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シャープ(6753)・目標前進

車載・産業・IoT分野への電子デバイス展開

FY2016に初出。27回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2026。

27記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2018-Q1 – FY2019-Q2悪化FY2019 – FY2021-Q32016: 120162017: 220172018: 420182019: 420192020: 220202021: 420212022: 120222023: 320232024: 220242025: 220252026: 22026
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車載・産業・IoT向け電子デバイス事業展開とアセットライト化1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風0社

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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「カメラモジュール事業及び半導体事業の譲渡を完了し、亀山第2工場の生産停止を決定するなど、構造改革に一定の区切りを付けることができました。」

    電子デバイスを自社で拡大する従来方針からのアセットライト化について、カメラモジュール及び半導体事業の譲渡を完了した。
  2. 2026-06-01前進株主総会

    「鴻海グループに対するカメラモジュール事業の譲渡及び半導体事業に係るシャープ福山レーザー株式会社の株式の譲渡が完了しました。」

    電子デバイス事業の自社保有・展開から、事業譲渡によるアセットライト化への転換完了を記載している。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「カメラモジュール事業の譲渡等、アセットライト化を進めたことにより、売上高は45,343百万円(前年同中間期比 26.0%)の減収となりましたが」

    車載・産業・IoT向けデバイスを自社で拡大する従来の方向から、カメラモジュール、レーザー及び半導体事業の譲渡によるアセットライト化を実行した。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「カメラモジュール事業の譲渡に関する契約を締結するとともに、半導体事業のシャープ福山レーザー㈱の株式譲渡に向けた協議を進めました。」

    車載・産業・IoT向けデバイスの自社保有・展開を、カメラモジュール及び半導体・レーザー事業の譲渡によるアセットライト化へ具体的に転換した。
  5. FY2024再定義有価証券報告書

    「カメラモジュール事業及び半導体事業において、事業の親和性が高く、両者のさらなる成長に資するパートナーへの事業譲渡を推進します。」

    車載・産業・IoT向け電子デバイスの自社展開・買収から、カメラモジュール及び半導体事業を適切なパートナーへ譲渡するアセットライト化の方向へ再整理している。
  6. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「センサーモジュールの顧客需要が変動した影響があったことなどから売上高は332,217百万円(前年同四半期比 94.3%)となりました。利益面では、販売が減少したことなどにより、セグメント利益は12,293百万円(前年同四半期比 92.3%)となりました。」

    エレクトロニックデバイスではセンサーモジュールの顧客需要変動等により、売上高・セグメント利益が前年同期を下回った。
  7. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「需要規模拡大に円滑に対応すべく、SDTC社は車載カメラ事業を営むFITED社の株式を追加取得し子会社といたしました。対象会社の事業に関して当社が主導するとともに、SDTC社の車載ディスプレイとのクロスセル等、当社車載ビジネスの事業拡大を図ってまいります。」

    車載・産業・IoT向け電子デバイス展開について、車載用カメラモジュール及び電子ミラー事業を営むFITED社の議決権を49%から100%へ引き上げ、車載ディスプレイとのクロスセルを含む事業拡大を進める段階へ進展した。
  8. FY2023前進有価証券報告書

    「<Beyond 5G向けIoTソリューション構築プラットフォーム>について、2023年から3年間の研究継続の承認を得ました。」

    電子デバイス展開について、Beyond 5G向けIoTソリューション構築プラットフォームの研究を2023年から3年間継続する段階へ進んでいる。
  9. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「顧客の2022年モデル向けのデバイス販売が堅調だったことから、売上高は352,287百万円(前年同四半期比 113.8%)となりました。利益面では、販売が増加したことなどから、セグメント利益は13,323百万円(前年同四半期比 220.7%)となりました。」

    エレクトロニックデバイスでは、2022年モデル向け販売の増加により、売上高が前年同期比113.8%、セグメント利益が同220.7%となった。
  10. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「中国でのロックダウンが顧客需要に影響したことなどから、売上高は68,938百万円(前年同四半期比 71.4%)となりました。利益面では、販売が減少したことなどにより、セグメント利益は1百万円(前年同四半期比 0.1%)となりました。」

