2015～2017年度中期経営計画の3つの重点戦略
FY2016に初出。22回の記載のうち11回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
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- FY2026前進有価証券報告書
「中期経営計画初年度は再成長に向けた基盤の構築が着実に前進した一年となりましたが、今後は、現在の中期経営計画の基本戦略を維持しつつ、新規事業の創出やサービス/ソリューション型ビジネスへの転換など、事業変革をより一層加速するとともに、成長の土台となる足元の収益基盤のさらなる強化に取り組みます。」
2025年度を中期経営計画の初年度として、アセットライト化、収益改善、財務基盤改善及び新規事業体制強化が前進したと記載し、計画の実行段階を進めている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「2025年５月12日に「中期経営計画」を公表し、ブランド事業のグローバル拡大と事業変革の加速、持続的な事業拡大を支える成長基盤の構築、成長をドライブするマネジメント力の強化の３点に重点的に取り組み」
2025～2027年度の再成長計画における3つの重点取り組みを、当中間期にも継続して推進している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「今後は以下の３つの重点取り組みを遂行し、競争力の強化を図るとともに、財務基盤の改善を進め、再び成長軌道へと舵を切ります。１ ブランド事業の「グローバル拡大」と「事業変革」の加速、２ 持続的な事業拡大を支える「成長基盤」の構築、３ 成長をドライブする“マネジメント力”の強化」
2024年度の構造改革を中心とする方針から、2025年度～2027年度の再成長に向けた3つの重点取り組みへ計画を更新した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは今後、中期経営方針に沿って、2024年度を「構造改革」の１年、2025年度から2027年度を「再成長」の３年と位置づけ、将来の飛躍に向けた変革に取り組みます。」
従来の中期計画・ESG重点テーマを、2024年度の構造改革と2025～2027年度の再成長という新たな時間軸で再整理している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「前連結会計年度において、当社グループの報告セグメントは、「スマートライフ」、「８Ｋエコシステム」、「ＩＣＴ」、「ディスプレイデバイス」及び「エレクトロニックデバイス」の５区分としておりましたが、当連結会計年度より、「スマートライフ＆エナジー」、「スマートオフィス」、「ユニバーサルネットワーク」、「ディスプレイデバイス」及び「エレクトロニックデバイス」の５区分に変更いたします。」
従来の5区分を維持しつつ、ブランド事業を3つの新たな事業グループへ再編し、注力事業の明確化、事業間シナジー、再成長及び新規事業の早期具体化を前面に出す整理へ変更している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「こうした環境下、当社グループは今年度、年間黒字達成に向け「開源節流」、即ち、新商品/新市場/新事業への展開による事業拡大（開源）及びより筋肉質な経営体質の構築（節流）に、全社を挙げて取り組みます。」
従来のESG・ブランド事業重視の枠組みに加え、開源節流を年間黒字化に向けた全社的な実行原則として前面に出している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、「海外事業の強化」、「新規領域（新商品/サービス、新規市場、新規事業）の拡大」、エネルギー・原材料価格の高騰など「様々なリスクへの対応力強化」の３つの取り組みを推進しました。」
海外事業、新規領域、様々なリスクへの対応力強化という3つの取り組みを引き続き推進している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、「海外事業の強化」、「新規領域（新商品/サービス、新規市場、新規事業）の拡大」、サプライチェーンの混乱など「様々なリスクへの対応力強化」の３つの取り組みを推進しました。」
前四半期に示した海外事業、新規領域、リスク対応力の3つの取り組みを引き続き推進している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、「海外事業の強化」、「新規領域（新商品/サービス、新規市場、新規事業）の拡大」、サプライチェーンの混乱をはじめとした「様々なリスクへの対応力強化」の３つの取り組みを推進しました。」
従来のESGを軸とする重点テーマから、海外事業、新規領域、リスク対応力の3つを当四半期の取り組みとして前面に出す整理へ移行している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「今後は、こうした取り組みをベースとしつつ、“ＥＳＧに重点を置いた経営”、具体的には、「健康関連事業のさらなる強化」、「カーボンニュートラルへの貢献」、「人（ＨＩＴＯ)を活かす経営」、「真のグローバル企業へ」の４つに重点的に取り組む」
