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シャープ(6753)・目標再定義

抜本的構造改革による安定的収益基盤の構築

FY2016に初出。32回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

32記載
11年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q2 – FY2019-Q22016: 320162017: 320172018: 220182019: 320192020: 420202021: 420212022: 220222023: 220232024: 220242025: 220252026: 52026
同じテーマの他社
収益構造の抜本改革と財務基盤強化による経営再建6社が書いているテーマ・逆風0社・追い風6社

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「当社グループは、今後、“「暮らす」「働く」のあらゆるシーンにAIを掛け合わせ、人の未来を拓く”の方針のもと、顧客との接点となる「スマートライフ」「スマートワークプレイス」と、最先端デバイスを生み出す「ディスプレイデバイス」の3つの事業を中心に、人々の「暮らす」にAIを、「働く」にAIを掛け合わせ、新たな価値を創出してまいります。」

    従来の再成長計画を維持しつつ、「暮らす」「働く」へのAI適用と3事業を中心とする新たな方向性を上位方針として明示している。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「こうした中、2025年5月12日に「中期経営計画」を公表し、ブランド事業のグローバル拡大と事業変革の加速、持続的な事業拡大を支える成長基盤の構築、成長をドライブするマネジメント力の強化の3点に重点的に取り組み、競争力の向上と財務基盤の強化を図っております。」

    強いブランド企業の確立と再成長に向け、2025年度に公表した3つの重点取り組みを引き続き経営の軸としている。
  3. FY2025再定義有価証券報告書

    「2024年度、当社グループは「年間黒字必達」を目標に全社を挙げて収益力強化に取り組み、その結果、ブランド事業は二桁の増収増益を達成し、デバイス事業もディスプレイ事業の構造改革の進展により営業赤字が大幅に縮小、全社トータルでは売上高が前年対比で減少したものの、営業利益、経常利益、最終利益はいずれも大きく改善し、黒字化しました。」

    従来の「強いブランド企業“SHARP”」の確立方針を維持しつつ、2024年度の構造改革と年間黒字化を経て、2025年度以降の再成長・収益基盤構築へ重点を移している。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「これらを通じて、「強いブランド企業“SHARP”」の早期確立を目指しています。」

    アセットライト化、成長モデルの確立、本社機能の強化及び鴻海グループとの連携を通じて、強いブランド企業を早期に確立する上位方針を再確認している。
  5. FY2024再定義有価証券報告書

    「当社グループは、2024年5月14日に公表した中期経営方針に沿って、今後、「ブランド事業に集中した事業構造の構築」の具体化を加速するとともに、将来の飛躍に向け、ブランド企業としての新たな成長モデルの確立に取り組みます。これにより、「強いブランド企業“SHARP”」の早期確立を目指してまいります。」

    従来のブランド事業を主軸とする構造構築から、ブランド事業への集中、新たな成長モデルの確立へと最上位方針を再整理している。
  6. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「今後も、当連結会計年度通期での黒字化を目指し、将来の持続的成長に向けた、ブランド事業を主軸とした事業構造の構築、新規事業の具体化加速、“Be a Game Changer”を実現する革新技術/デバイスの開発に取り組んでまいります。」

    ブランド事業を主軸とする事業構造、新規事業、革新技術・デバイスによる持続的成長という経営上位方針を再確認している。
  7. FY2023再定義有価証券報告書

    「当社グループは現在、「ESGに重点を置いた経営」の方針のもと、「技術力のさらなる強化」、「グローバルマインドの醸成」、「人を活かす経営」の3つに重点的に取り組むとともに、新規事業の創出を加速しています。」

    ESGを基軸とする経営方針を維持しつつ、重点テーマを技術力、グローバルマインド、人材活用の3項目へ整理し、「強いブランド企業“SHARP”」の早期確立を目指す枠組みへ更新している。
  8. FY2022再定義有価証券報告書

    「こうした中、当社グループはこれまで、「ブランド事業を主軸とした事業構造の構築」、「事業ビジョンの具現化」、「財務基盤の強化、社債市場への復帰」の3つに重点的に取り組み、安定的に利益を創出できる基盤を構築してきました。今後は、こうした取り組みをベースとしつつ、“ESGに重点を置いた経営”、具体的には、「健康関連事業のさらなる強化」、「カーボンニュートラルへの貢献」、「人(HITO)を活かす経営」、「真のグローバル企業へ」の4つに重点的に取り組むことで、当社グループの社会的価値の向上、ブランド力の向上を図り、持続的成長を実現していきたいと考えています。」

