固定費削減と拠点・人員構造改革
FY2016に初出。42回の記載のうち41回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-25。
- FY2026前進有価証券報告書
「ディスプレイデバイス事業では、亀山第２工場の生産停止を2026年12月までに完了するとともに、亀山第１工場、白山工場などの継続事業で黒字化を実現します。」
堺ディスプレイプロダクトの事業終息に続き、亀山第2工場の生産停止期限を2026年12月までと明示し、継続拠点の黒字化を構造改革の次段階として示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「セグメント損失は8,767百万円（前年同中間期は12,598百万円のセグメント損失）となりました。アプリケーションミックスが改善したことに加え、生産能力の最適化などの構造改革や、コストダウン・経費削減を継続的に進めたことで、赤字は縮小しています。」
ディスプレイデバイスで生産能力最適化、構造改革、コストダウン及び経費削減を継続し、損失を12,598百万円から8,767百万円へ縮小した。 - FY2025前進有価証券報告書
「ディスプレイデバイス事業において、大型ディスプレイ事業では堺ディスプレイプロダクト㈱でのパネル生産停止や液晶パネル工場関連の資産売却、中小型ディスプレイ事業では亀山第２工場・三重第３工場での生産能力調整及び堺工場のＯＬＥＤラインの閉鎖などを行いました。」
大型パネル生産停止、工場の生産能力調整、OLEDライン閉鎖、工場関連資産売却を実施し、拠点・固定費構造改革が具体的な実行段階に進んだ。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、事業面において、当中間連結会計期間に親会社株主に帰属する中間純利益22,960百万円を計上し、赤字の要因となっていた大型ディスプレイ事業（堺ディスプレイプロダクト㈱）の生産を停止するなど、事業の構造改革を着実に進めております。」
堺ディスプレイプロダクトの大型ディスプレイ生産停止を実施し、構造改革を計画・決定段階から実行段階へ進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「２期連続での大幅赤字となった堺ディスプレイプロダクト㈱は、子会社化後の市場の変化により当初想定の再生計画の遂行が困難になったことから、2024年度上期中に大型ディスプレイの生産を停止します。中小型ディスプレイ事業においては、売上規模に見合った生産能力の最適化や人員の適正化等、抜本的な固定費削減に取り組みます。」
固定費・拠点・人員構造改革について、大型ディスプレイ生産停止の決定と、中小型ディスプレイの生産能力・人員適正化という具体的な実行段階に進んでいる。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、構造改革の効果が着実に出ていることや、オフィスソリューション事業やＰＣ事業で高付加価値化が進んだこと、ＭＦＰ事業が増収となったことなどから、セグメント利益は18,941百万円（前年同四半期比 367.3％）となりました。」
構造改革の効果がスマートオフィス事業の利益改善として継続的に表れ、セグメント利益は前年同四半期比367.3％の18,941百万円となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、インフォメーションディスプレイ事業が減収となった影響はあったものの、オフィスソリューション事業の高付加価値化が進んだこと、ＭＦＰ事業が増収となったこと、構造改革によりＰＣ事業の収益が大きく改善したことなどから、セグメント利益は9,931百万円（前年同四半期比 391.1％）となりました。なお、構造改革を進めているインフォメーションディスプレイ事業の当第２四半期連結会計期間の収益は、第１四半期連結会計期間と比較して大幅に改善しました。」
PC事業の欧州撤退後の収益改善に加え、インフォメーションディスプレイ事業についても第1四半期比で収益が大幅に改善した。スマートオフィスのセグメント利益は9,931百万円、前年同四半期比391.1％となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「ＰＣ事業では、構造改革を進め、欧州から撤退した一方、国内のＢ２Ｂが、教育関連などの伸長により、10%を超える増収となりました。利益面では、インフォメーションディスプレイ事業が減収となった影響はあったものの、構造改革によりＰＣ事業の収益が大きく改善しました。」
固定費・人員構造改革の流れの中で、PC事業の欧州撤退を実施し、同事業の収益改善を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは昨年度、早期に業績回復を図るべく、コストダウンに加え、円安対策や不採算事業の構造改革、人員適正化、在庫削減等、様々な収益改善策を講じてきました。」
コストダウンに加え、円安対策、不採算事業の構造改革、人員適正化、在庫削減を収益改善策として実施したと記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「欧米のＩＣＴ事業の構造改革に伴う解雇費用であります。」
欧米ICT事業の構造改革を実施し、解雇費用1,398百万円を事業構造改革費用として計上した。関連して欧州等の事業用資産346百万円を減損処理している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「欧州におけるＩＣＴ事業の構造改革に伴う解雇費用であります。」
欧州ICT事業の構造改革に伴う解雇費用1,068百万円を事業構造改革費用として計上した。固定費・人員構造改革に関する具体的な実施実績が追加された。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年度は、「売価ダウン」による約241億円の収益の減少、「コストダウン・モデルミックス」による約202億円の収益の改善、「販売影響」による約179億円の利益の増加、「経費」の増加による約50億円の利益の減少などがありました。」