    エレクトロニックデバイス事業は中国ロックダウンによる需要影響等で売上高が前年同期比71.4%、セグメント利益が1百万円まで低下した。
  11. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「新型コロナウイルス感染症の再拡大による生産影響から、売上高は170,094百万円(前年同四半期比 87.6%)となりました。利益面では、販売が減少したことなどにより、セグメント利益は368百万円(前年同四半期比 7.8%)となりました。」

    エレクトロニックデバイスでは、感染症再拡大による生産影響と販売減少により、売上高・利益が前年同期を下回った。
  12. FY2022-Q1売上拡大と利益低下有価証券報告書

    「堅調な顧客需要を着実に取りこんだことから、売上高は96,562百万円(前年同四半期比 111.4%)となりました。利益面では、原材料の価格が上昇した影響などがあり、セグメント利益は1,078百万円(前年同四半期比 73.9%)となりました。」

    エレクトロニックデバイスは顧客需要を取り込み売上高が前年同四半期比111.4%に増加した一方、原材料価格上昇によりセグメント利益は前年同四半期比73.9%に低下した。
  13. FY2021再定義有価証券報告書

    「一方、デバイス事業では、2019年4月の電子デバイス事業に続き、2020年10月にディスプレイデバイス事業を、2021年4月にカメラモジュール事業を分社化し、全てのデバイス事業の分社化を完了しました。」

    車載・産業・IoT向けデバイス展開のテーマが、電子デバイス、ディスプレイ、カメラモジュールの全デバイス事業を分社化する構造へ再整理された。
  14. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「通信事業が増収となったものの、パソコン事業が一部の部材隘路により減収となり、売上高は257,121百万円(前年同四半期比 96.0%)となりました。利益面では、パソコン事業が減収に伴い減益となったほか、スマートフォンのモデルミックスが変化したことなどもあり、セグメント利益は11,052百万円(前年同四半期比 71.0%)となりました。」

    ICT分野では、パソコン事業の部材隘路とスマートフォンのモデルミックス変化により、売上高・セグメント利益が前年同期を下回った。
  15. FY2020悪化有価証券報告書

    「一方、デバイス事業においては、自社工場や納入先工場の稼働が停止あるいは稼働率が低下したことなどから、2月以降、車載向けやスマートフォン向け製品の販売に大きな影響が出るなどしました。」

    車載・スマートフォン向けデバイスで、新型コロナウイルス感染症による工場停止・稼働率低下の影響が発生し、スマートライフの売上高は前年度比95.3%となった。
  16. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「エアコンや冷蔵庫、洗濯機の販売が国内外で伸長したものの、センサモジュールなどのデバイス事業の販売が減少した結果、売上高は662,631百万円(前年同四半期比 98.4%)となりました。」

    健康環境機器の販売が伸長する一方、センサモジュールなどデバイス事業の販売減少が続き、スマートライフ売上高は前年同四半期比98.4%となった。
  17. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「エアコンや冷蔵庫、洗濯機の販売が国内外で伸長したものの、カメラモジュールやセンサモジュールなどのデバイス事業の販売が減少した結果、売上高は414,040百万円(前年同四半期比 94.4%)となりました。」

    デバイス事業ではカメラモジュール・センサモジュールの販売減少が続き、変更後のスマートライフの売上高は前年同四半期比94.4%となった。一方、利益はコストダウン等により改善した。
  18. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「エアコンや冷蔵庫、洗濯機などの健康・環境機器の販売が伸長したものの、カメラモジュールやセンサモジュールなどの販売が減少した結果、売上高は180,686百万円(前年同四半期比 88.9%)となりました。」

    カメラモジュール・センサモジュールなどの販売減少により、変更後のスマートライフセグメントの売上高は前年同四半期比88.9%となった。
  19. FY2019悪化有価証券報告書

    「スマートフォン向けカメラモジュールのほか、半導体などが伸長した一方、センサモジュールなどの販売が減少したことから、売上高は499,094百万円(前年度比 98.9%)となりました。利益面では、コストダウンに取り組んだものの、大手顧客の需要変動の影響や、成長投資に伴う償却費の増加などにより、セグメント利益は2,894百万円(前年度比 86.9%)となりました。」

