Komori
シャープ(6753)・施策再定義

5カンパニー制による事業ポートフォリオの再構築

FY2016に初出。22回の記載のうち10回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-07。

22記載
11年にわたる
3うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q2 – FY2018-Q3再掲FY2022-Q2 – FY2022再定義FY2023 – FY2024-Q12016: 320162017: 220172018: 120182019: 220192020: 120202021: 420212022: 120222023: 220232024: 120242025: 220252026: 32026
同じテーマの他社
対面市場別5カンパニー制への組織・報告セグメント再編8社が書いているテーマ・逆風0社・追い風4社

シャープがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中5社が悪化側に。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「前連結会計年度において、当社グループの報告セグメントは、「スマートライフ&エナジー」、「スマートオフィス」、「ユニバーサルネットワーク」、「ディスプレイデバイス」及び「エレクトロニックデバイス」の5区分としておりましたが、当中間連結会計期間より、「スマートライフ」、「スマートワークプレイス」、「ディスプレイデバイス」の3区分に変更いたしました。」

    5区分から、ブランド事業を「スマートライフ」と「スマートワークプレイス」に再編した3区分へ変更し、「暮らす」「働く」の領域別に集中と転換を進める管理体制へ更新した。
  2. FY2025再定義有価証券報告書

    「なお、こうした取り組みを推進するにあたり、当社グループは2025年4月1日付で、ブランド事業の3つのビジネスグループを、あなたらしく“暮らす”を事業ドメインとする「スマートライフビジネスグループ」と、共創的に“働く”を事業ドメインとする「スマートワークプレイスビジネスグループ」の2つに再編しています。」

    従来の5事業グループ体制から、ブランド事業を「スマートライフ」と「スマートワークプレイス」の2グループへ再編し、翌年度からの3報告セグメントにつながる管理単位へ変更した。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当中間連結会計期間より、組織変更に伴い、従来「エレクトロニックデバイス」セグメントに含めておりましたシャープセミコンダクターイノベーション㈱を、「スマートライフ&エナジー」セグメントに含めております。」

    5事業セグメント体制を維持しつつ、シャープセミコンダクターイノベーション㈱の所属セグメントを変更し、事業管理単位を具体的に見直している。
  4. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「この変更は、ブランド事業のグループ体制の再編を行い、注力事業の明確化及び事業間シナジーの最大化を進めるためのものであります。また、当社の再成長に向けた事業変革を加速させ、新規事業の早期具体化を図ります。」

    5セグメント体制を維持しながら、ブランド事業をスマートライフ&エナジー、スマートオフィス、ユニバーサルネットワークへ再編し、事業ポートフォリオの管理単位を更新している。
  5. FY2023再定義有価証券報告書

    「事業グループの体制を「スマートライフ&エナジー事業」、「スマートオフィス事業」、「ユニバーサルネットワーク事業」の3つのブランド事業と、「ディスプレイデバイス事業」と「エレクトロニックデバイス事業」の2つのデバイス事業に再編しました。」

    従来のブランド3区分・デバイス2区分を、翌年度からの3ブランド事業と2デバイス事業の事業グループ体制へ再編している。
  6. FY2022再掲有価証券報告書

    「当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。」

    ブランド事業3区分とデバイス事業2区分からなる5セグメント体制を年度報告でも継続している。
  7. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「前連結会計年度において、当社グループの報告セグメントは、「スマートライフ」、「8Kエコシステム」及び「ICT」の3区分としておりましたが、第1四半期連結会計期間より、「スマートライフ」、「8Kエコシステム」、「ICT」、「ディスプレイデバイス」及び「エレクトロニックデバイス」の5区分に変更致します。」

    ブランド事業3区分とデバイス事業2区分を分ける5区分の報告・管理体制を第2四半期にも継続している。
  8. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「前連結会計年度において、当社グループの報告セグメントは、「スマートライフ」、「8Kエコシステム」及び「ICT」の3区分としておりましたが、当第1四半期連結会計期間より、「スマートライフ」、「8Kエコシステム」、「ICT」、「ディスプレイデバイス」及び「エレクトロニックデバイス」の5区分に変更致します。」

    前年度に示したブランド事業3区分とデバイス事業2区分を分ける5区分への変更を、2021年度第1四半期から実施した。
  9. FY2021再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度において、当社グループの報告セグメントは、「スマートライフ」、「8Kエコシステム」及び「ICT」の3区分としておりましたが、2021年度より、「スマートライフ」、「8Kエコシステム」、「ICT」、「ディスプレイデバイス」及び「エレクトロニックデバイス」の5区分に変更致します。」

    3事業セグメント体制から、2021年度よりブランド事業3区分とデバイス事業2区分を分けた5区分へ報告・管理単位を変更する。
  10. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間より、組織変更に伴い、従来「スマートライフ」セグメントに含めておりましたCOCOROサービス事業を「8Kエコシステム」セグメントに含めて表示しております。」

