利益率の改善
FY2016に初出。35回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-13。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに39社。
- 2026-08-13前進決算
「売上総利益は、海外から商品を米ドルで仕入れる当社にとって、ドル建取引の為替予約を含めた円換算額が前年同期より増加し、加えてメモリ等での調達価格の上昇が原価上昇要因となりましたが、増収効果に加え、前年度以前から継続して取り組んでいる付加価値の高い新商品の投入、価格改定、製品別・チャネル毎・得意先毎のコスト分析と管理の強化といった利益重視の取り組みの成果により、増益となりました。」
原価上昇要因があるなか、新商品、価格改定、コスト分析・管理の強化と増収効果により売上総利益が増加した。 - FY2026前進有価証券報告書
「売上総利益は、海外から商品を米ドルで仕入れる当社にとって、ドル建取引の為替予約を含めた円換算額が前連結会計年度より増加し、原価上昇要因となりましたが、増収効果に加え、前年度以前から継続して取り組んでいる付加価値の高い新商品の投入、価格改定、コストダウン、一部商品の在庫適正化といった利益重視の取り組みの成果により、増益となりました。結果として、売上総利益率も改善しました。」
為替による原価上昇要因が続くなか、新商品投入、価格改定、コストダウン、在庫適正化、増収効果により売上総利益と売上総利益率が改善した。 - 2026-05-15前進決算
「売上総利益率も改善しました。」
円安による原価上昇要因がある中、増収効果、新商品、価格改定、コストダウン、在庫適正化により売上総利益率の改善が通期で確認された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「売上総利益は、海外から商品を米ドルで仕入れる当社にとって、ドル建取引の為替予約を含めた円換算額が前年同期より増加し、原価上昇要因となりましたが、増収効果に加え、前年度以前から継続して取り組んでいる付加価値の高い新商品の投入、価格改定、コストダウンといった利益重視の取り組みの成果と、周辺機器での競争環境の改善により、増益となりました。結果として、売上総利益率も改善しました。」
為替による原価上昇要因があった一方、新商品投入、価格改定、コストダウン、増収効果、競争環境改善により売上総利益と売上総利益率が改善した。 - FY2025粗利改善が販管費増を上回り営業増益有価証券報告書
「営業利益は、販売費及び一般管理費の増加はありましたが、売上総利益の良化が上回り、増益となりました。」
FY2025は人材採用、給与ベースアップ、M&A、人販促費等で販管費が増加した一方、売上総利益の改善がそれを上回り営業増益となった。 - FY2025-H1粗利改善も販管費増により営業減益有価証券報告書
「売上総利益は、海外から商品を米ドルで仕入れる弊社にとって、円安の進行により円換算額の原価が上昇し、また一部商品では厳しい競争環境の影響を受けましたが、継続して取り組んでいる価格改定やコストダウンといった利益重視の取り組み、及び増収効果により、前年同期より増加しました。営業利益は、売上総利益の良化はありましたが、販売費及び一般管理費が増加し、前年同期に比べて減少しました。」
価格改定、コストダウン、増収効果により売上総利益は増加したが、人材採用、給与ベースアップ、M&Aに伴う人員・管理費、販促費などの販管費増加により営業利益は減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「売上総利益は、海外から製品を米ドルで仕入れする当社にとっては、円安の進行が円換算額の原価上昇に影響を与えましたが、前年度から取り組んでいる値上げ等の価格改定やリベートの管理徹底などの利益重視の取り組み、及び増収効果により、増益となりました。結果として売上総利益率も改善しました。」
円安による原価上昇が続く中、価格改定、リベート管理、増収効果により売上総利益と売上総利益率が改善した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益は、海外から製品を米ドルで仕入れする弊社にとっては、円安の進行が円換算額の原価上昇に影響を与えましたが、前年度から取り組んでいる値上げ等の価格改定や、リベートの管理徹底などの利益重視の取り組みにより、前年同四半期より増加し、結果として売上総利益率も改善しました。」
円安による原価上昇が続くなか、価格改定とリベート管理の徹底により売上総利益が前年同期比7.7％増となり、売上総利益率の改善が続いた。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益は、海外から製品を米ドルで仕入れする弊社にとっては、円安の進行が円換算額の原価上昇に影響を与えましたが、前年度から取り組んでいる値上げや、リベートの管理徹底などの利益重視の取り組みにより、前年同四半期より増加し、結果として売上総利益率も改善しました。」
円安による原価上昇が続くなか、値上げとリベート管理の徹底により売上総利益が前年同期比6.0％増となり、売上総利益率の改善が続いた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益は、海外から製品を米ドルで仕入れする弊社にとっては、円安の進行が円換算額の原価上昇に影響を与えましたが、前年度から取り組んでいる値上げや、リベートの管理徹底などの利益重視の取り組みにより、前年同四半期より増加し、結果として売上総利益率も改善しました。」
