全業務プロセスのリーン化
FY2016に初出。28回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに18社。
- FY2026通期の賃上げ・新技術棟・海外販売活動拡充による販管費増加継続有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、賃上げの実施や当期に竣工した新技術棟に係る費用の計上、インド・中東地域における販売活動の拡充等により23,535百万円（同4.6％増）となりました。」
賃上げ、新技術棟関連費用、インド・中東での販売活動拡充等により、通期の販売費及び一般管理費は前期比4.6％増の23,535百万円となった。 - FY2026-H1中間期の賃上げ・新技術棟・海外販売活動拡充による販管費増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、賃上げの実施や当期に竣工した新技術棟に係る費用の計上、インド・中東地域における販売活動の拡充等により11,686百万円（同4.9％増）となりました。」
賃上げ、新技術棟関連費用、インド・中東地域での販売活動拡充により、中間期の販売費及び一般管理費は前年同期比4.9％増の11,686百万円となった。 - FY2025通期の賃上げ・研究開発強化等による販管費増加有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費は賃上げ等による人件費の増加、研究開発活動の強化等により増加し、22,493百万円（同4.6％増）となりました。」
賃上げ等による人件費増加と研究開発活動の強化等により、通期の販売費及び一般管理費は前期比4.6％増の224億93百万円となった。 - FY2025-H1中間期の賃上げ・研究開発強化による販管費増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、賃上げ等による人件費の増加、研究開発活動の強化等により11,139百万円（同4.6％増）となりました。」
賃上げ等による人件費の増加と研究開発活動の強化等により、販売費及び一般管理費は前年同期比4.6％増の11,139百万円となった。 - FY2024通期の賃上げ・研究開発強化等による販管費増加有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費は、賃上げ等による人件費の増加、研究開発活動の強化、展示会出展等により前期比で1,270百万円増加し、21,512百万円（同6.3％増）となりました。」
賃上げ等による人件費、研究開発活動の強化、展示会出展等により、通期の販売費及び一般管理費が前期比6.3％増加した。 - FY2024-Q3賃上げ・研究開発強化・展示会出展による販管費増加継続有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費は、賃上げ等による人件費の増加、研究開発活動の強化、展示会出展等により16,158百万円（前年同期比7.5％増）となりました。」
賃上げ等による人件費、研究開発活動の強化、展示会出展等により、販管費は前年同期比7.5％増の16,158百万円となった。 - FY2024-Q2賃上げ・研究開発強化・展示会出展による販管費増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、賃上げ等による人件費の増加、研究開発活動の強化、展示会出展等により10,654百万円（同9.8％増）となりました。」
賃上げ等による人件費、研究開発活動の強化、展示会出展等により、販管費は前年同期比9.8％増の10,654百万円となった。 - FY2024-Q1賃上げ・営業活動正常化による販管費増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、賃上げの実施や営業活動の正常化とともに広告宣伝費等が増加したことにより5,279百万円（同9.3％増）となりました。」
賃上げの実施、営業活動の正常化、広告宣伝費等の増加により、販売費及び一般管理費は前年同期比9.3％増の5,279百万円となった。 - FY2023通期広告宣伝活動再開による販管費増加有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費については、withコロナへの環境変化に伴い広告宣伝活動を再開したこと等により20,241百万円（同3.5％増）となりました。」
withコロナへの環境変化に伴う広告宣伝活動の再開等により、通期の販売費及び一般管理費は20,241百万円、前年同期比3.5％増となった。 - FY2023-Q3広告宣伝活動再開による販管費増加有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費についてはwithコロナへの環境変化に伴い、広告宣伝活動を再開したこと等により15,034百万円（前年同期比3.6％増）となりました。」
withコロナへの環境変化に伴う広告宣伝活動の再開等により、販売費及び一般管理費が前年同期比3.6％増加した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費は9,704百万円（同0.2％減）と前年同期並みとなりました。」
販売費及び一般管理費を前年同期比0.2％減の9,704百万円とし、費用を前年同期並みにコントロールしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「Products & Systemsによる事業成長のため、事業基盤を支えるITインフラの刷新を行うなど業務効率化と生産性向上を進めてまいります。」
ITインフラ刷新などによる業務効率化・生産性向上を、事業成長のための施策として継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「第7次中期経営計画では、ProductsとSystemsの相乗効果により「映像」の価値を高め、事業領域を拡大します。当社製品の更なる進化を推し進め、独自アルゴリズムやAI等を要素に、モニター、カメラ、ビデオエンコーダの各種製品を強化し、圧倒的な差別化を図ります。」
