人的資本への投資
FY2023-Q1に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに79社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年4月からは一般社員全員に対しての法定外有給休暇を2日付与し、2026年4月からは年間就業時間を1,900時間から1,840時間に短縮しました。」
人的資本施策として法定外有給休暇2日を付与し、年間就業時間を1,900時間から1,840時間へ短縮した。また、女性管理職比率、研修受講数、育成投資額、エンゲージメント等について2026年度・2030年度目標を設定し、2025年6月には初めて女性が部長職に就任した。 - 2026-05-12前進業績予想の修正
「人的資本投資の拡大、競争力のある新製品発売に向けた研究開発投資の拡大、インド・中東での事業拡大などの成長投資を実行してまいります。」
次期の成長投資として人的資本投資の拡大を明示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「このような取り組みを通じ、2024年10月には初めて開発部門において2名の女性管理職が就任するなど、女性活躍は着実に進んでいます。」
人的資本への取組みとして、2024年10月に開発部門で初めて2名の女性管理職が就任した。女性総合職の採用・職種転換、管理職研修などの施策も継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、第8次中期経営計画においては、人事戦略を、当社ビジネスモデルを支え、深化させるための重要課題と位置づけ、経営戦略との関連を明確化しました。」
人的資本を第8次中期経営計画と連動する人事戦略として位置付け、女性管理職比率、研修受講数、育成コスト、エンゲージメント、休暇取得率、育児休業取得率等について2024年度・2026年度目標を設定した。国内グループ会社の定年を60歳から65歳へ引き上げ、健康経営戦略マップも策定した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「2023年度は、第7次中期経営計画の最終年度となります。強固な財務基盤を活かし研究開発・設備・人的資本への投資を引き続き積極的に実行し、事業成長を実現してまいります。」
第7次中期経営計画の最終年度においても、人的資本を含む成長投資を積極的に継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「2023年度は、第7次中期経営計画の最終年度となります。強固な財務基盤を活かし研究開発・設備・人的資本への投資を引き続き積極的に実行し、事業成長を実現してまいります。」
第7次中期経営計画の最終年度においても、人的資本を含む成長投資を積極的に継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「2023年度は、第7次中期経営計画の最終年度となります。強固な財務基盤を活かし研究開発・設備・人的資本への投資を引き続き積極的に実行し、事業成長を実現してまいります。」
第7次中期経営計画の最終年度においても、研究開発・設備・人的資本への積極投資を継続する方針を示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、人材育成や環境整備に関連するマテリアリティ（重要課題）を特定し、指標（KPI）及び目標を定め、継続的な改善活動とモニタリングを実施することで、計画的・戦略的に人的資本への投資を進めてまいります。」
人的資本への投資方針を、女性管理職比率、女性リーダー職比率、障害者雇用率、研修受講数、人材育成コスト・時間、エンゲージメント、新卒離職率、有給休暇取得率、男性育児休業取得率等のKPIと2023年度目標に具体化した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「2022年度は、2023年度を最終年度とする第7次中期経営計画の達成に向けた重要なステップの年となります。強固な財務基盤を活かし研究開発・設備・人的資本への投資を引き続き積極的に実行し、事業成長を実現してまいります。」
第7次中期経営計画の達成に向け、研究開発・設備に加え人的資本への投資を積極的に実行する方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2022年度は、2023年度を最終年度とする第7次中期経営計画の達成に向けた重要なステップの年となります。強固な財務基盤を活かし研究開発・設備・人的資本への投資を引き続き積極的に実行し、事業成長を実現してまいります。」
第7次中期経営計画の達成に向け、研究開発・設備に加え人的資本への投資を積極的に実行する方針を継続している。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「2022年度は、2023年度を最終年度とする第7次中期経営計画の達成に向けた重要なステップの年となります。強固な財務基盤を活かし研究開発・設備・人的資本への投資を引き続き積極的に実行し、事業成長を実現してまいります。」
第7次中期経営計画の達成に向けた投資対象として、研究開発・設備に加えて人的資本を明示し、2022年度に積極的に投資する方針を初めて記載している。