原材料・部品の供給不足と価格高騰
FY2016に初出。20回の記載のうち9回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中34社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに13社。
- FY2026対処有価証券報告書
「調達先の複線化に加えて、主要原材料サプライヤとの連携を通じ供給状況を定期的に確認し、有事に備えた代替輸送ルートや調達計画の検討。」
供給不足・原材料価格高騰に対し、調達先の複線化、集中購買、推奨部品への置換、代替輸送ルート・調達計画の整備を継続・具体化した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「このように、原材料の高騰や物流費用の上昇をはじめとする生産コスト増に対する取り組みを継続していますが、内部努力だけでは当該影響を吸収しきれない状況であることから、当社グループでは、2022年８月以降、国内向けの家電製品の出荷価格を改定しています。」
原材料・物流費の上昇について、内部努力だけでは吸収できない状況とし、国内家電の出荷価格改定を継続していることを記載した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「営業利益は、増産対応や人件費高騰による固定費増加や、部材高騰の影響はありましたが、増販益に加え、部材高騰分の価格改定や合理化を進め、前年同期に比べ増益の379億円（前年同期は0億円）となりました。」
オートモーティブでは部材高騰や固定費増加の影響が続いたものの、増販益、部材高騰分の価格改定および合理化により、前年同期の営業利益0億円から379億円へ改善した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は、増産対応や人件費高騰による固定費増加や、部材高騰の影響はありましたが、増販益に加え、部材高騰分の価格改定やコストダウンを進め、前年同期に比べ増益の153億円（前年同期は125億円の損失）となりました。」
オートモーティブでは部材高騰の影響が継続したものの、部材高騰分の価格改定とコストダウンを進め、前年同期の営業損失から153億円の営業利益へ改善した。 - FY2023対処有価証券報告書
「原材料価格や物流費の高騰、半導体や部材の不足については、製品・サービスの価格改定や調達先の複数化により、当社への影響は概ね解消する見通しです。しかしながら、オートモーティブやインダストリーの車載向け半導体等で供給不足が継続することが見込まれ」
価格改定・調達先複数化により全体への影響は概ね解消見込みとした一方、車載向け半導体等の供給不足は残るとした。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「(e) エナジー 売上高は、7,172億円（前年同期比25％増）となりました。価格改定に加え旺盛なＥＶ需要を受けた車載電池が増販、為替換算の影響もあり、増収となりました。 営業利益については、為替の影響はありましたが、原材料・物流費高騰、増産に伴う固定費増加などにより、前年同期に比べ減益の289億円（前年同期比47％減）となりました。」
エナジーでは車載電池の販売増により売上高は25％増となった一方、原材料・物流費高騰と増産に伴う固定費増加により営業利益は47％減となり、コスト上昇の利益圧力が継続・拡大した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、637億円（前年同期比39％減）となりました。上海ロックダウン、半導体・部材不足、原材料価格高騰などの影響を、増販益や価格改定などの取組みでカバーできず、減益となりました。」
上海ロックダウン、半導体・部材不足、原材料価格高騰が実際の減益要因となり、増販益や価格改定では吸収できなかった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループでは、原材料・部材の高騰に対しては、先物予約ヘッジを積極的に推進し、グループでの集中購買をさらに加速し、価格上昇の抑制や安定確保に取り組んでいます。また、物流価格の上昇につきましては、積載効率向上による使用コンテナ本数の削減、海上輸送ルートの複線化、中長期的なコンテナスペースの確保に取り組んでいます。」
供給不足に加え、原材料・燃料費、コンテナ輸送費、ドライバー不足の影響を明示し、先物ヘッジ・集中購買・輸送ルート複線化等の対応を示した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「くらし事業 営業利益については、増販益や合理化等の取り組みはありましたが、原材料価格高騰などの影響が大きく、前年同期に比べ減益の1,051億円（前年同期比30％減）となりました。…(b) オートモーティブ 売上高は、7,749億円（前年同期比7％増）となりました。半導体逼迫の影響はありましたが」
