長期性資産・のれんの減損リスク
FY2016に初出。22回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社は、フィコサ・インターナショナル㈱の株式譲渡に伴い、関連する資産を売却目的で保有する資産に分類し、帳簿価額を売却コスト控除後の公正価値まで減額した結果、減損損失42,638百万円を計上しました。」
非金融資産の減損損失は74,356百万円となり、フィコサ株式譲渡に伴う42,638百万円の減損や、のれん10,348百万円の減損を計上した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社は、「オートモーティブ」セグメントに帰属する車載機器事業ののれんに関して減損損失を計上しました。これは、当該事業の収益性悪化に伴い、帳簿価額が回収できないと見込まれたことによるものです。」
長期性資産・のれんの減損リスクについて、車載機器事業ののれんに関する減損損失12,515百万円が収益性悪化を理由に実際に計上された。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間及び当第２四半期連結会計期間の「その他の損益」には、減損損失の戻入が10,352百万円含まれており」
当第2四半期累計では減損損失の戻入10,352百万円を認識し、過去に顕在化した長期性資産・のれん等の減損リスクについて改善を示す会計上の動きがあった。 - FY2023対処有価証券報告書
「前連結会計年度及び当連結会計年度において、個別に重要性のある減損損失はありません。」
非金融資産の減損損失は当年度2,264百万円だったが、個別に重要性のある減損損失はないと開示した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「有形固定資産、使用権資産、のれん及び無形資産の減損 457」
当第1四半期連結累計期間に、有形固定資産、使用権資産、のれん及び無形資産の減損457百万円を計上した。 - FY2022当年度に重要な減損損失なし有価証券報告書
「当連結会計年度において、個別に重要性のある減損損失はありません。」
前年度に航空機関連事業等で減損損失を計上した一方、当年度は個別に重要な減損損失がないと開示した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「有形固定資産、使用権資産、のれん及び無形資産の減損 2,382」
第3四半期累計期間に、有形固定資産、使用権資産、のれん及び無形資産の減損2,382百万円を計上した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社は、「コネクティッドソリューションズ」セグメントに帰属する航空機関連事業ののれんに関して減損損失を計上しました。…当連結会計年度の減損損失は44,280百万円でした。」
非金融資産の減損リスクが、航空機関連事業ののれん等を含む2020年度44,280百万円の減損損失として顕在化した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「有形固定資産、使用権資産、のれん及び無形資産の減損 4,721」
第3四半期累計期間に、有形固定資産、使用権資産、のれん及び無形資産の減損4,721百万円を計上した。前年同期の28,551百万円からは減少している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「有形固定資産、使用権資産、のれん及び無形資産に関する減損損失計上額は、当連結会計年度において91,253百万円となりました。」
非金融資産の減損損失は前年度の62,775百万円から91,253百万円へ増加し、オートモーティブの収益性悪化や半導体事業譲渡決定に伴う損失が含まれた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間及び当第３四半期連結会計期間における「その他の損益」には、減損損失がそれぞれ23,820百万円及び22,635百万円含まれています。これは主に、半導体事業の減損損失であり、2019年11月28日付の取締役会において、半導体事業を譲渡する旨を決議し、同日付で譲渡契約を締結したことにより、発生が見込まれる損失相当額を計上したことなどによるものです。」
半導体事業の譲渡決定に伴う損失見込額などにより、当第3四半期累計で減損損失238億20百万円を計上した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「有形固定資産、のれん及び無形資産の減損 5,773」
2019年度上期に、有形固定資産・のれん・無形資産の減損5,773百万円を計上した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「有形固定資産、のれん及び無形資産の減損 509」
第1四半期累計期間に、有形固定資産・のれん・無形資産の減損509百万円を計上した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社は、「エコソリューションズ」セグメントに帰属するソーラー事業の複数の資金生成単位の有形固定資産等に関して減損損失を計上しました。…オートモーティブ事業の複数の資金生成単位ののれん及び無形資産に関して減損損失を計上しました。」
減損損失は前年度267億72百万円から627億75百万円へ増加し、ソーラー事業の構造改革および欧州オートモーティブ事業の収益性悪化が要因として示された。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「有形固定資産、のれん及び無形資産の減損 597」
第1四半期累計期間に、有形固定資産・のれん・無形資産の減損597百万円を計上した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社は、「エコソリューションズ」セグメントに帰属する一部の事業の無形資産等に関して減損損失を計上しました。」
非金融資産の減損リスクについて、当年度も減損損失26,772百万円を計上した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「有形固定資産、のれん及び無形資産の減損 9,446」
第3四半期累計期間に、有形固定資産・のれん・無形資産の減損9,446百万円を計上した。前年同期の2,525百万円から増加している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「有形固定資産、のれん及び無形資産の減損 6,460」
第2四半期累計期間に、有形固定資産・のれん・無形資産の減損6,460百万円を計上した。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社は、「エコソリューションズ」セグメントに帰属する一部の事業の無形資産等に関して減損損失を計上しました。」
通期の減損損失は458億68百万円で、エコソリューションズでは247億25百万円を計上した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当社は、平成28年度第３四半期連結累計期間及び平成28年度第３四半期連結会計期間に、長期性資産について各々合計2,525百万円及び2,353百万円の減損損失を計上しました。」
第3四半期累計期間に長期性資産の減損損失2,525百万円を計上した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「当社は、平成27年度第１四半期連結累計期間及び平成28年度第１四半期連結累計期間に、長期性資産について各々1,020百万円及び169百万円の減損損失を計上しました。」
当第1四半期にも長期性資産の減損損失169百万円を計上した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「平成27年度に計上した長期性資産の減損損失は367億円であり、主として「エコソリューションズ」セグメントに関連するものです。」
長期性資産減損367億円、のれん減損120億円を実際に計上し、事業環境悪化や収益力低下を理由として説明した。