コストダウン・モデルミックスによる約202億円の収益改善効果を年度実績として具体化している。一方、経費は約50億円の利益減少要因となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、増収となったことに加え、原価力の向上に努めたことなどから、セグメント利益は11,539百万円（前年同四半期比 157.4％）となりました。」
原価力向上等により、8Kエコシステムのセグメント利益が前年同期比157.4％の11,539百万円となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面では、ビジネスソリューション事業が回復していることに加え、テレビなどの売上が増加したことや、各事業で経費の削減が進んだことなどもあり、セグメント利益は4,165百万円（前年同四半期比 831.3％）となりました。」
各事業の経費削減が進んだことを要因として挙げ、8Kエコシステムのセグメント利益が前年同四半期比831.3％の4,165百万円まで改善した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2020年度は、「売価ダウン」による約457億円の収益の減少、「コストダウン・モデルミックス」による約401億円の収益の改善、「販売増減」による約185億円の利益の増加、「経費」の削減による約145億円の利益の増加などがありました。」
コストダウン・モデルミックス及び経費削減による収益改善効果を、2020年度の営業利益増減要因として具体的な金額で示している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「利益面では、各事業の原価力が着実に向上していることに加え、白物家電で高付加価値化が進んだことなどもあり、セグメント利益は54,865百万円（前年同四半期比 167.7％）となりました。」
原価力向上と白物家電の高付加価値化により、スマートライフのセグメント利益が前年同四半期比167.7％の54,865百万円となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、各事業の原価力が着実に向上していることに加え、白物家電で高付加価値化が進んだことなどもあり、セグメント利益は29,567百万円（前年同四半期比 158.4％）となりました。」
原価力向上及び白物家電の高付加価値化により、スマートライフのセグメント利益が前年同四半期比158.4％の29,567百万円となった。 - FY2020前進有価証券報告書
「これらの特殊要因を除くと、「売価ダウン」による収益の減少が約882億円、「コストダウン・モデルミックス」による収益の改善が約706億円、「販売増減」による利益の増加が約280億円、「経費」の削減による約22億円の収支影響などがありました。」
2019年度にコストダウン・モデルミックスで約706億円、経費削減で約22億円の収益改善効果を記載した。一方、売価ダウンや新型コロナウイルス感染症等の減益要因もあった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「一方、利益面では、コストダウンや経費削減の効果があったことなどから、セグメント利益は35,129百万円（前年同四半期比 134.5％）となりました。」
スマートライフでコストダウン・経費削減の効果を記載し、セグメント利益は35,129百万円、前年同四半期比134.5％となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「一方、利益面では、白物家電の増収による利益増や、コストダウンによる効果、またデバイス事業の収益が回復したことから、セグメント利益は18,664百万円（前年同四半期比 127.9％）となりました。」
スマートライフで白物家電の増収、コストダウン及びデバイス事業の収益回復により、セグメント利益が前年同四半期比127.9％の18,664百万円となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「一方、利益面では、健康・環境機器の増販による利益増のほか、コストダウンによる効果もあり、セグメント利益は6,250百万円（前年同四半期比 111.4％）となりました。」
スマートライフでコストダウン効果を含む利益改善を記載し、セグメント利益は前年同四半期比111.4％の6,250百万円となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「エアコンが大きく伸長したほか、洗濯機や冷蔵庫、掃除機の販売が増加したこと、また2018年10月にDynabook㈱を連結子会社化した効果もあり、売上高は479,218百万円(前年同四半期比 109.0%)となりました。利益面では、白物家電を中心に販売が増加したことに加え、コストダウンが進んだことなどから、セグメント利益は34,209百万円(前年同四半期比 109.9％)となりました。」
スマートホームではコストダウンの進展によりセグメント利益34,209百万円、スマートビジネスソリューションでは経費削減効果により14,966百万円となり、固定費・経費削減の効果を引き続き数値で示している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「利益面では、携帯電話や白物家電の増収に伴う利益の増加に加え、経費削減に取り組んだことから、セグメント利益は23,314百万円(前年同四半期比 113.9％)となりました。」
スマートホームで経費削減に取り組み、セグメント利益が23,314百万円、前年同四半期比113.9％となった。また、アドバンスディスプレイシステムでもコストダウン・モデルミックス改善により利益が増加した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「携帯電話等の増収に伴う利益の増加に加え、継続的なコストダウンに取り組んだこともあり、セグメント利益は11,892百万円（前年同四半期比 119.9％）となりました。」
