省エネ・創エネ製品による環境貢献量の拡大
FY2020に初出。6回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社のＡＩｏＴ3.0家電は2024年９月に累計1,000機種を突破し、今後もＡＩｏＴ家電の普及拡大を通じて「人と社会に寄り添うＩｏＴ」の実現を目指してまいります。」
省エネ・創エネ製品による環境貢献の取り組みを、AIoT家電の累計1,000機種や太陽光・蓄電池連携サービスの普及へ広げている。 - FY2024前進有価証券報告書
「移動体用＜化合物・シリコン積層型太陽電池モジュール＞は、世界最高の変換効率33.66％を達成しました。」
環境貢献製品について、太陽電池モジュールの変換効率を前年度の32.65％から33.66％へ高める実績を示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「化合物太陽電池開発では、実用サイズの軽量かつフレキシブルな太陽電池モジュールで世界最高の変換効率32.65％を達成、これにより移動体分野における温室効果ガス排出量削減にも貢献してまいります。」
環境貢献製品について、実用サイズのフレキシブル太陽電池モジュールで変換効率32.65％を達成した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2021年時点での当社のＰＶシステムの総出荷量は約17GWですが、これを１年あたりのＧＨＧ削減効果に換算すると約6,000千t-CO2となり、自社活動におけるＧＨＧ排出量の約4倍のＧＨＧ削減に貢献している計算になります。」
環境貢献量について、PVシステムの累計出荷量約17GW、年間削減効果約600万t-CO2、自社排出量の約4倍という実績を示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「2050年までに自社活動のCO2排出量ネットゼロを実現するとともに、サプライチェーン全体で消費するエネルギーを上回るクリーンエネルギーを創出するという目標の下、エネルギーソリューション事業の拡大や、製品の省エネ性能の向上、事業活動における燃料や電力使用のさらなる効率化に取り組んでいきます。」
省エネ・創エネ製品による環境貢献方針を、2050年のCO2ネットゼロ及びサプライチェーン全体を上回るクリーンエネルギー創出の目標・手段へ具体化している。 - FY2020初出有価証券報告書
「省エネ製品・創エネ製品による温室効果ガス削減貢献量（ポジティブ・インパクト）がサプライチェーン全体の事業活動に伴う温室効果ガス排出量（ネガティブ・インパクト）を常に上回ることを目標に環境面での取り組みを進めており、2018年度にはポジティブ・インパクトが30,312千ｔ-CO2、ネガティブ・インパクトが28,171千t-CO2となり、ポジティブ・インパクトがネガティブ・インパクトを上回ることができる環境経営体制を構築しております。」
製品による温室効果ガス削減貢献量を事業活動由来の排出量を上回らせる目標を初めて独立した非財務経営指標として記載し、2018年度の実績値も示した。