従来のブランド事業・事業ビジョン・財務基盤の3項目を土台として、ESGに重点を置く4テーマへ戦略の枠組みを変更している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、2017年度から３年間に亘って、「事業」「市場」「オペレーション」の３つのトランスフォーメーションを推進し、早期の業績回復を実現するとともに、将来に向けた確かな基盤の構築に取り組んできました。」
従来の3つのトランスフォーメーションの表現を、「事業」「市場」「オペレーション」として整理し、その3年間の成果を2021年度以降の施策の土台として位置付けている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業ビジョンの実現に向けて、以下の３つのトランスフォーメーションを推進しています。① ビジネスモデルの変革、② グローバルでの事業拡大、③ 経営基盤の強化」
従来の成長・事業拡大の枠組みを、3つのトランスフォーメーションとして引き続き事業運営の基本戦略に位置付けている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「事業ビジョン「８Ｋ＋５ＧとＡＩｏＴで世界を変える」のもと、「グローバル事業拡大」「新規事業の創出」「Ｍ＆Ａ／協業」「競争力強化」に取り組む」
従来の4つの実行テーマを、当第3四半期連結累計期間にも事業運営の主要施策として掲げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「事業ビジョン「８Ｋ＋５ＧとＡＩｏＴで世界を変える」のもと、「グローバル事業拡大」「新規事業の創出」「Ｍ＆Ａ／協業」「競争力強化」に取り組む」
従来の4つの実行テーマを引き続き事業運営の主要施策として掲げている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「事業ビジョン「８Ｋ＋５ＧとＡＩｏＴで世界を変える」のもと、「グローバル事業拡大」「新規事業の創出」「Ｍ＆Ａ／協業」「競争力強化」に取り組む」
従来の2017～2019年度中期経営計画の事業拡大・３つのトランスフォーメーションから、４つの実行テーマを前面に出す整理へ変化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループでは、「８ＫとＡＩｏＴで世界を変える」という事業ビジョンを掲げ、平成29年５月26日に発表した「2017年度～2019年度 中期経営計画」の達成に向け、「人に寄り添うＩｏＴ」「８Ｋエコシステム」をキーワードに事業拡大に取り組みました。」
2017年度～2019年度中期経営計画と、8K・AIoTを軸とする事業拡大の枠組みを引き続き掲げている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「平成29年５月26日に発表した「2017年度～2019年度 中期経営計画」の達成に向け、「人に寄り添うＩｏＴ」「８Ｋエコシステム」をキーワードに事業拡大に取り組みました。」
2017年度～2019年度中期経営計画の達成に向け、IoT・8Kを軸に事業拡大へ取り組む方針を再掲している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「平成29年５月26日に「2017年度～2019年度 中期経営計画」を発表し、「８ＫとＡＩｏＴで世界を変える」という事業方針のもと、「人に寄り添うＩｏＴ」「８Ｋエコシステム」をキーワードに事業拡大に取り組みました。」
従来の構造改革・3つのトランスフォーメーションを、新たな2017～2019年度中期経営計画と8K・AIoTを軸とする事業拡大方針へ置き換えている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当社は、中期経営計画における全社戦略として、「ビジネスモデルの変革」、「グローバルでの事業拡大」、「経営基盤の強化」の３つのトランスフォーメーションを通じて『人に寄り添うＩｏＴ』と『８Ｋエコシステム』を実現し、事業の拡大を図る」
従来の中期経営計画の3重点戦略・構造改革から、ビジネスモデル、グローバル展開、経営基盤の3つの変革を軸とする新中期経営計画へ移行している。 - FY2017-Q2再定義有価証券報告書
「前連結会計年度決算発表時に公表した「早期黒字化に向けた３つの構造改革、①経営資源の最適化、②責任ある事業推進体制、③成果に報いる人事制度」の具体化に注力してきたが、新経営体制の発足に伴い、2016年度下期以降は、成長軌道への転換を目指し、鴻海精密工業股份有限公司グループとのシナジーの発揮、重点事業への積極投資など、売上拡大に軸足を移す」
2015～2017年度中期経営計画の3重点戦略から、早期黒字化に向けた3つの構造改革を経て、下期以降は成長投資へ軸足を移す計画に変化している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「「2015～2017年度 中期経営計画」では、以下の３つの重点戦略を着実に実行し、「抜本的構造改革の断行による安定的収益基盤の構築」を目指してきた。」
事業ポートフォリオの再構築、固定費削減、組織・ガバナンスの再編・強化という3施策を引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「「2015～2017年度 中期経営計画」の３つの重点戦略である①事業ポートフォリオの再構築、②固定費削減の断行、③組織・ガバナンスの再編・強化に取り組んだ。」
中期計画の期間と具体的な3施策を明示している。