    カメラモジュール・半導体は伸長した一方、センサモジュールの販売減少等により、IoTエレクトロデバイスの売上高と利益が前年度を下回った。
  20. FY2019-Q3業績の減速有価証券報告書

    「スマートフォン向けカメラモジュールのほか、半導体などが伸長した一方、スマートフォン用センサモジュールの販売が前年同期より減少したことから、売上高は388,568百万円(前年同四半期比 98.9%)となりました。利益面では、経費削減やコストダウンに取り組んだものの、販売減の影響や、成長投資に伴う償却費の増加などにより、セグメント利益は2,811百万円(前年同四半期比 37.9%)となりました。」

    カメラモジュール・半導体は伸長した一方、センサモジュールの販売減少と成長投資に伴う償却費増加により、IoTエレクトロデバイスの売上高・利益は前年同期を下回った。
  21. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「スマートフォン向けカメラモジュールのほか、半導体など独自デバイスも伸長し、売上高は250,812百万円(前年同四半期比 125.1%)となりました。一方、利益面では、コストダウンに取り組んだものの、成長投資に伴う償却費の増加などがあり、セグメント利益は282百万円(前年同四半期比 10.1%)となりました。」

    IoTエレクトロデバイスでカメラモジュール・半導体等の売上が前年同四半期比125.1%に伸長した。一方、成長投資に伴う償却費等によりセグメント利益は282百万円にとどまった。
  22. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「スマートフォンやタブレット端末を中心に市場拡大が見込まれるカメラモジュール事業について、競争力の強化を目指すものです。 取得した議決権比率 51.0%」

    カメラモジュール事業の競争力強化を目的に、SAIGON STEC Co.,LTD.を買収し、議決権51.0%を取得した。
  23. FY2018前進有価証券報告書

    「スマートフォン向けカメラモジュールが増加したほか、センサモジュールや半導体などの独自デバイスの販売も増加し、売上高は491,525百万円(前年度比 118.8%)となりました。利益面では、需要変動の影響を受けましたが、コストダウンの成果もあり、セグメント利益は5,160百万円(前年度比 64.1%)となりました。」

    カメラモジュール、センサモジュール、半導体などの販売増加とコストダウンの成果を記載している。
  24. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「スマートフォン向けカメラモジュールなどの販売が増加し、売上高は381,657百万円(前年同四半期比 120.1%)、セグメント利益は8,726百万円(前年同四半期比 212.1%)となりました。」

    IoTエレクトロデバイスでカメラモジュール等の販売が増加し、売上高・セグメント利益とも前年同四半期を上回った。
  25. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「スマートフォン向けカメラモジュールやレーザなどの販売が増加し、売上高は192,264百万円(前年同四半期比 108.5%)、セグメント利益は3,614百万円(前年同四半期は1,523百万円のセグメント損失)となりました。」

    IoTエレクトロデバイスで、カメラモジュール・レーザ等の販売増加により、前年同四半期の損失から3,614百万円の利益へ改善した。
  26. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「スマートフォン向けカメラモジュールや半導体、レーザなどの販売が増加し、売上高は83,259百万円(前年同四半期比 111.0%)、セグメント利益は1,757百万円(前年同四半期比 349.3%)となりました。」

    IoTエレクトロデバイス分野で、カメラモジュール・半導体・レーザの販売増加と利益改善を記載している。
  27. FY2016初出有価証券報告書

    「電子デバイスカンパニーにおける、車載・産業・IoT分野を中心とした成長分野への研究開発投資、販路開拓投資、その他増産・合理化投資等」

    10,000百万円を平成28年7月から平成30年9月まで支出予定としている。
一緒に動いた変遷

「営業利益の累計黒字化」は、この変遷が動いた27回のうち16回、同じ書類で同じ向きに動きました。

16151313129★123456
  1. ★この変遷
  2. 1営業利益の累計黒字化16回
  3. 2戦略的提携による財務・事業基盤の強化15回
  4. 3固定費削減と拠点・人員構造改革13回
  5. 4中国市場の需要減少と液晶価格競争13回
  6. 5借入依存・財務制限条項・流動性リスク12回
  7. 6関係会社の連結・持分法適用範囲の変更9回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
シャープの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-01の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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