部材コスト増の販売価格への転嫁による適正収益の確保
FY2022-Q2に初出。7回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023。直近の記載はFY2025。
ジャパンディスプレイがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2025悪化有価証券報告書
「売上高の減少に伴う利益の減少は、上述の固定費削減や製品ポートフォリオ改善効果によりほぼ相殺できましたが、売上規模の縮小に伴う固定費率の上昇や部材費・加工費の上昇により、営業損失は37,068百万円（前期は34,145百万円の損失）となり、赤字が続きました。」
固定費削減やポートフォリオ改善を進めたが、部材費・加工費の上昇と固定費率上昇を吸収できず、価格転嫁・適正収益確保の効果は十分に表れなかった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「エネルギー費、部材費・加工費の高止まりに対応するための戦略を検討し、これらのコスト増を可能な限り販売価格に反映させることに引き続き努めてまいります。」
価格転嫁を継続する方針を示したが、年度実績では価格転嫁の遅れが営業損失の要因となり、コスト上昇を十分に吸収できていない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「高騰した部材・エネルギー・輸送費の価格転嫁に遅れが生じたことにより」
価格転嫁を進める方針を継続したが、当年度はコスト上昇分の転嫁が遅れ、損失拡大につながった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、費用圧縮や価格転嫁に取り組み、円安効果も享受しましたが、部材・エネルギー・輸送費等の高騰を補いきれず、EBITDAは△7,485百万円、営業損失は11,779百万円と、それぞれ前年同期比で悪化いたしました。」
部材・エネルギー・輸送費の上昇に対して費用圧縮と価格転嫁を継続したが、コスト上昇を補い切れず、利益面の新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、引き続きの費用圧縮や価格転嫁に取り組み、円安効果も享受しましたが、売上高の減少及び部材、エネルギー、輸送費の高騰を補いきれず、EBITDAは△4,711百万円、営業利益は△6,872百万円と、それぞれ前年同期比で悪化いたしました。」
費用圧縮と価格転嫁を継続したが、売上減少や部材・エネルギー・輸送費高騰を補い切れず、EBITDAと営業損益は前年同期比で悪化した。価格転嫁施策の継続は確認できるが、新たな達成マイルストーンは記載されていない。 - FY2022前進有価証券報告書
「部材・エネルギー費の高騰等に対しては、顧客への供給責任を最大限果たしつつ、コスト上昇分の販売価格への転嫁も進めました。」
部材・エネルギー費の上昇への対応として、価格転嫁を実際に進めたことを年度実績として記載した。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「部材需給の逼迫に対しては、主要半導体サプライヤーとの長期契約締結等による部材確保や、部材コスト増の販売価格への転嫁による適正な収益確保に取り組み、影響の最小化を図りました。」
部材価格の上昇に対し、販売価格への転嫁によって適正な収益を確保する施策を初めて独立した取り組みとして明示した。