円安による原価上昇が続くなか、値上げとリベート管理の徹底により売上総利益が前年同期比8.5％増となり、売上総利益率の改善効果が記載された。 - FY2023悪化有価証券報告書
「売上総利益は、海外から米ドルで製品を調達する当社にとっては円安進行による原価上昇の影響、また半導体不足及び資源高騰によりパソコン及びデジタル関連製品の原価が大きく上昇した影響を受けました。値上げ及び新製品の価格見直しの取り組みを行いましたが、流通在庫含めた棚卸資産の適正化を進めたことで、売上総利益全体は減少しました。」
値上げ・価格見直しに取り組んだものの、原価上昇と棚卸資産の適正化により売上総利益全体は減少した。 - FY2023-Q3売上総利益率改善と販管費増加の併存有価証券報告書
「また、期初からの半導体不足及び資源高騰により、弊社の製品群であるパソコン及びデジタル関連製品の原価が大きく上昇し、売上総利益全体は、第１四半期に前年同四半期を下回った影響が大きく、減少しましたが、８月以降、値上げ及び新製品の価格見直しに取り組んでおり、売上総利益率の改善効果が見られます。」
値上げ・新製品の価格見直しにより売上総利益率の改善効果が見られた一方、開発人材採用や兵庫物流センター本格稼働に伴う費用増加により営業利益は減少した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「売上総利益は、海外から米ドルで製品を調達する弊社にとっては、前年同四半期に比して円安が進行し円換算額の原価上昇に大きな影響を与えました。また、昨今の半導体不足及び資源高騰により、弊社の製品群であるパソコン及びデジタル関連製品の原価が大きく上昇しました。」
円安、半導体不足、資源高騰による原価上昇に加え、開発部門の人材採用や兵庫物流センターの減価償却費による販売管理費増加もあり、営業利益は前年同四半期比13.4％減となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「売上総利益は、海外から製品を米ドルで仕入れする弊社にとっては、期初の想定を上回る円安の進行が円換算額の原価上昇に大きな影響を与えました。また、昨今の半導体不足及び資源高騰により、弊社の製品群であるパソコン及びデジタル関連製品の原価が大きく上昇しました。その結果、売上総利益が減少しました。」
円安、半導体不足、資源高騰による原価上昇により売上総利益が減少し、営業利益も前年同期比17.6％減となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「これらの結果、売上高は107,358百万円（前連結会計年度比0.1％増）となり、12期連続で過去最高売上高を更新しました。また利益面においては、営業利益は13,945百万円（前連結会計年度比7.9％減）、経常利益は14,398百万円（前連結会計年度比5.3％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は10,398百万円（前連結会計年度比3.3％減）となり、各段階利益ともに過去最高利益だった前連結会計年度を下回りました。」
利益率改善に関する施策を継続する一方、売上原価は半導体不足、資源高騰、円安による仕入コスト上昇の影響を受け、各段階利益が減少した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は79,721百万円（前年同四半期比1.9％増）となり、営業利益は10,652百万円（前年同四半期比9.3％減）、経常利益は10,866百万円（前年同四半期比8.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は7,788百万円（前年同四半期比5.5％減）となりました。」
利益率改善に関連する運営施策を継続する中、営業利益は前年同期比9.3％減、経常利益は8.7％減、親会社株主に帰属する四半期純利益は5.5％減となり、前四半期より利益減少幅が拡大した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は51,659百万円（前年同四半期比2.5％増）となり、営業利益は6,989百万円（前年同四半期比7.4％減）、経常利益は7,025百万円（前年同四半期比7.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は4,740百万円（前年同四半期比9.4％減）となりました。」
利益率改善に関連する運営施策を継続する中、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期比で減少した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は26,360百万円（前年同四半期比5.4％増）となり、営業利益は3,713百万円（前年同四半期比3.8％減）、経常利益は3,764百万円（前年同四半期比0.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,575百万円（前年同四半期比1.3％減）となりました。」
