METAGROWTH 2026による2026年度の飛躍的成長
FY2022に初出。11回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。
- FY2025後退有価証券報告書
「当社グループは、2022年５月の成長戦略「METAGROWTH 2026」策定時に、2027年３月期を最終年度とする５か年の財務目標（KPI）を設定しました。しかしながら、その後の事業環境の大きな変化を受け、これらの目標については現在の経営戦略との整合性を踏まえた見直しが必要と判断し、慎重に検討を進めております。」
METAGROWTH 2026の財務KPIについて、2027年3月期を最終年度とする従来目標の見直しが必要とされ、新たな財務目標は適切なタイミングで設定する予定となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは成長戦略「METAGROWTH 2026」に基づき、引き続き収益性の抜本的改善を目指した事業ポートフォリオの変革を推進しました。本成長戦略においては、「世界初、世界一」の独自技術をベースとした「６つの成長ドライバー」を定め、これら成長分野の強化に取り組みました。」
METAGROWTH 2026、「世界初、世界一」の独自技術、6つの成長ドライバーおよび事業ポートフォリオ変革の方針を再確認した。 - FY2024後退有価証券報告書
「これらの影響を見定め、精査した上で新たな財務指標を設定する予定です。」
METAGROWTH 2026策定時の財務目標は引き続き新たな指標の設定予定にとどまり、従来の財務目標の数値・達成時期は確定していない。eLEAP中国事業の最終契約も2024年10月を目指す状況とされた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、本年９月に中国の蕪湖経済技術開発区との間で締結した、次世代OLED「eLEAP」を用いた事業の立ち上げに関する覚書について、建設予定の工場を基板サイズの大きいG8.7に一本化する旨の内容修正に12月に合意し、関係当局からの許認可取得及び2024年３月までの最終契約締結に向けて協議を継続しております。」
METAGROWTH 2026に基づくeLEAP事業立ち上げについて、工場計画をG8.7に一本化する内容修正に合意し、許認可取得と2024年3月までの最終契約締結に向けた協議へ進んだ。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、当社は本年９月、中国安徽省蕪湖経済開発区との間で、当社が開発した次世代OLED「eLEAP」の事業立ち上げに関する覚書を締結いたしました。本年12月末までに最終契約を締結し、当該契約締結後速やかに同経済開発区において事業会社の設立、eLEAP量産工場の建設を行い、eLEAPへの大きな顧客需要に対応してまいります。」
METAGROWTH 2026に基づく事業モデル改革について、蕪湖経済開発区とのeLEAP事業立ち上げ覚書を締結し、12月末までの最終契約、事業会社設立、量産工場建設という具体的な実行計画を示した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループは、成長戦略「METAGROWTH 2026」に基づき、更なる事業モデル改革と収益向上に向けた取組みに注力いたしました。」
従来の財務目標は新たな指標設定予定のままだが、METAGROWTH 2026に基づく事業モデル改革について、HKCとの提携協議やJOLED事業譲受など具体的な実行段階への前進が示された。 - FY2023後退有価証券報告書
「しかしながら、世界的インフレに伴う顧客需要の減退や部材・エネルギー費の高騰等により、「METAGROWTH 2026」策定時から事業環境が大幅に変動したこと、また、外部企業との戦略提携に基づき、今後の事業展開が従来計画から変動する見込みであることから、これらの影響を精査の上、新たな財務指標を設定する予定です。」
METAGROWTH 2026の従来の財務目標について、事業環境と戦略提携の変化を理由に新たな財務指標を設定する予定とし、既存目標の数値・達成時期を保留した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「2022年５月には、当社が有する「世界初、世界一」の独自技術を経営基盤として、更なる事業ポートフォリオの変革に取り組むべく、成長戦略「METAGROWTH 2026」を策定いたしました。」
「世界初、世界一」の独自技術を基盤とするMETAGROWTH 2026と、事業ポートフォリオ変革の方針を再掲した。新たな財務目標の達成マイルストーンは記載されていない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当該施策に加え、高付加価値技術の製品化及び拡販、成長基盤の創出に向けた新規事業への戦略投資をより強化し推進すべく、2022年５月13日付で今後５年間の経営方針に基づく成長戦略「METAGROWTH 2026」を策定・公表いたしました。」
METAGROWTH 2026を今後5年間の成長戦略として再掲し、高付加価値技術の製品化・拡販と新規事業への戦略投資を通じて成長基盤を創出する方針を維持した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、同月、脱過当競争・脱コモディティ化を実現し、「世界初、世界一」の独自技術を成長ドライバーとして収益性の抜本的な改善を図る成長戦略「METAGROWTH 2026」を発表いたしました。」
「世界初、世界一」の独自技術を成長ドライバーとするMETAGROWTH 2026を再掲し、脱過当競争・脱コモディティ化と収益性改善を目指す方針を示した。 - FY2022初出有価証券報告書
「「METAGROWTH 2026」の最終年度となる2026年度の財務目標を、EBITDA 1,044億円、営業利益833億円とし、飛躍的な顧客価値創造と株主価値向上を目指してまいります。」
2026年度を最終年度とする5か年成長戦略を初めて明示し、売上高4,735億円、EBITDA1,044億円、営業利益833億円などの財務目標を設定した。