保有技術を生かした新ビジネスの展開
FY2021に初出。7回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-11-06。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに30社。
- 2026-11-06前進決算
「また、産業機器関連事業においては、空港関連設備の受注が好調なほか、鉄道施設の保守管理の現場での作業負担軽減が期待されるレールカート（仮称）の試行導入に向けた取り組みを継続しております。」
鉄道関連技術の新たな用途として、レールカート（仮称）の試行導入に向けた取り組みが継続している。 - FY2026前進有価証券報告書
「また、現在参画している日本空港ビルデング株式会社の新たな取り組み「terminal.0 ＨＡＮＥＤＡ」（ターミナル・ゼロ・ハネダ）において、実証実験を行った案件が、計画通り試作段階まで進んでおります。」
鉄道分野で培った技術の民生分野展開について、terminal.0 HANEDAで実証実験案件が試作段階へ進展した。 - 2026-05-20前進決算
「また、現在参画している日本空港ビルデング株式会社の新たな取り組み「terminal.0 ＨＡＮＥＤＡ」（ターミナル・ゼロ・ハネダ）において、実証実験を行った案件が、計画通り試作段階まで進んでおります。」
保有技術の民生分野展開について、terminal.0 HANEDAで実証実験を行った案件が試作段階まで進んだ。 - FY2025前進有価証券報告書
「このほか、日本空港ビルデング株式会社の新たな取り組み「terminal.0 HANEDA」（ターミナル・ゼロ・ハネダ）へ参画し、実証実験の開始ならびに新規案件の受注へ展開する等、鉄道分野で培った技術を生かし新たな事業への戦略展開等へ取り組んでおります。」
鉄道分野で培った技術の民生分野展開について、terminal.0 HANEDAへの参画に加え、実証実験の開始と新規案件の受注への展開を記載した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、当社は、鉄道分野において培った技術を民生分野に生かすべく、日本空港ビルデング株式会社の新たな取り組み「terminal.0 HANEDA」（ターミナル・ゼロ・ハネダ）に参画し、他の参画企業との共創を通じて、快適で安心な羽田空港の実現に貢献してまいります。」
保有技術を生かした新ビジネスについて、日本空港ビルデングの「terminal.0 HANEDA」への参画と、他社との共創という具体的な展開を示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、ビジネス基盤拡大の観点では、技術面で、汎用性のあるシステム開発や将来の信号システムに向けた各種開発着手、及び保有技術を用いた新ビジネスの提案を実施し、市場のニーズに対応してまいります。」
保有技術を用いた新ビジネスの展開について、汎用システム開発、将来信号システム開発、新ビジネス提案という具体的な手段を示している。 - FY2021初出有価証券報告書
「④保有技術を生かした新ビジネスの展開」
PLAN2023のビジネス基盤拡大に向けた重点施策として、保有技術を生かした新ビジネスを掲げている。