    従来の3つの重点取り組みを基盤として、今後はESGを軸とする4つの重点テーマへ経営課題を再整理している。
  9. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「こうした中、当社グループは、強いブランド企業“SHARP”の早期確立に向け、「ブランド事業を主軸とした事業構造の構築」、「事業ビジョンの具現化」、「社債市場への復帰」の3つの取り組みを推進しました。」

    「強いブランド企業“SHARP”」の早期確立に向けた3つの重点取り組みを引き続き推進している。
  10. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「こうした中、当社グループは、強いブランド企業“SHARP”の早期確立に向け、「ブランド事業を主軸とした事業構造の構築」、「事業ビジョンの具現化」、「社債市場への復帰」の3つの取り組みを推進しました。」

    「強いブランド企業“SHARP”」の早期確立と、3つの重点取り組みを引き続き推進している。
  11. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「こうした中、当社グループは、強いブランド企業“SHARP”の早期確立に向け、「ブランド事業を主軸とした事業構造の構築」、「事業ビジョンの具現化」、「社債市場への復帰」の3つの取り組みを推進しました。」

    「強いブランド企業“SHARP”」の早期確立と、ブランド事業を主軸とする事業構造、事業ビジョン、社債市場復帰の3つの取り組みを引き続き推進している。
  12. FY2021再定義有価証券報告書

    「2021年度からは、こうした成果を土台に、「強いブランド企業“SHARP”」の早期確立に向け、「ブランド事業を主軸とした事業構造の構築」、「事業ビジョンの具現化」、「社債市場への復帰」の3つの取り組みを重点的に推進していきます。」

    8K・AIoTを軸とする従来の成長・収益力強化方針を、「強いブランド企業“SHARP”」の早期確立と、2021年度からの3つの重点取り組みへ再整理している。
  13. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度は、新型コロナウイルスの流行や米中貿易摩擦により事業環境が大きく変化したため、新たな事業推進体制のもと、こうした変化に対応するとともに、次期中期経営計画に向けた基盤固めに注力することとしております。次期中期経営計画は、新型コロナウイルスの動向を見極めた上で、2021年度から2023年度までの3か年の計画として対外公表させていただく予定としております。」

    事業環境への対応と次期中期経営計画に向けた基盤固めを継続し、2021年度から2023年度までの3か年計画として公表する予定を再確認している。
  14. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、こうした事業環境の変化に対応した適切な対策を講じ、従業員の安全と業績の確保に努めるとともに、財務体質の改善や株主価値の向上を図りました。」

    新型コロナウイルス等による事業環境の変化への対応、財務体質の改善及び株主価値の向上という上位方針を再確認している。
  15. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「こうした中、当社グループでは、新型コロナウイルスによる事業環境の大きな変化に対応するとともに、引き続き収益力の強化を図りました。」

    新型コロナウイルスによる事業環境の変化への対応と、収益力強化という上位方針を再確認している。
  16. FY2020前進有価証券報告書

    「当社グループは「8K+5GとAIoTで世界を変える」を事業ビジョンに掲げ、以下のような「8K+5G Ecosystem」と「AIoT World」の本格事業化を進めています。」

    8K・5G・AIoTを軸に、ビジネスモデル、グローバル展開、経営基盤の3つのトランスフォーメーションを明示し、2016年度第3四半期以降13四半期の四半期純利益黒字などの進展を記載した。ただし2019年度第4四半期は新型コロナウイルス感染症の影響で赤字となった。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「こうした中、当社グループでは、事業ビジョン「8K+5GとAIoTで世界を変える」のもと、「グローバル事業拡大」「新規事業の創出」「M&A/協業」「競争力強化」に取り組むとともに、引き続き、収益力の強化と財務体質の改善を図りました。」

    8K・5G・AIoTを軸とする事業ビジョンと、4つの実行テーマ及び収益力・財務体質の改善方針を再確認している。
  18. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「こうした中、当社グループでは、事業ビジョン「8K+5GとAIoTで世界を変える」のもと、「グローバル事業拡大」「新規事業の創出」「M&A/協業」「競争力強化」に取り組むとともに、引き続き、収益力の強化と財務体質の改善を図りました。」

    8K・5G・AIoTを軸とする事業ビジョンと、グローバル展開、新規事業、M&A・協業、競争力強化を通じた収益力・財務体質改善の方針を再確認している。
  19. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「こうした中、当社グループでは、事業ビジョン「8K+5GとAIoTで世界を変える」のもと、「グローバル事業拡大」「新規事業の創出」「M&A/協業」「競争力強化」に取り組むとともに、引き続き、収益力の強化と財務体質の改善を図りました。」