利益率改善の取り組みを継続する中、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも前年同期比で減少した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は78,884百万円（前年同四半期比4.8％増）となり、営業利益は12,324百万円（前年同四半期比14.1％増）、経常利益は11,908百万円（前年同四半期比14.8％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は8,238百万円（前年同四半期比16.0％増）となりました。」
営業利益は前年同期比14.1％増、経常利益は14.8％増、親会社株主に帰属する四半期純利益は16.0％増となり、利益面の改善実績を示した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は50,782百万円（前年同四半期比3.3％増）となり、営業利益は7,939百万円（前年同四半期比14.6％増）、経常利益は7,582百万円（前年同四半期比14.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は5,232百万円（前年同四半期比15.0％増）となりました。」
営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加し、利益面の改善実績が示された。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は25,167百万円（前年同四半期比5.6％増）となり、営業利益は4,049百万円（前年同四半期比21.4％増）、経常利益は3,781百万円（前年同四半期比18.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,609百万円（前年同四半期比14.9％増）となりました。」
利益率改善に関連する運営施策を継続する中、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期比で増加した。 - FY2020前進有価証券報告書
「市場動向予測を大きなビジネスチャンスとして捉え、パソコン周辺商品・機器はもとより、パソコン及びデジタル機器の多機能化・多用途化に伴う関連製品について、メーカーとしてデザイン性・嗜好性を追求した商品開発を行うことにより競合他社との差別化を図ってまいります。市場別には、国内市場においてはパソコン関連製品、スマートフォン及びタブレット端末関連製品、周辺機器等の幅広い製品分野で製品ラインアップを強化し、またグループ会社各々の強みを活かし、放送と通信、監視カメラ、センサ技術、周辺機器・ソフトウェアなどを融合したIoTソリューションの展開を推進する一方、グローバルな視点から購買、在庫管理、物流及び販売面において継続的な改善活動に努め、利益率及び営業キャッシュ・フローの改善を図る方針であります。」
商品開発、製品ラインアップ強化、IoTソリューション展開、購買・在庫・物流・販売の改善を継続し、当期は売上原価が前期比0.1％減、営業利益が14,121百万円（前期比11.4％増）となった。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、「“ライフスタイル・イノベーション”－ビジネスライフやホームライフにおいて、より快適で豊かな新しい価値を創造し、お客様に喜びを届ける」というスローガンを掲げ、それを実現するべく従来のパソコン・デジタル関連製品にエンベデッド、ヘルスケア・医療、ＶＲなどの新領域の製品を拡充した幅広い分野で付加価値の高い新製品を投入し、積極的な需要の喚起を図るとともに、販売チャンネルの特性に合わせた販売戦略の推進に取り組みました。これらの結果、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は75,259百万円（前年同四半期比1.7％増）となり、営業利益は10,798百万円（前年同四半期比9.1％増）、経常利益は10,373百万円（前年同四半期比11.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は7,101百万円（前年同四半期比14.2％増）となりました。」
新領域製品、新製品投入、販売戦略を継続する中、営業利益9.1％増、経常利益11.9％増、親会社株主に帰属する四半期純利益14.2％増となった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、「“ライフスタイル・イノベーション”－ビジネスライフやホームライフにおいて、より快適で豊かな新しい価値を創造し、お客様に喜びを届ける」というスローガンを掲げ、それを実現するべく従来のパソコン・デジタル関連製品にエンベデッド、ヘルスケア・医療、ＶＲなどの新領域の製品を拡充した幅広い分野で付加価値の高い新製品を投入し、積極的な需要の喚起を図るとともに、販売チャンネルの特性に合わせた販売戦略の推進に取り組みました。これらの結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は23,838百万円（前年同四半期比5.1％増）となり、営業利益は3,335百万円（前年同四半期比19.6％増）、経常利益は3,202百万円（前年同四半期比23.4％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,270百万円（前年同四半期比28.1％増）となりました。」
