取締役会実効性のアンケート評価と改善提案
FY2023に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに50社。
- FY2026前進有価証券報告書
「その結果、2026年３月期においては、監査等委員会設置会社への移行を契機として講じた、権限委譲による取締役会付議案件の絞り込みや、社外取締役を対象とした事前議案説明会、合宿型役員研修などの施策が奏功し、討議の深度や経営判断の迅速性が着実に改善していると評価しております。」
監査等委員会設置会社への移行後、権限委譲、事前説明会、役員研修により取締役会の討議の深度と判断速度が改善したと評価している。 - FY2025前進有価証券報告書
「なお、2025年３月期においては、分析・評価の後、社外取締役と監査役の意見交換、代表取締役と監査役の協議、担当取締役における課題整理などを経て、取締役会は、「社外役員や外部知見を交えた多面的・重層的な協議機会を拡充したことで、従来よりも深度ある経営判断が迅速に行われるようになり、その実効性は着実に向上している」との判断に至りました。」
取締役会実効性評価において、社外役員・外部知見を交えた協議の拡充と、判断の深度・迅速性の向上を評価している。 - FY2024前進有価証券報告書
「なお、2024年３月期においては、分析・評価の後、社外取締役と監査役の意見交換、代表取締役と監査役の協議、担当取締役における課題整理などを経て、取締役会は、「資本コストや株価を意識した経営の実現に向けた対応」という重要な意思決定を契機に、社外役員や外部知見を交えた討議の機会が拡充され、従来よりも多面的・重層的な検討が行われるようになり、実効性は着実に向上している」との判断に至りました。」
取締役会実効性評価について、資本コスト・株価を意識した経営に関する意思決定を契機に、社外役員・外部知見を交えた討議が拡充したと評価している。 - FY2023初出有価証券報告書
「事業年度終了後に、監査役会にて、取締役会の実効性について全取締役及び監査役にアンケートを実施し、その結果を踏まえ分析・評価を行っております。なお、2023年３月期においては、分析・評価の後、社外取締役と監査役の意見交換、代表取締役と監査役の協議、担当取締役における課題整理などを経て、取締役会は、「部品供給の逼迫や資材高騰といった経営課題に対し、グローバル規模でのサプライチェーンマネジメントや価格改訂といった施策を適時適切に講じており、実効性は確保されている」との判断に至りました。」
取締役会実効性について、全取締役・監査役へのアンケート、関係者間の協議、課題整理を経て評価する仕組みと、2023年3月期の評価結果を初めて独立したテーマとして記載している。