    従来の「8KとAIoTで世界を変える」から、5Gを加えた「8K+5GとAIoTで世界を変える」へ事業ビジョンの表現を更新し、グローバル展開、新規事業、M&A・協業、競争力強化を主要な取り組みとして示している。
  20. FY2019再定義有価証券報告書

    「次の100年における持続的成長を確実なものにするため、「8KとAIoTで世界を変える」という事業ビジョンの下、「人に寄り添うIoT」と「8Kエコシステム」を実現する企業へトランスフォーメーションを進めてまいります。」

    従来の成長軌道・8K・AIoTの方向性を維持しつつ、「次の100年における持続的成長」とトランスフォーメーションを上位の表現として明示している。
  21. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「「人に寄り添うIoT」「8Kエコシステム」をキーワードに事業ビジョン「8KとAIoTで世界を変える」の実現に取り組む」

    8K・AIoTを軸とする事業ビジョンと、事業拡大による成長方針を引き続き掲げている。
  22. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「こうした中、当社グループでは、「8KとAIoTで世界を変える」という事業ビジョンを掲げ、平成29年5月26日に発表した「2017年度~2019年度 中期経営計画」の達成に向け、「人に寄り添うIoT」「8Kエコシステム」をキーワードに事業拡大に取り組みました。」

    8KとAIoTを事業ビジョンとし、2017年度~2019年度中期経営計画の達成に向けて事業拡大を進める方針を再確認している。
  23. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「こうした中、当社グループでは、「8KとAIoTで世界を変える」という事業ビジョンを掲げ、平成29年5月26日に発表した「2017年度~2019年度 中期経営計画」の達成に向け、「人に寄り添うIoT」「8Kエコシステム」をキーワードに事業拡大に取り組みました。」

    8K・AIoTを軸とする2017年度~2019年度中期経営計画と事業拡大方針を再確認している。
  24. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「平成29年5月26日に「2017年度~2019年度 中期経営計画」を発表し、「8KとAIoTで世界を変える」という事業方針のもと、「人に寄り添うIoT」「8Kエコシステム」をキーワードに事業拡大に取り組みました。」

    成長軌道への転換という上位目標を、新中期経営計画と「8KとAIoTで世界を変える」という事業方針により再整理している。
  25. FY2017再定義有価証券報告書

    「今後は、中期経営計画の下、「ビジネスモデルの変革」、「グローバルでの事業拡大」、「経営基盤の強化」に取り組み、成長軌道への転換を図ります。」

    構造改革・早期黒字化から、3つのトランスフォーメーションを通じた成長軌道への転換へ、最上位の経営目標を再整理している。
  26. FY2017-Q2再定義有価証券報告書

    「2016年度下期以降は、成長軌道への転換を目指し、鴻海精密工業股份有限公司グループとのシナジーの発揮、重点事業への積極投資など、売上拡大に軸足を移すことにより、2016年度下期及び2017年度通期における親会社株主に帰属する当期純利益の黒字化を目指していく。」

    従来の構造改革による安定的収益基盤の構築から、鴻海グループとのシナジーと重点投資を軸とする成長軌道への転換に重点を移している。
  27. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「こうした考えの下、「2015~2017年度 中期経営計画」では、以下の3つの重点戦略を着実に実行し、「抜本的構造改革の断行による安定的収益基盤の構築」を目指してきた。」

    中期経営計画に基づく構造改革と安定的収益基盤の構築という最上位目標を再確認している。
  28. FY2016初出有価証券報告書

    「抜本的構造改革の断行による安定的収益基盤の構築を図り」

    経営再建の最上位目標として掲げている。
一緒に動いた変遷

「2015~2017年度中期経営計画の3つの重点戦略」は、この変遷が動いた32回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

965555★123456
  1. ★この変遷
  2. 12015~2017年度中期経営計画の3つの重点戦略9回
  3. 25カンパニー制による事業ポートフォリオの再構築6回
  4. 3中国市場の需要減少と液晶価格競争5回
  5. 4部材供給・品質・取引先の信用リスク5回
  6. 5堺ディスプレイプロダクトの減損による持分法投資損失5回
  7. 6『人に寄り添うIoT』と『8Kエコシステム』の実現および平成32年3月期の数値目標5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
シャープの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-06-01の株主総会で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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