新領域製品の拡充、新製品投入、販売戦略の推進を行う中、営業利益19.6％増、経常利益23.4％増、親会社株主に帰属する四半期純利益28.1％増となった。 - FY2019前進有価証券報告書
「グローバルな視点から購買、在庫管理、物流及び販売面において継続的な改善活動に努め、利益率及び営業キャッシュ・フローの改善を図る方針であります。」
利益率に加えて営業キャッシュ・フローの改善を継続的な改善対象とし、営業利益は12,680百万円、前年度比24.4％増となった。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、「“ライフスタイル・イノベーション”－ビジネスライフやホームライフにおいて、より快適で豊かな新しい価値を創造し、お客様に喜びを届ける」というスローガンを掲げ、それを実現するべく従来のパソコン・デジタル関連製品にエンベデッド、ヘルスケア・医療、ＶＲなどの新領域の製品を拡充した幅広い分野で付加価値の高い新製品を投入し、積極的な需要の喚起を図るとともに、販売チャンネルの特性に合わせた販売戦略の推進に取り組みました。これらの結果、当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は73,977百万円（前年同四半期比4.9％増）となり、営業利益は9,898百万円（前年同四半期比27.2％増）、経常利益は9,268百万円（前年同四半期比26.7％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は6,216百万円（前年同四半期比19.3％増）となりました。」
新領域製品の拡充、新製品投入、販売戦略の推進を進める中、営業利益27.2％増、経常利益26.7％増、親会社株主に帰属する四半期純利益19.3％増となった。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、「“ライフスタイル・イノベーション”－ビジネスライフやホームライフにおいて、より快適で豊かな新しい価値を創造し、お客様に喜びを届ける」というスローガンを掲げ、それを実現するべく従来のパソコン・デジタル関連製品にエンベデッド、ヘルスケア・医療、ＶＲなどの新領域の製品を拡充し、営業・調達・物流が一体となって迅速に市場に製品を供給できる体制を整え、暮らしのＩＴから社会インフラまで幅広いソリューションを提供することに取り組みました。これらの結果、当第２四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は46,778百万円（前年同四半期比2.8％増）となり、営業利益は6,101百万円（前年同四半期比27.1％増）、経常利益は5,712百万円（前年同四半期比24.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,841百万円（前年同四半期比24.5％増）となりました。」
新領域製品の拡充と迅速な供給体制整備を進める中、営業利益27.1％増、経常利益24.5％増、親会社株主に帰属する四半期純利益24.5％増となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、「“ライフスタイル・イノベーション”－ビジネスライフやホームライフにおいて、より快適で豊かな新しい価値を創造し、お客様に喜びを届ける」というスローガンを掲げ、それを実現するべく従来のパソコン・デジタル関連製品にエンベデッド、ヘルスケア・医療、ＶＲなどの新領域の製品を拡充し、営業・調達・物流が一体となって迅速に市場に製品を供給できる体制を整え、暮らしのＩＴから社会インフラまで幅広いソリューションを提供することに取り組みました。これらの結果、当第１四半期連結累計期間の経営成績は、売上高は22,674百万円（前年同四半期比2.5％減）となり、営業利益は2,789百万円（前年同四半期比22.2％増）、経常利益は2,596百万円（前年同四半期比19.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,772百万円（前年同四半期比22.3％増）となりました。」
新領域製品の拡充と迅速な供給体制整備を進める中、売上高は減少したが、営業利益22.2％増など利益面で具体的な改善実績を示した。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「市場別には、国内市場においてはパソコン関連製品、スマートフォン及びタブレット端末関連製品、周辺機器等の幅広い製品分野で製品ラインアップを強化し、また子会社の技術力・開発力を活用したエンベデッド（産業用組込型）関連製品や、情報伝送・セキュリティシステム関連製品、産業向けセンシングネットワークシステムの展開を推進する一方、グローバルな視点から購買、在庫管理、物流及び販売面において継続的な改善活動に努め、利益率及び営業キャッシュ・フローの改善を図る方針です。」