原材料価格高騰の利益圧力がくらし事業で前年同期比30％減益として顕在化し、さらにオートモーティブでは半導体逼迫の影響が明示された。供給不足・部材価格上昇の影響範囲が続いている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益については、増販益や合理化等の取り組みはありましたが、原材料高騰などの影響が大きく、前年同期に比べ減益の455億円（前年同期比11％減）となりました。」
アプライアンスでは原材料価格高騰の影響が増販益・合理化効果を上回り、営業利益が前年同期比11％減となった。原材料価格リスクの利益への影響がさらに顕在化した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「アプライアンスの営業利益は、原材料高騰などの影響を、増販益や拡売費抑制などによりカバーし、前年同期に比べ増益の421億円（前年同期比177％増）となりました。」
原材料価格高騰の影響が当第1四半期の利益への減益要因として実際に発生した。一方、増販益や拡売費抑制により吸収し、アプライアンス営業利益は421億円となった。 - FY2021対処有価証券報告書
「その中で、課題のある購入先や品目を洗い出し、代替購入先及び拠点の確保に取り組んでまいりました。その結果、当初は一部部品の供給難に陥りましたが、現在ではほぼ供給の継続が実現できています。」
新型コロナウイルス感染症に伴う部品供給難に対し、購入先調査、代替購入先・拠点の確保により、ほぼ供給継続を実現した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「第２四半期においては、各国での外出規制解除や、経済再開の状況に応じて市況は回復、供給面の課題も解消し、緩やかに改善しています。」
感染症に伴う供給面の課題について、前四半期に生じていた影響が解消したと説明した。 - FY2020対処有価証券報告書
「その中で、課題のある購入先や品目を洗い出し、代替購入先、代替拠点の確保に取り組んで参りました。その結果、当初は一部部品の供給難に陥りましたが、現在ではほぼ供給の継続が実現出来ています。」
新型コロナウイルス感染症に伴う部品供給難は一時的に発生したが、購入先・品目の調査、代替購入先・拠点の確保により、ほぼ供給継続を実現した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は、2,928億円（対前年同期比8％減）となりました。増販益や、土地売却益などのその他の損益の良化がありましたが、固定費増加や原材料価格高騰などにより、減益となりました。」
原材料価格高騰が固定費増加とともに営業利益の減益要因として引き続き実際に発生した。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は、固定費増加や原材料価格高騰などの減益影響を、増販益によりカバーしたことに加え、土地売却益など、その他の損益の良化もあり、増益となりました。」
原材料価格高騰が第1四半期の減益要因として実際に発生したが、増販益やその他損益の良化で吸収した。 - FY2018対処有価証券報告書
「エアコンなどの白物家電を中心に、原材料価格が高騰しましたが、原材料・部材の購入価格抑制や、代替材・代用品の検討などの取り組みを推進し、増販益とあわせて、前年度から55億円増加しました。」
原材料価格高騰が発生したが、購入価格抑制や代替材・代用品の検討により、アプライアンスの営業利益増加につなげた。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「営業利益は、1,966億円（対前年同期比10％増）となりました。原材料価格高騰や先行投資による固定費増加、前年の一時利益などの反動影響があったものの、インダストリアルなどの収益向上により、増益となりました。」
原材料価格高騰の影響は継続したが、インダストリアルなどの収益向上により第2四半期累計の営業利益は増益となった。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「先行投資などの固定費増加、原材料価格高騰などの減益影響がありましたが、車載・産業分野へのシフトが進むインダストリアル事業をはじめとした増収の効果に加え、その他の損益の改善により、増益となりました。」
原材料価格高騰が第1四半期の減益要因として実際に顕在化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「災害・事故や供給業者の倒産などにより、供給が不足または中断した場合や業界内で需要が増加した場合には、供給業者の代替や追加、他の部品への変更が困難な場合があります。」
鉄鋼・樹脂・非鉄金属等の価格高騰や、特定業者への依存を含む製造継続リスク。