『人に寄り添うIoT』と『8Kエコシステム』の実現および平成32年3月期の数値目標
FY2017に初出。19回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2022再定義有価証券報告書
「こうした取り組みをベースとしつつ、“ＥＳＧに重点を置いた経営”、具体的には、「健康関連事業のさらなる強化」、「カーボンニュートラルへの貢献」、「人（ＨＩＴＯ)を活かす経営」、「真のグローバル企業へ」の４つに重点的に取り組む」
従来の8K・5G・AIoTを基盤とする3項目の取り組みを、ESGを軸とする4重点テーマへ再整理している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、強いブランド企業“ＳＨＡＲＰ”の早期確立に向け、「ブランド事業を主軸とした事業構造の構築」、「事業ビジョンの具現化」、「社債市場への復帰」の３つの取り組みを推進しました。」
8K・5G・AIoTを基礎とする従来の事業ビジョンを踏まえ、ブランド事業を主軸とした事業構造、事業ビジョン、社債市場復帰の3項目を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、強いブランド企業“ＳＨＡＲＰ”の早期確立に向け、「ブランド事業を主軸とした事業構造の構築」、「事業ビジョンの具現化」、「社債市場への復帰」の３つの取り組みを推進しました。」
従来の8K・5G・AIoTを基礎としつつ、強いブランド企業“SHARP”に向けた3つの取り組みを再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループは、強いブランド企業“ＳＨＡＲＰ”の早期確立に向け、「ブランド事業を主軸とした事業構造の構築」、「事業ビジョンの具現化」、「社債市場への復帰」の３つの取り組みを推進しました。」
従来の事業ビジョンを基礎に、2021年度の経営方針を3つの取り組みとして引き続き推進している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「今後、日本では、これまで構築してきた事業基盤を有効に活用し、「Smart Home」「Smart Office」「Entertainment」の分野を中心に、新たなサービスやソリューションを本格展開するとともに、健康・医療・介護分野における新規事業の創出や工場の自動化ソリューションの展開、ＧＩＧＡスクールを契機とした教育向けビジネスの拡大など、新たな分野においても事業を着実に立ち上げていきます。」
2017～2019年度中期経営計画の数値目標から、8K+5G・AIoTの事業ビジョンを基礎に、2021年度以降のサービス・ソリューション及び社会課題分野の事業立ち上げへ重点を移している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、新型コロナウイルスの流行や米中貿易摩擦により事業環境が大きく変化したため、新たな事業推進体制のもと、こうした変化に対応するとともに、次期中期経営計画に向けた基盤固めに注力することとしております。次期中期経営計画は、新型コロナウイルスの動向を見極めた上で、2021年度から2023年度までの３か年の計画として対外公表させていただく予定としております。」
新型コロナウイルスや米中貿易摩擦への対応と、2021年度から2023年度までの次期中期経営計画に向けた基盤固めを再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、新型コロナウイルスの流行や米中貿易摩擦により事業環境が大きく変化したため、新たな事業推進体制のもと、こうした変化に対応するとともに、次期中期経営計画に向けた基盤固めに注力することとしております。次期中期経営計画は、新型コロナウイルスの動向を見極めた上で、2021年度から2023年度までの３か年の計画として対外公表させていただく予定としております。」
新型コロナウイルスや米中貿易摩擦への対応と、2021年度から2023年度までの次期中期経営計画に向けた基盤固めという方針を再確認している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「次期中期経営計画は、新型コロナウイルスの動向を見極めた上で、2021年度から2023年度までの３か年の計画として対外公表させていただく予定としております。」
前年度に対外公表を延期していた次期中期経営計画について、2021年度から2023年度までの3か年計画として公表する予定を示し、計画の時間軸を改めて整理している。 - FY2020後退有価証券報告書
「次期中期経営計画を対外公表する予定で策定作業を進めてきましたが、新型コロナウイルス感染症の当社グループ事業への影響を合理的に判断できる状況にないことから、有価証券報告書提出日現在では、対外公表は延期し、影響の見極めと計画の再精査ができた段階で改めて公表することとしております。」