利益率の改善に加えて、営業キャッシュ・フローの改善も明示的な改善対象として掲げ、方針の範囲を広げた。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは、「“ライフスタイル・イノベーション”－ビジネスライフやホームライフにおいて、より快適で豊かな新しい価値を創造し、お客様に喜びを届ける」というコンセプトを掲げ、それを実現するべく従来のパソコン・デジタル関連製品にエンベデッド、ヘルスケア・医療、ＶＲなどの新領域の製品を拡充し、営業・調達・物流が一体となって迅速に市場に製品を供給できる体制を整え、暮らしのＩＴから社会インフラまで幅広いソリューションを提供することに取り組みました。これらの結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高は70,533百万円（前年同四半期比15.8％増）となり、営業利益は7,778百万円（前年同四半期比0.7％増）、経常利益は7,316百万円（前年同四半期比11.1％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は5,210百万円（前年同四半期比19.3％増）となりました。」
新領域製品の拡充と迅速な供給体制整備に取り組み、営業利益0.7％増、経常利益11.1％増、親会社株主に帰属する四半期純利益19.3％増となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「営業利益は10,036百万円（前連結会計年度比12.8％増）、経常利益は8,872百万円（前連結会計年度比9.8％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は6,372百万円（前連結会計年度比31.2％増）となり、各段階利益とも過去最高利益を更新しました。」
購買・在庫管理・物流・販売面の継続的改善方針のもと、営業利益等が増加し、各段階利益が過去最高となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは「ライフスタイル・イノベーション」をスローガンとして掲げ、パソコン周辺機器、スマートフォン及びタブレット端末関連製品などの基幹分野において様々なITニーズに対応できる製品ラインナップの拡充および、営業・調達・物流が一体となって迅速に市場に製品を供給できる体制を整え、パソコン周辺機器やライフスタイル商品などを通じて、ビジネスや家庭など、あらゆるシーンをより快適・便利に変えていくことに取り組みました。これらの結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高は60,922百万円（前年同四半期比0.2％減）となり、営業利益は7,722百万円（前年同四半期比12.8％増）、経常利益は6,584百万円（前年同四半期比9.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は4,368百万円（前年同四半期比14.3％増）となりました。」
製品供給体制の整備やラインナップ拡充に取り組み、営業利益12.8％増、経常利益9.0％増、親会社株主に帰属する四半期純利益14.3％増という第3四半期累計実績を示している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「販売及び在庫管理の強化による売上総利益の確保、並びに経費の抑制に努めました。これらの結果、当第２四半期連結累計期間の業績は、売上高は38,699百万円（前年同四半期比1.6％増）となり、営業利益は4,608百万円（前年同四半期比12.5％増）、経常利益は4,151百万円（前年同四半期比16.5％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,720百万円（前年同四半期比23.8％増）となりました。」
販売・在庫管理の強化と経費抑制を継続し、営業利益12.5％増、経常利益16.5％増、親会社株主に帰属する四半期純利益23.8％増という累計期間の実績を示している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「販売及び在庫管理の強化による売上総利益の確保、並びに経費の抑制に努めました。これらの結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高は19,332百万円（前年同四半期比2.9％増）となり、営業利益は2,236百万円（前年同四半期比27.5％増）、経常利益は2,019百万円（前年同四半期比10.9％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,329百万円（前年同四半期比22.1％増）となりました。」
販売・在庫管理の強化と経費抑制を具体的に記載し、営業利益27.5％増などの当四半期実績を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループとしましては、グローバルな視点から購買、在庫管理、物流及び販売面において継続的な改善活動を行い、利益率の改善に努める方針です。」
購買・在庫・物流・販売の横断的な改善を利益率向上の手段としている。