スマートホームで継続的なコストダウンに取り組み、セグメント利益が前年同期比119.9％の11,892百万円となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「液晶テレビや、スマートフォン向け小型液晶パネル、タブレット向けの中型液晶パネル、車載向けの液晶パネルなどの販売が増加しました。利益面では、売上が増加したほか、カテゴリーシフトやコストダウンに取り組んだこともあり収益性が大幅に改善しました。この結果、売上高は1,086,570百万円(前年度比 129.0％)、セグメント利益は37,041百万円(前年度比 10.4倍)となりました。」
アドバンスディスプレイシステムでカテゴリーシフトとコストダウンを進め、セグメント利益が前年度の3,552百万円から37,041百万円へ増加した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「液晶テレビやスマートフォン向け中小型液晶パネル、タブレット向けの中型液晶パネル、車載向けの液晶パネルなどの販売が増加しました。利益面では、売上が増加したほか、コストダウンや経費削減に取り組んだこともあり収益性が大きく改善しました。この結果、売上高は836,311百万円(前年同四半期比 138.7％)、セグメント利益は29,569百万円(前年同四半期は3,639百万円のセグメント損失)となりました。」
アドバンスディスプレイシステムで、コストダウン・経費削減を含む収益改善により、前年同四半期の3,639百万円の損失から29,569百万円の利益へ転換した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「液晶テレビやスマートフォン向け中小型液晶パネル、タブレット向けの中型液晶パネル、車載向けの液晶パネルなどの販売が増加しました。利益面では、売上が増加したほか、コストダウンに取り組んだこともあり収益性が大きく改善しました。この結果、売上高は521,638百万円(前年同四半期比 145.9％)、セグメント利益は16,377百万円(前年同四半期は14,652百万円のセグメント損失)となりました。」
アドバンスディスプレイシステムで、コストダウン等により前年同四半期の損失から16,377百万円の利益へ改善した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「スマートホーム、ＩｏＴエレクトロデバイス、アドバンスディスプレイシステムが大きく改善し、17,108百万円（前年同四半期は2,517百万円の営業損失）となりました。」
コストダウン・経費削減等を含む収益改善により、全社営業損益が前年同期の2,517百万円の損失から17,108百万円の利益へ転じた。 - FY2017前進有価証券報告書
「利益面では、売上の減少やＯＬＥＤ開発費負担があったものの、デジタル情報家電の黒字やコストダウン、経費削減に取り組み、収益性が大幅に改善しました。この結果、売上高は842,010百万円（前年度比 77.5％）、セグメント利益は3,552百万円（前年度は177,258百万円のセグメント損失）となりました。」
構造改革、コストダウン、経費削減により、ディスプレイデバイスが前年度の177,258百万円の損失から3,552百万円の利益へ改善した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「テレビ用大型液晶パネルやスマートフォン向け中小型液晶パネル、液晶テレビの販売が減少した。利益面では、売上減少やＯＬＥＤ開発費負担があったものの、デジタル情報家電の黒字やコストダウン、経費削減などにより収益性は改善し、損失額は縮小した。この結果、売上高は603,006百万円（前年同四半期比 68.6％）、セグメント損失は3,639百万円（前年同四半期は52,590百万円のセグメント損失）となった。」
ディスプレイデバイスでは、販売減少やOLED開発費負担がある中でも、コストダウン・経費削減などにより損失が前年同四半期の52,590百万円から3,639百万円へ縮小した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「テレビ用大型液晶パネルやスマートフォン向け中小型液晶パネル、液晶テレビの販売が減少した。利益面では、売上減少による工場の稼働率低迷などの影響があったが、前期末に行った構造改革の効果や経費削減の取り組みなどにより収益性は改善し、損失額は縮小した。この結果、売上高は357,510百万円（前年同四半期比 64.0％）、セグメント損失は14,652百万円（前年同四半期は41,514百万円のセグメント損失）となった。」
構造改革と経費削減の効果について、ディスプレイデバイスの損失が前年同四半期の41,514百万円から14,652百万円へ縮小したと記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「テレビ用大型液晶パネルの売上減少による稼働率低下の影響があったが、中小型液晶パネルのコストダウンや固定費削減の取り組みにより収益性は改善し、損失額は縮小した。この結果、売上高は117,039百万円（前年同四半期比 62.3％）、セグメント損失は10,742百万円（前年同四半期は13,706百万円のセグメント損失）となった。」
固定費削減・コストダウンの取り組みについて、前年同四半期との比較でディスプレイデバイスの損失縮小という測定可能な前進を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「事業構造・拠点改革の推進、希望退職や海外拠点縮小に伴う人員削減、本社のスリム化や緊急人件費対策などを実行。」
固定費削減の手段として、事業所、人員、本社機能を対象にしている。