従来のリーン化・業務プロセス改革に加え、ITインフラ刷新、AI・RPA活用、Products & Systemsによる生産性向上を具体的な施策として示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費については不急な支出の抑制に努め、コロナ禍の厳しい経営環境に対応するべく適切にコントロールしたことにより前年同期に比べ減少し9,103百万円（同2.3％減）となりました。」
不急な支出の抑制と販売費及び一般管理費のコントロールを継続し、費用を前年同期比2.3％減の9,103百万円とした。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、不急な支出の抑制に努めたことに加え、移動制限や展示会等のイベント中止に伴う営業活動の制約により4,441百万円（同5.7％減）と前年同期に比べ減少しました。」
不急な支出の抑制や営業活動の制約により販売費及び一般管理費を前年同期比5.7％減の4,441百万円に抑えたとしており、効率化・コスト管理の方向性を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、ドイツ子会社の新社屋移転に伴い一時的な費用が発生しましたが、その他の販売費及び一般管理費について適切にコントロールした結果、14,160百万円（前年同期比0.9％増）となりました。」
ドイツ子会社の移転費用が発生する中、その他の販売費及び一般管理費を適切にコントロールする方向性を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、ドイツ子会社の新社屋移転に伴う一時費用を計上した一方で、その他の販売費及び一般管理費について適切にコントロールした結果、9,315百万円（前年同期比0.3％増）となりました。」
ドイツ子会社の移転費用が発生する中、その他の販売費及び一般管理費を適切にコントロールしたとしており、業務効率化・コスト管理の方向性を継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「開発・生産・品質評価を含む全業務プロセスにおいて、「Work Style Innovation」をキーワードに、AI等を活用した業務プロセスの改革を推進しております。」
従来の「リーン化」に加え、「Work Style Innovation」をキーワードとして、AI等を活用した業務プロセス改革へ表現・施策を広げている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「売上総利益は、B&Pやヘルスケア市場向け等での増収や対ユーロでの円安効果及び原価低減による増益効果があったことで、784百万円増加しました。売上高総利益率は、上記の増益効果があったものの、利益率の低いアミューズメント用ソフトウェア受託開発売上高構成比が増加したこと等により、前年同期比で0.6ポイント低下しました。」
原価低減による増益効果は継続している一方、低採算のアミューズメント用ソフトウェア受託開発売上高の構成比上昇等により、売上高総利益率は前年同期比0.6ポイント低下した。新たなリーン化の達成マイルストーンは記載していない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「売上総利益は、B&Pやヘルスケア市場向け等での増収、円安効果及び原価低減による増益効果があったものの、アミューズメント市場向けの反動減により、前年同期に比べ852百万円減少しました。」
原価低減による増益効果があったとする一方、アミューズメント市場向けの反動減により売上総利益は前年同期比852百万円減少した。リーン化・原価低減施策の継続は確認できるが、新たな達成マイルストーンは記載していない。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「売上総利益は、ヘルスケア及びアミューズメント市場向けの増収や原価低減に努めたことにより、前年同期に比べ1,334百万円増加し、売上総利益率は2.9ポイント上昇しました。」
原価低減努力等により、売上総利益が前年同期比1,334百万円増加し、売上総利益率が2.9ポイント上昇した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「開発を含む全業務プロセスでリーン化を推進し、業務遂行の迅速化、効率化を図ります。」
開発を含む全業務プロセスのリーン化を、企業体質強化の施策として継続している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「売上総利益は、円高による利益のマイナス影響があるものの、ヘルスケア市場向けやアミューズメント用モニターの増収等により2,238百万円増加し、売上総利益率は2.1ポイント上昇しました。販売費及び一般管理費は、V&S市場向けの研究開発活動の強化により増加したものの、リーン化推進の効果もあり、前年同期とほぼ同水準となりました。」
リーン化推進の効果により、研究開発活動を強化しながら販売費及び一般管理費を前年同期とほぼ同水準に抑え、売上総利益率は2.1ポイント上昇した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「売上総利益は円高による減収の影響があるものの、ヘルスケア市場向けやアミューズメント用モニターでの増収及び原価低減努力等により前年同期に比べ2,645百万円増加し、売上総利益率は3.2ポイント上昇しました。」
原価低減努力等により、売上総利益が前年同期比2,645百万円増加し、売上総利益率が3.2ポイント上昇した。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「V&S市場向け売上高の増加やコストダウン等により売上総利益率は1.1ポイント改善しました。」
コストダウンを含む効率化施策により、売上総利益率が前年同期比で1.1ポイント改善したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「全業務プロセスでリーン化を推進し、業務遂行の迅速化、効率化を図っております。」
業務プロセスのリーン化を企業体質強化の施策として位置付けている。