新型コロナウイルス感染症による需要・サプライチェーン・事業活動への影響
FY2020に初出。10回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2025削除有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は予断を許さない状況が続くものと考えています。」
新型コロナウイルス感染症を独立したリスクとして扱う記載はなくなり、世界経済、通商政策、地政学、サプライチェーン等の一般的なリスクへ整理されている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「中国でのロックダウンによる生産影響や顧客需要への影響もあったことなどから、売上高は189,458百万円（前年同四半期比 88.8％）となりました。」
新型コロナウイルス感染症に伴う中国ロックダウンの影響が、ディスプレイデバイスの生産・顧客需要の減少として当四半期にも顕在化した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による生産影響が、第２四半期連結会計期間から第３四半期連結会計期間の期初にかけてあったことなどから、売上高は309,677百万円（前年同四半期比 88.1％）となりました。」
感染症による生産影響が年度中もエレクトロニックデバイスの売上高・利益減少として顕在化した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による生産影響が、第２四半期連結会計期間から当第３四半期連結会計期間の期初にかけてあったことなどから、売上高は309,677百万円（前年同四半期比 88.1％）となりました。利益面では、販売が減少したことなどにより、セグメント利益は6,036百万円（前年同四半期比 41.6％）となりました。」
新型コロナウイルス感染症による生産影響が第2四半期から第3四半期初にかけて継続し、エレクトロニックデバイスの売上高・利益が前年同期を下回った。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の再拡大による生産影響から、売上高は170,094百万円（前年同四半期比 87.6％）となりました。」
新型コロナウイルス感染症の再拡大による生産影響がエレクトロニックデバイスの売上減少として実際に発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響額につきましては、売上高では、2019年度の約1,780億円に対して、2020年度は約1,078億円、営業利益では、2019年度の約360億円に対して、2020年度は約320億円となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響が2020年度にも売上高約1,078億円、営業利益約320億円の押し下げ要因として実績化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「完成品のテレビでは、新型コロナウイルスの影響があったほか、一部で部材隘路の影響を受けたものの、日本やアジア、米州で売上高が増加しました。また、車載向けパネルや複合機は、新型コロナウイルスの影響があり、減収となりました。」
新型コロナウイルスによるテレビ、車載向けパネル及び複合機への影響が第3四半期にも継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「一方、新型コロナウイルスの影響により、車載向けの液晶パネルの販売や、複合機のプリントボリューム並びにサプライ販売は減少しました。」
新型コロナウイルスによる車載液晶、複合機本体の稼働量及びサプライ販売への影響が当四半期にも継続している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの影響を受け、車載向け液晶パネルや、複合機の本体並びにサプライの販売減があったほか、中国などでテレビ販売も減少しました。」
新型コロナウイルス感染症による需要減少が車載液晶、複合機、サプライ及び中国等のテレビ販売に実際に発生した。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の発生及び感染拡大による影響が長期化、深刻化した場合、個人消費の低迷、国内外サプライチェーンの停滞、当社グループの事業活動の停滞など、当社グループの財政状態及び経営成績等に悪影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症を独立した事業等のリスクとして初めて記載した。実績面でも売上高約1,780億円、営業利益約360億円の押し下げ要因となり、2019年度第4四半期は赤字となった。