    3事業セグメント体制を維持しつつ、組織変更に伴いCOCOROサービス事業の所属セグメントをスマートライフから8Kエコシステムへ変更した。
  11. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「加えて、こうした取り組みを一層加速することを目的として、事業グループを「スマートライフ」「8Kエコシステム」「ICT」の3つの事業セグメントへ変更しました。」

    2019年7月1日付の組織再編に基づく3事業セグメント体制を引き続き採用している。
  12. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「加えて、こうした取り組みを一層加速することを目的として、事業グループを「スマートライフ」「8Kエコシステム」「ICT」の3つの事業セグメントへ変更しました。」

    2019年7月1日付の組織再編に基づく3事業セグメント体制を引き続き採用している。
  13. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「加えて、こうした取り組みを一層加速することを目的として、事業グループを「スマートライフ」「8Kエコシステム」「ICT」の3つの事業セグメントへ変更しました。」

    従来の4事業ドメインから、2019年7月1日付の組織再編に伴う3事業セグメントへ事業管理単位を変更した。
  14. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「前連結会計年度において、当社グループの報告セグメントは、「IoT通信」、「健康・環境システム」、「ビジネスソリューション」、「カメラモジュール」、「電子デバイス」、「エネルギーソリューション」及び「ディスプレイデバイス」の7区分としておりましたが、第1四半期連結会計期間より、「スマートホーム」、「スマートビジネスソリューション」、「IoTエレクトロデバイス」及び「アドバンスディスプレイシステム」の4区分に変更しております。」

    新中期経営計画の4事業ドメインに沿った報告セグメント区分を引き続き採用している。
  15. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「前連結会計年度において、当社グループの報告セグメントは、「IoT通信」、「健康・環境システム」、「ビジネスソリューション」、「カメラモジュール」、「電子デバイス」、「エネルギーソリューション」及び「ディスプレイデバイス」の7区分としておりましたが、第1四半期連結会計期間より、「スマートホーム」、「スマートビジネスソリューション」、「IoTエレクトロデバイス」及び「アドバンスディスプレイシステム」の4区分に変更しております。」

    新中期経営計画の事業ドメインに沿った4区分への変更を引き続き採用している。
  16. FY2018-Q1再定義有価証券報告書

    「前連結会計年度において、当社グループの報告セグメントは、「IoT通信」、「健康・環境システム」、「ビジネスソリューション」、「カメラモジュール」、「電子デバイス」、「エネルギーソリューション」及び「ディスプレイデバイス」の7区分としておりましたが、当第1四半期連結会計期間より、「スマートホーム」、「スマートビジネスソリューション」、「IoTエレクトロデバイス」及び「アドバンスディスプレイシステム」の4区分に変更しております。」

    7区分による事業管理から、新中期経営計画の事業ドメインに沿った4区分へ再編している。
  17. FY2017-Q2再定義有価証券報告書

    「第1四半期連結累計期間において、当社グループの報告セグメントは、「コンシューマーエレクトロニクス」、「エネルギーソリューション」、「ビジネスソリューション」、「電子デバイス」及び「ディスプレイデバイス」の5区分としていたが、当第2四半期連結会計期間より、「IoT通信」、「健康・環境システム」、「ビジネスソリューション」、「カメラモジュール」、「電子デバイス」、「エネルギーソリューション」及び「ディスプレイデバイス」の7区分に変更した。」

    従来の5区分を、平成28年8月27日付の組織見直しに伴い7区分へ変更し、5カンパニー制を基礎とする事業区分の見せ方・運営単位を再編している。
  18. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当社の事業を、顧客や事業特性に応じた下記の5つのカンパニーに再編。」

    5カンパニー制による事業ポートフォリオ再構築を引き続き基本方針として記載している。
  19. FY2016初出有価証券報告書

    「当社の事業を、顧客や事業特性に応じた下記の5つのカンパニーに再編。」

    2015年10月1日付で、コンシューマーエレクトロニクス、エネルギーソリューション、ビジネスソリューション、電子デバイス、ディスプレイデバイスの5カンパニーに再編した。
一緒に動いた変遷

「2015~2017年度中期経営計画の3つの重点戦略」は、この変遷が動いた22回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

766555★123456
  1. ★この変遷
  2. 12015~2017年度中期経営計画の3つの重点戦略7回
  3. 2営業利益率・親会社株主帰属利益率の回復基調6回
  4. 3抜本的構造改革による安定的収益基盤の構築6回
  5. 4中国市場の需要減少と液晶価格競争5回
  6. 5営業利益の累計黒字化5回
  7. 6堺ディスプレイプロダクトの減損による持分法投資損失5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
シャープの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-07のM&A・子会社異動で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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