為替相場変動による業績・財政状態への影響
FY2016に初出。20回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「2026年度については、年間を通してドルやユーロに対して円高に動くと想定しており、全体としては業績に対して一定の悪影響が生じることを見込む。」
2026年度について、ドル・ユーロに対する円高による業績への一定の悪影響を見込むとした。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間末の連結総資産は、9兆3,154億円となり、前連結会計年度末に比べ958億円減少しました。これは、有形固定資産の増加などはありましたが、主に円高の影響により減少したものです。」
円高の影響が当中間期末の連結総資産減少の主因として実際に現れた。また、在外営業活動体の換算差額の減少により親会社所有者帰属持分も減少した。 - FY2024円安実績と翌年度の円高影響見込みを更新有価証券報告書
「2023年度は、前年度と比較して、ドルやユーロに対して円安に動いたことによる輸出影響が大きく、全体として業績に対して好影響を及ぼしました。また2024年度については、年間を通してドルやユーロに対して円高に動くと想定しており、全体としては業績に対して一定の悪影響が生じることを見込んでいます。」
前年度の予想から進み、2023年度はドル・ユーロに対する円安が実績として業績に好影響を与え、2024年度は円高による一定の悪影響を見込むとした。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の連結売上高は、6兆3,003億円（前年同期比1％増）となりました。インダストリーが大きく減収となりましたが、オートモーティブ・コネクト・車載電池の販売増に加え、為替換算の影響もあり、増収となりました。」
為替換算の影響が、オートモーティブ、コネクト、車載電池の販売増とともに第3四半期累計の増収要因として実際に現れた。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「インダストリーが大きく減収となりましたが、オートモーティブ・コネクト・車載電池の販売増に加え、為替換算の影響もあり、増収となりました。」
為替換算の影響が、オートモーティブ、コネクト、車載電池の販売増とともに第2四半期累計の増収要因として実際に現れた。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「インダストリーが大きく減収となりましたが、オートモーティブ・コネクト・車載電池の販売増に加え、為替換算の影響もあり、増収となりました。」
円安を含む為替換算の影響が、オートモーティブ・コネクト・車載電池の販売増とともに第1四半期の増収要因として実際に現れた。 - FY2023円安影響の実績と翌年度の悪影響見込みを併記有価証券報告書
「2022年度は、前年度と比較して、ドルやユーロに対して円安に動いたことにより輸出でのプラス影響がありましたが、中国元に対する円安が悪影響となる等、全体としては業績に対する大きな影響はありませんでした。また2023年度については、年間を通してドルやユーロに対して円高、中国元に対してやや円安に動くと想定しており、全体としては業績に対して一定の悪影響が生じることを見込んでいます。」
円安の影響について、2022年度は通貨別にプラス・マイナスが分かれた実績を示し、2023年度はドル・ユーロに対する円高を前提に一定の悪影響を見込むとした。 - FY2023-Q1円安の影響が増収要因と国内経済懸念に分化有価証券報告書
「さらに日本国内においては、急速な円安による経済への悪影響が懸念材料となるなど、先行きの見通しにくい経営環境が続いています。」
急速な円安について、国内経済への悪影響が懸念される一方、セグメント業績では為替の影響がオートモーティブ、インダストリー、エナジー等の増収要因として記載され、影響の両面が示された。 - FY2022円安が全体業績に好影響有価証券報告書
「2021年度は、前年度と比較して、ドルやユーロに対して円安に動いたことにより、全体として業績に対して好影響を及ぼしました。」
為替リスクについて、円高による悪影響だけでなく、2021年度はドル・ユーロに対する円安が全体業績に好影響を与えたと記載した。 - FY2020対処有価証券報告書
「これらのリスクに対して、事業活動を通じて得た外貨を同一外貨建ての支出に充てる「為替マリー」や、将来における外貨の売却価格もしくは購入価格と数量を事前に契約しておく「為替予約取引」、消費地に近い地域で製品の生産を行う「地産地消型製造」などにより、経営への影響の軽減を図っています。」
為替リスクへの対応策が、為替予約等のデリバティブに加え、為替マリーと地産地消型製造まで具体化された。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「海外売上は、車載電池が伸長したものの、テレビの苦戦、中国市況悪化の影響を受けた車載機器や実装機の減販や、為替の影響もあり、減収となりました。」
為替の影響が、テレビの苦戦や中国市況悪化による減販とともに、2019年度第3四半期累計の海外売上減収要因として実際に発生した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「海外売上は、車載電池が伸長したものの、中国における市況悪化の影響を受けた車載機器や実装機などの減販に加え、テレビの苦戦や為替の影響もあり、減収となりました。」
為替の影響が、中国での減販やテレビの苦戦などとともに、2019年度上期の海外売上の減収要因として実際に発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「海外売上は、車載電池が伸長し増収となったものの、中国における市況悪化の影響を受けた実装機やモーターなどの減販に加え、為替の影響もあり、減収となりました。」
為替の影響が、中国での減販などとともに海外売上の減収要因として実際に発生した。 - FY2019対処有価証券報告書
「当社は、主に為替予約等のデリバティブの利用により、為替リスクの緩和に努めています。」
為替リスクについて、為替予約等によるヘッジを継続し、米ドル・ユーロ・人民元について1％円高時の税引前利益影響額も開示した。 - FY2018対処有価証券報告書
「当社は、主に為替予約等のデリバティブの利用により、為替リスクの緩和に努めています。」
為替リスクへの対応手段として、為替予約等のデリバティブによるヘッジを明示した。 - FY2018-Q2為替影響が増収要因として作用有価証券報告書
「海外売上は、インフォテインメントや二次電池を含むエナジーなどの車載事業が大きく成長したことに加え、フィコサ社・ゼテス社の新規連結および為替の影響もあり、増収となりました。」
従前に円高による減収影響を説明していたのに対し、本 filing では為替の影響が新規連結などとともに海外売上の増収要因として記載された。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当年度の連結売上高は、円高による影響が大きく、前年度の7兆6,263億円に比べて減少し、7兆3,437億円となりました。」
円高による為替影響が通期連結売上高を7兆3,437億円へ減少させたと説明した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の連結売上高は、円高による為替の影響が大きく、5兆3,500億円（対前年同期比6％減）となりました。」
円高による為替影響が第3四半期累計の連結売上高減少に実際に影響したと説明した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「海外売上は、ハスマン社の売上が加わったうえに、アジアにおいては家電の販売が好調でしたが、円高の進行に伴う為替影響が大きく、全体では減収となりました。」
円高の進行による海外売上への減収影響が実際に発生した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは総じて、現地通貨に対する円高は業績に悪影響を及ぼし、円安は業績に好影響を及ぼしますが、人民元など一部通貨に対する円安は、輸入商品価格の上昇を通じて、事業によっては業績に悪影響を及ぼすこともあります。」
海外生産の進展により全体への影響は減少したとしつつ、過度な相場変動をリスクとした。