
  6. FY2023悪化有価証券報告書

    「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、2022年3月期67.2%、2023年3月期68.6%であります。」

    海外売上高比率が67.2%から68.6%へ上昇した。また、円安がディスプレイ市況悪化とともに営業損失の要因として記載されている。
  7. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「また、当社グループの事業環境については、円安となったことや、ディスプレイ市況が悪化したことにより、厳しいものとなりました。」

    円安がディスプレイ市況の悪化とともに厳しい事業環境の要因として継続し、各事業の利益減少にも影響している。
  8. FY2023-Q2悪化有価証券報告書

    「米州・アジアのブランド事業や車載向けパネルなど、注力分野が伸長し、売上高は増収となりましたが、急速な円安の進展やディスプレイ市況の悪化により、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益は、いずれも大幅な減益となったものです。」

    急速な円安の進展が、ディスプレイ市況の悪化とともに営業利益、経常利益及び親会社株主帰属四半期純利益の大幅減益要因として顕在化した。
  9. FY2022悪化有価証券報告書

    「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、2021年3月期64.4%、2022年3月期67.2%であります。」

    海外売上高比率が64.4%から67.2%へ上昇し、海外市場・為替へのエクスポージャーが拡大した。
  10. FY2021対処有価証券報告書

    「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、2020年3月期65.6%、2021年3月期64.4%であります。」

    海外売上高比率は65.6%から64.4%へ低下した。為替予約及び最適地生産によるヘッジと、為替変動リスクの記載は継続している。
  11. FY2020対処有価証券報告書

    「当社グループの連結売上高に占める海外売上高の割合は、2019年3月期70.0%、2020年3月期65.4%であります。」

    海外売上高比率は70.0%から65.4%へ低下した。為替予約及び最適地生産によるヘッジを継続しているが、為替変動リスクの記載は残っている。
  12. FY2019対処有価証券報告書

    「当社の連結売上高に占める海外売上高の割合は、2017年3月期68.1%、2018年3月期73.0%、2019年3月期70.0%であります。」

    海外売上高比率は73.0%から70.0%へ低下したが、為替予約及び最適地生産等によるヘッジを行っても為替変動の影響を受ける可能性があるとの記載は継続している。
  13. FY2018悪化有価証券報告書

    「当社の連結売上高に占める海外売上高の割合は、2016年3月期69.5%、2017年3月期68.1%、2018年3月期73.0%であります。また、為替予約及び最適地生産の拡充・強化等によるリスクヘッジを行っておりますが、当社グループの業績は為替変動の影響を受ける可能性があります。」

    海外売上高比率が68.1%から73.0%へ上昇し、海外市場・為替へのエクスポージャーを引き続き記載している。
  14. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社の連結売上高に占める海外売上高の割合は、平成27年3月期65.2%、平成28年3月期69.5%、平成29年3月期68.1%であります。また、為替予約及び最適地生産の拡充・強化等によるリスクヘッジを行っておりますが、当社グループの業績は為替変動の影響を受ける可能性があります。」

    海外売上高比率68.1%と高い海外エクスポージャー及び為替変動リスクを引き続き記載している。
  15. FY2016初出有価証券報告書

    「当社の連結売上高に占める海外売上高の割合は、平成26年3月期60.7%、平成27年3月期65.2%、平成28年3月期69.5%である。」

    為替予約及び最適地生産の拡充・強化によるリスクヘッジを行っている。
一緒に動いた変遷

「借入依存・財務制限条項・流動性リスク」は、この変遷が動いた15回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

766665★123456
  1. ★この変遷
  2. 1借入依存・財務制限条項・流動性リスク7回
  3. 2中国市場の需要減少と液晶価格競争6回
  4. 3営業利益率・親会社株主帰属利益率の回復基調6回
  5. 4既存エネルギー事業からソリューション分野への転換6回
  6. 5「量から質へ」の転換による収益力・財務体質の強化6回
  7. 6関係会社の連結・持分法適用範囲の変更5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
シャープの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07の業績予想の修正で、「その他」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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