8K・AIoTを軸とする既存ビジョンは継続しているが、次期中期経営計画の対外公表を延期し、計画を再精査する方針へ変更した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、新スマートホームサービス「ＣＯＣＯＲＯ ＨＯＭＥ」を開始し、８Ｋソリューション開発の起点となる「８Ｋ Ｌａｂクリエイティブスタジオ」を開設するなど、「８Ｋ＋５Ｇ Ｅｃｏｓｙｓｔｅｍ」と「ＡＩｏＴ Ｗｏｒｌｄ」の構築に向けて取り組みました。」
8K＋5GエコシステムとAIoT Worldの構築に向け、COCORO HOMEや8K Labクリエイティブスタジオを含む取り組みを継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、新スマートホームサービス「ＣＯＣＯＲＯ ＨＯＭＥ」を開始し、８Ｋソリューション開発の起点となる「８Ｋ Ｌａｂクリエイティブスタジオ」を開設するなど、「８Ｋ＋５Ｇ Ｅｃｏｓｙｓｔｅｍ」と「ＡＩｏＴ Ｗｏｒｌｄ」の構築に向けて取り組みました。」
8K＋5GエコシステムとAIoT Worldの構築を通じた事業ビジョンを引き続き掲げ、スマートホームサービス及び8Kソリューション開発拠点の整備を進めている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「こうした中、当社グループでは、事業ビジョン「８Ｋ＋５ＧとＡＩｏＴで世界を変える」のもと、「グローバル事業拡大」「新規事業の創出」「Ｍ＆Ａ／協業」「競争力強化」に取り組む」
事業ビジョンを「８Ｋ＋５ＧとＡＩｏＴで世界を変える」へ更新し、従来の「人に寄り添うＩｏＴ」「８Ｋエコシステム」に加えて５Ｇを明示している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「2018年度は、米中貿易摩擦や大手顧客の需要変動等により、中期経営計画策定時の想定に比べ厳しい事業環境となったことから、第２四半期連結会計期間以降、事業拡大より収益力強化を優先するという判断を行いました。」
8K・AIoTと2017～2019年度中期経営計画を維持しつつ、事業拡大を優先する従来の軸から、2018年度下期以降は収益力強化を優先する運営へ重点を移した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、「人に寄り添うＩｏＴ」「８Ｋエコシステム」をキーワードに事業ビジョン「８ＫとＡＩｏＴで世界を変える」の実現に取り組むとともに」
人に寄り添うIoT・8Kエコシステムをキーワードとする「8KとAIoTで世界を変える」事業ビジョンを引き続き掲げている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、「８ＫとＡＩｏＴで世界を変える」という事業ビジョンを掲げ、2017年５月26日に発表した「2017～2019年度 中期経営計画」の達成に向け、「人に寄り添うＩｏＴ」「８Ｋエコシステム」をキーワードに事業拡大に取り組みました。」
2017年度に全セグメントの売上増加と親会社株主帰属当期純利益の黒字化を実現したが、2019年度計画の最終目標自体は継続中である。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループでは、「８ＫとＡＩｏＴで世界を変える」という事業ビジョンを掲げ、平成29年５月26日に発表した「2017年度～2019年度 中期経営計画」の達成に向け、「人に寄り添うＩｏＴ」「８Ｋエコシステム」をキーワードに事業拡大に取り組みました。」
8KとAIoTを事業ビジョンとし、人に寄り添うIoT・8Kエコシステムを通じて中期経営計画を達成する枠組みを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「こうした中、当社グループでは、「８ＫとＡＩｏＴで世界を変える」という事業ビジョンを掲げ、平成29年５月26日に発表した「2017年度～2019年度 中期経営計画」の達成に向け、「人に寄り添うＩｏＴ」「８Ｋエコシステム」をキーワードに事業拡大に取り組みました。」
8KとAIoTを事業ビジョンとし、2017年度～2019年度中期経営計画の達成を目指す枠組みを再確認している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「平成29年５月26日に「2017年度～2019年度 中期経営計画」を発表し、「８ＫとＡＩｏＴで世界を変える」という事業方針のもと、「人に寄り添うＩｏＴ」「８Ｋエコシステム」をキーワードに事業拡大に取り組みました。」
従来の中期経営計画の表現を、2017～2019年度計画、「8KとAIoTで世界を変える」という事業方針へ更新している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社は、中期経営計画における全社戦略として、「ビジネスモデルの変革」、「グローバルでの事業拡大」、「経営基盤の強化」の３つのトランスフォーメーションを通じて『人に寄り添うＩｏＴ』と『８Ｋエコシステム』を実現し、事業の拡大を図ることにより、最終年度である平成32年３月期は、売上高3兆2,500億円、営業利益1,500億円の実現を目指します。」
平成30年3月期から平成32年3月期までの新中期経営計画について、事業コンセプト、3つの変革手段、最終年度の売上高・営業利益目標を一体で初めて明示している。