在庫適正化・効率的投資によるキャッシュ・フロー改善
FY2020-Q3に初出。25回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載は2026-08-07。
シャープがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。20社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに3社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の棚卸資産残高は、前連結会計年度末から6,793百万円増加の248,875百万円、月商比で1.57ヶ月となりました。今後とも状況の変化を注視し、適正な在庫の管理に努めてまいります。」
在庫適正化を掲げる一方、棚卸資産は前年度末の242,081百万円から増加し、月商比も1.34ヶ月から1.57ヶ月へ上昇した。営業活動によるキャッシュ・フローも23,349百万円の支出となった。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度末の棚卸資産残高は242,081百万円、月商比は1.34ヶ月で、金額・月商比とも過去２年で最小となりました。」
棚卸資産は前年度の269,584百万円・1.39か月から242,081百万円・1.34か月へ低下し、在庫適正化が進んだ。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の棚卸資産残高は、前連結会計年度末から2,481百万円増加の272,066百万円、月商比で1.49ヶ月となりました。今後とも状況の変化を注視し、適正な在庫の管理に努めてまいります。」
在庫適正化を掲げる一方、棚卸資産は前年度末の269,584百万円から272,066百万円へ、月商比は1.39ヶ月から1.49ヶ月へ上昇した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度末の棚卸資産残高は269,584百万円、月商比で1.39ヶ月となりました。今後、在庫管理の適正化等により運転資金の圧縮に努め、手元流動性を確保しつつ、有利子負債の削減等財務体質の改善を図ってまいります。」
棚卸資産は前年度末の299,307百万円から269,584百万円、月商比は1.41ヶ月から1.39ヶ月へ低下し、在庫適正化が年度ベースで進展した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の棚卸資産残高は、前連結会計年度末から3,015百万円増加の302,323百万円、月商比で1.54ヶ月となりました。今後とも状況の変化を注視し、適正な在庫の管理に努めまいります。」
棚卸資産は前年度末からは3,015百万円増加したが、第2四半期末の302,909百万円から302,323百万円へ減少し、月商比も1.57ヶ月から1.54ヶ月へ低下した。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の棚卸資産残高は、前連結会計年度末から3,602百万円増加の302,909百万円、月商比で1.57ヶ月となりました。今後とも状況の変化を注視し、適正な在庫の管理に努めまいります。」
棚卸資産は前連結会計年度末の299,307百万円から302,909百万円へ、月商比は1.41ヶ月から1.57ヶ月へ上昇した。在庫適正化の方針は継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の棚卸資産残高は、前連結会計年度末から8,078百万円増加の307,386百万円、月商比で1.70ヶ月となりました。今後とも状況の変化を注視し、適正な在庫の管理に努めてまいります。」
在庫適正化を掲げる一方、棚卸資産は前年度末の299,307百万円から307,386百万円、月商比は1.41ヶ月から1.70ヶ月へ上昇した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度末の棚卸資産残高は299,307百万円、月商比で1.41ヶ月の水準となりました。今後とも、事業環境の変化を注視し、適正な在庫の管理に努めてまいります。」
棚卸資産は前年度末310,283百万円、月商比1.49か月から299,307百万円、1.41か月へ低下し、在庫適正化が年度ベースで進展した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の棚卸資産残高は、357,880百万円、月商比で1.64ヶ月となりました。堺ディスプレイプロダクト㈱の連結子会社化やサプライチェーンの混乱の影響などもあり、前連結会計年度末から、47,596百万円増加していますが、第２四半期連結会計期間末と比較すると22,388百万円削減しております。今後とも状況の変化を注視し、適正な在庫の管理に努めてまいります。」
棚卸資産は年度末からは増加したものの、第2四半期末から22,388百万円削減され、在庫適正化が四半期ベースで進展した。 - FY2023-Q2在庫水準の四半期更新有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の棚卸資産残高は、第３四半期連結会計期間以降の販売計画や事業環境を考慮した在庫を確保していることに加え、堺ディスプレイプロダクト㈱の完全子会社化、円安による影響などもあり、前連結会計年度末から69,985百万円増加の380,268百万円、月商比で1.81ヶ月となりました。サプライチェーンの混乱は落ち着きつつあるものの、引き続き、事業環境の変化を注視し、適正な在庫の管理に努めてまいります。」
棚卸資産は前年度末から69,985百万円増加して380,268百万円、月商比1.81か月となった。販売計画、SDP完全子会社化、円安等を要因とし、適正管理を継続するとしている。 - FY2023-Q1在庫水準の上昇有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の棚卸資産残高は、サプライチェーンの混乱などの事業環境を考慮した在庫を確保していることに加え、堺ディスプレイプロダクト㈱の完全子会社化、中国のロックダウン、円安による影響などもあり、前連結会計年度末から68,869百万円増加の379,152百万円、月商比で2.02ヶ月となりました。事業環境の変化への対応を進め、適正な在庫の管理に努めてまいります。」
