独自技術を軸とした研究開発方針
FY2016に初出。22回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「中期経営方針である「ブランド事業に集中した事業構造の確立」及び「既存ブランド事業と新産業の新たな成長モデルの確立」に向けて、エッジとクラウドＡＩを組み合わせた独自ＡＩ技術「ＣＥ-ＬＬＭ」によるＡＩ応用や、次世代通信技術、Ｇｒｅｅｎ Ｅｎｅｒｇｙ、ＥＶ等の成長分野における新たな事業創出を加速させ」
独自技術を軸とする研究開発方針を、CE-LLM、次世代通信、Green Energy、EV等の具体的な新産業領域の事業創出へ進めている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における当社グループ全体の研究開発費は34,786百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独自技術を軸とする研究開発方針について重要な変更はないとし、研究開発費34,786百万円を記載している。 - FY2025前進有価証券報告書
「中期経営方針である「ブランド事業に集中した事業構造の確立」及び「既存ブランド事業と新産業の新たな成長モデルの確立」に向けて、エッジとクラウドＡＩを組み合わせた独自ＡＩ技術「ＣＥ-ＬＬＭ」によるＡＩ応用や、次世代通信技術、Ｇｒｅｅｎ Ｅｎｅｒｇｙ、ＥＶ等の成長分野における新たな事業創出を加速させています。」
独自技術中心の研究開発を、CE-LLM、次世代通信、Green Energy、EV等の新産業領域での事業創出へ具体化した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社グループは、2024年５月よりＣＥＯ主管の全社プロジェクト「イノベーションアクセラレートプロジェクト（Ｉ-Ｐｒｏ）」を導入しました。全社へ波及する有望なテーマを選定し、革新的な新規事業の早期立上げを進めております。」
独自技術・研究開発を軸とする方針に、CEO主管で有望テーマを選定し新規事業化を加速する全社プロジェクトを加えた。 - FY2024前進有価証券報告書
「特に技術革新が進むＡＩ技術の更なる応用展開を核に、ＡＩｏＴ家電の進化やＩｎｄｕｓｔｒｙ ＤＸソリューションの拡大等、世の中を変える革新的なサービス／ソリューションの創出に取り組んでおります。」
独自技術中心の研究開発方針を、AIの応用、AIoT家電、Industry DXソリューションの創出へ具体化している。研究開発費は73,015百万円となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「全社方針である「ＥＳＧに重点を置いた経営」の実践に向けて、Ｏｎｅ Ｓｈａｒｐの密接な連携・協力関係によるデジタルヘルス領域における新たな事業展開の加速や、カーボンニュートラルへの貢献に向けた取り組みの強化、加えて技術革新が進むＡＩの更なる応用強化により、ＡＩｏＴ家電の進化やＩｎｄｕｓｔｒｙ ＤＸソリューションの拡大等、世の中を変える革新的なサービス/ソリューションの創出に取り組んでおります。」
独自技術を軸とする研究開発の対象を、デジタルヘルス、カーボンニュートラル、AIoT家電、Industry DXソリューションへ具体的に展開している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は60,384百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独自技術を軸とする研究開発方針及び研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費60,384百万円を計上している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は39,914百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの方針を再確認し、研究開発費39,914百万円を記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「更には、メディカルリスニングプラグ等、デジタルヘルス領域での新規事業展開の加速や、エネルギーソリューション事業の変革によるカーボンニュートラル実現に向けた取り組みを強化し、社会が直面する課題解決に貢献すべく、ニューノーマル社会を支える革新的なサービス/ソリューションの創出に取り組んでおります。」
独自技術を軸とする研究開発の対象を、デジタルヘルス、カーボンニュートラル、ニューノーマル向けサービス・ソリューションへ広げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は59,219百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独自技術を軸とする研究開発活動について重要な変更はないとし、研究開発費59,219百万円を記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は39,922百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独自技術を軸とする研究開発方針について重要な変更はないとし、研究開発費39,922百万円を記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は19,603百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費を19,603百万円と記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「独自の技術をもって健康・医療・介護分野等の新規事業展開の加速、ニューノーマル社会を支える革新的なサービス／ソリューションの創出を通じ、新たな時代の社会基盤の構築に積極的に取り組んでおります。」
独自技術を軸とする研究開発方針を、健康・医療・介護及びニューノーマル向けサービス・ソリューションの創出へ広げている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は43,074百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独自技術を軸とする研究開発方針及び研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費43,074百万円を計上している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は20,381百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独自技術を軸とする研究開発方針について重要な変更はないとし、研究開発費20,381百万円を計上している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、独自技術の開発を経営理念に掲げ、製品はもとより新材料や生産技術の開発に至るまで、積極的な研究開発活動を行っております。」
独自技術を軸に製品・新材料・生産技術を研究開発する方針を再確認し、研究開発費100,591百万円を計上した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は74,892百万円であります。」
独自技術を軸とする研究開発方針の下、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を74,892百万円と記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、独自技術の開発を経営理念に掲げ、製品はもとより新材料や生産技術の開発に至るまで、積極的な研究開発活動を行っております。」
製品、新材料、生産技術までを対象とする独自技術中心の研究開発方針を再確認している。研究開発費は108,545百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における研究開発費は81,167百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を81,167百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発費は50,286百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独自技術を軸とする研究開発方針について重要な変更がないとし、研究開発費を50,286百万円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、独自技術の開発を経営理念に掲げ、製品はもとより新材料や生産技術の開発に至るまで、積極的な研究開発活動を行っている。」
独自技術を製品・新材料・生産技術まで広げて研究開発する方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、独自技術の開発を経営理念に掲げ、製品はもとより新材料や生産技術の開発に至るまで、積極的な研究開発活動を行っている。」
製品だけでなく材料・生産技術までを対象とする研究開発方針である。