シャープ（6753）・リスク対処
技術革新・価格競争による事業縮小リスク
FY2016に初出。5回の記載のうち2回が「対処」で、最初の「対処」はFY2025。直近の記載はFY2026。
5記載
11年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
新規事業の競争・市場変化による縮小撤退リスク3社が書いているテーマ・逆風3社・追い風0社
シャープがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「特にエッジとクラウドＡＩを組み合わせた独自ＡＩ技術「ＣＥ－ＬＬＭ」によるＡＩ応用や、次世代通信技術、Ｇｒｅｅｎ Ｅｎｅｒｇｙ、ＥＶ等の成長分野に注力しています。」
技術革新・輸出管理リスクへの対応として、CE-LLM、次世代通信、Green Energy、EV等への研究開発と社外連携を具体化している。 - FY2025対処有価証券報告書
「特にエッジとクラウドＡＩを組み合わせた独自ＡＩ技術「ＣＥ－ＬＬＭ」によるＡＩ応用や、次世代通信技術、Ｇｒｅｅｎ Ｅｎｅｒｇｙ、ＥＶ等の成長分野に注力しています。」
技術革新リスクへの対応として、CE-LLM、次世代通信、Green Energy、EV等への研究開発・社外連携を具体化している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループの事業領域における急速な技術の進化、変化への適切な対応は、当社グループの製品・サービスの競争力を向上させる反面、以下の項目等への対応が不十分な場合には、成長性や業績に悪影響を及ぼすリスクがあります。」
技術革新リスクを、技術進化・研究開発の選択と集中・新領域の技術力・社外連携への対応不足という管理課題として再整理している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「加えて、貿易摩擦を発端として、米国において一部の新興技術を輸出管理の対象とする動きがあり、米国からの当該技術の持ち出しや、対象となる技術の付加価値が一定以上含まれた製品の日本など外国から第三国への輸出（再輸出）に制限が加わることなどから、事業に間接的な影響を与える可能性があります。」
従来の技術革新・価格競争・陳腐化リスクに、米国の新興技術輸出管理による再輸出制限リスクが加わった。 - FY2016初出有価証券報告書
「技術革新が急激に進行しており、それに伴う社会インフラの変化や市場競争の激化、技術標準の変化、技術の陳腐化、代替技術の出現などにより、新製品を適時に導入することができない」
競争の結果によっては既存事業の縮小・撤退を余儀なくされる可能性も記載している。