棚卸資産は前年度末から68,869百万円増加して379,152百万円、月商比2.02ヶ月となった。サプライチェーン混乱への備え、SDP連結、中国ロックダウン、円安等を要因として挙げ、適正管理を継続する方針を示している。 - FY2022在庫水準の上昇有価証券報告書
「当連結会計年度末の棚卸資産残高は310,283百万円、月商比で1.49ヶ月の水準となりました。」
棚卸資産は前年度末263,066百万円から310,283百万円へ、月商比は1.30ヶ月から1.49ヶ月へ上昇した。半導体の先行手配や物流長期化を踏まえた在庫確保によるものと説明している。 - FY2022-Q3在庫水準の上昇有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末の棚卸資産残高は、316,461百万円、月商比で1.50ヶ月となりました。第１四半期連結会計期間の期首から「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を適用したことによる影響額12,209百万円を除くと、前連結会計年度末から41,184百万円増加しております。これは、サプライチェーンが混乱していることから、生産活動に必要となる半導体などを先行手配するとともに、販売に支障をきたさないよう物流の長期化を勘案した在庫の確保を行ったことなどによるものです。」
在庫適正化を掲げる一方、半導体の先行手配や物流長期化を踏まえた在庫確保により、棚卸資産は前年度末から41,184百万円増加し、月商比は1.50ヶ月となった。 - FY2022-Q2在庫水準の上昇有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末の棚卸資産残高は、311,677百万円、月商比で1.54ヶ月となりました。第１四半期連結会計期間の期首から「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を適用したことによる影響額16,525百万円を除くと、前連結会計年度末から32,085百万円増加していますが、これは部材隘路や物流の長期化、サプライチェーンの混乱、第３四半期以降の需要などを考慮した在庫水準となっております。」
棚卸資産は前年度末から32,085百万円増加し、月商比も1.54ヶ月へ上昇した。会社は部材隘路、物流長期化、サプライチェーン混乱及び今後の需要を考慮した水準と説明している。 - FY2022-Q1在庫水準の上昇有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末の棚卸資産残高は、294,890百万円、月商比で1.45ヶ月となりました。当期より「収益認識に関する会計基準」を新規に適用したことによる影響額15,440百万円を除くと、前連結会計年度末から16,383百万円の増加となっており、第２四半期以降の需要を勘案した適正な在庫水準となっています。」
会計基準適用の影響を除いても棚卸資産は前年度末から16,383百万円増加した。月商比は前年度末の1.30ヶ月から1.45ヶ月へ上昇したが、会社は第2四半期以降の需要を勘案した適正水準と説明している。 - FY2021対処有価証券報告書
「2020年度においては、53,263百万円の最終利益を計上するなど、業績が着実に改善したことに加え、財務面を意識した経営が浸透し、在庫削減などによる運転資金の圧縮や、投資の効率化が進んだ結果、フリー・キャッシュ・フロー（営業活動によるキャッシュ・フロー＋投資活動によるキャッシュ・フロー）は190,528百万円となりました。」
在庫削減・投資効率化の結果、FCFが190,528百万円となり、現金及び現金同等物の増加と有利子負債削減を伴うキャッシュ・フロー改善を記載している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末のたな卸資産残高は、268,436百万円、月商比で1.33ヶ月となり、前連結会計年度末に比べ24,403百万円減少しております。新型コロナウイルスや米中貿易摩擦の動向、半導体の需給環境、それらに伴うデバイス顧客の需要動向など、事業環境の変化をさらに注視し、適正な在庫水準の維持に努めてまいります。」
棚卸資産は268,436百万円、月商比1.33か月まで低下し、前年度末から24,403百万円減少した。在庫適正化の進展を記載している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末のたな卸資産残高は、275,084百万円、月商比で1.45ヶ月となりました。新型コロナウイルスや米中貿易摩擦の動向、それに伴うデバイス顧客の需要動向など、事業環境の変化をさらに注視し、適正な在庫水準の維持に努めてまいります。」
在庫適正化を進めた結果、たな卸資産は前年度末の294,788百万円、第１四半期末の301,410百万円から275,084百万円へ、月商比も1.75ヶ月から1.45ヶ月へ低下した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末のたな卸資産残高は、301,410百万円、月商比で1.75ヶ月となりました。新型コロナウイルスや米中貿易摩擦の動向、それに伴うデバイス顧客の需要動向など、事業環境の変化をさらに注視し、適正な在庫水準の維持に努めてまいります。」
在庫適正化を掲げる一方、たな卸資産は前年度末の294,788百万円から301,410百万円、月商比は1.56ヶ月から1.75ヶ月へ上昇した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「2020年３月期たな卸資産残高は294,788百万円、月商比で1.56ヶ月分の水準となりました。新型コロナウイルス感染症の影響で、売上高が減少し、たな卸資産が213億円増加したため、月商比でのたな卸資産水準は上昇しております。」
在庫適正化を掲げる一方、新型コロナウイルス感染症による販売減で棚卸資産が213億円増加し、月商比1.56か月へ上昇した。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「今後とも、在庫の適正化や、効率的な投資の実施に努め、キャッシュ・フローの改善を図ってまいります。」
在庫の適正化と投資効率の向上を手段として、キャッシュ・フローを改善する取り組みを明示している。