Komori
EIZO(6737)・方針前進

開発・生産・販売・サービスの一貫体制

FY2016に初出。25回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-05-12。

25記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2023-Q3再掲FY2024-Q2 – FY2024-Q32016: 220162017: 420172018: 220182019: 220192020: 220202021: 320212022: 320222023: 420232024: 120242025: 120252026: 1
同じテーマの他社
企画・設計から製造・納品までの製造ワンストップ化26社が書いているテーマ・逆風0社・追い風26社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている26社のうち14社を表示しています。上の文は26社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-05-12前進M&A・子会社異動

    「当社製造業務の一部を担っているEIZOエージェンシー株式会社を、EIZO株式会社に統合することにより当社製造部との一体性を高め、生産業務の効率化、及び合理化を推進するため。」

    完全子会社の製造業務を当社製造部へ統合し、開発・生産・販売・サービスの一貫体制のうち生産面での一体性、効率化及び合理化を具体化した。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「2025年3月31日現在の当社グループ(当社及び当社のグループ会社、以下同じ)は18社(国内:6社、海外:12社)で構成し、映像機器及びその関連製品を開発・生産し、国内外のあらゆる市場向けに、お客様のニーズに対応した機能を搭載した高品質・高信頼性の映像環境ソリューションを提供しております。」

    グループ会社数は18社で維持されたが、国内6社・海外12社となり、サウジアラビア販売会社の連結追加と国内子会社の吸収合併を経た構成を示した。
  3. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」

    映像機器及び関連製品の開発・生産・販売を中心とする事業内容に重要な変更がないとしている。
  4. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。」

    グループの事業内容に重要な変更がないとしており、映像機器等の開発・生産・販売を中心とする事業運営を継続している。
  5. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間において、2023年3月にインドに設立したEIZO Private Limitedの資本金の払込が完了したため、連結の範囲に含めております。」

    インドに設立したEIZO Private Limitedについて資本金払込が完了し、連結範囲に追加された。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「2023年3月31日現在の当社グループ(当社及び当社のグループ会社、以下同じ)は18社(国内:7社、海外:11社)で構成し、映像機器及びその関連製品を開発・生産し、国内外のあらゆる市場向けに、お客様のニーズに対応した機能を搭載した高品質・高信頼性の映像環境ソリューションを提供しております。」

    グループ会社は従来の16社から18社(国内7社、海外11社)となり、映像機器等の開発・生産と国内外へのソリューション提供を継続している。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    映像機器及び関連製品の開発・生産・販売を中心とする事業内容と主要関係会社に重要な変更がないとしている。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    映像機器及び関連製品の開発・生産・販売を中心とする事業内容と主要関係会社に重要な変更がないとしている。
  9. FY2022再掲有価証券報告書

    「2022年3月31日現在の当社グループ(当社及び当社の関係会社、以下同じ)は、当社及び連結子会社16社(国内:6社、海外:10社)で構成し、映像機器及びその関連製品を開発・生産し、国内外のあらゆる市場向けに、お客様のニーズに対応する機能を搭載した高品質・高信頼性の映像環境ソリューションを提供しております。」

    16社のグループ体制で、映像機器等の開発・生産と国内外へのソリューション提供を継続している。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    グループの事業内容と主要関係会社に重要な変更がないとしており、映像機器等の開発・生産・販売を中心とする事業運営を継続している。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「半導体需給が逼迫する中、戦略的に積み増した完成品・材料在庫に加え、100%自社開発・自社生産のビジネスモデルが柔軟な生産を可能にし製品の安定供給を維持できたことで、市場における競争優位に繋がりました。」

    開発・生産を自社で担う事業モデルと製品の安定供給を継続して説明し、半導体需給逼迫下で柔軟な生産と供給維持に繋がったとしている。
  12. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    映像機器及び関連製品の開発・生産・販売を中心とする事業内容と関係会社構成に重要な変更がないとしている。
  13. FY2021再掲有価証券報告書

    「2021年3月31日現在の当社グループ(当社及び当社の関係会社、以下同じ)は、当社及び連結子会社16社(国内:6社、海外:10社)で構成し、映像機器及びその関連製品を開発・生産し、国内外のあらゆる市場向けに、お客様のニーズに対応した機能を搭載した高品質・高信頼性の映像環境ソリューションを提供しております。」

    グループによる映像機器・関連製品の開発、生産、販売を一貫して行う事業運営を継続している。
  14. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    映像機器及び関連製品の開発・生産・販売を中心とする事業内容と関係会社構成に重要な変更がないとしている。
  15. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び当社の関係会社)が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社についても異動はありません。」

    映像機器及び関連製品の開発・生産・販売を中心とする事業内容と関係会社構成に重要な変更がないとしている。
  16. FY2019再掲有価証券報告書

    「2019年3月31日現在の当社グループ(当社及び当社の関係会社、以下同じ)は、当社及び連結子会社16社(国内:6社、海外:10社)で構成し、映像機器及びその関連製品を開発・生産し、国内外のあらゆる市場向けに、お客様のニーズに対応する機能を搭載した高品質・高信頼性の映像機器等を提供しております。」

    映像機器及び関連製品を開発・生産・販売する一貫した事業運営を継続している。
  17. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、1968年の設立以来、強みである映像技術を活かし、高品位・高品質の映像機器の開発から生産・販売までを一貫して行ってまいりました。」

    映像技術を活用し、映像機器の開発から生産・販売までを一貫して担う体制を再掲している。
  18. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、1968年の設立以来、強みである映像技術を活かし、高品位・高品質の映像機器の開発から生産・販売までを一貫して行ってまいりました。」

    映像技術を活かした映像機器の開発から生産・販売までの一貫体制を再掲している。
  19. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「また、当社は、昭和43年設立以来、強みである映像技術を活かし、高品位・高品質な映像機器の開発から生産・販売までを一貫して行ってまいりました。」

    映像技術を活かし、映像機器の開発から生産・販売までを一貫して行う事業運営を再掲している。
  20. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、昭和43年設立以来、強みである映像技術を活かし、高品位・高品質な映像機器の開発から生産・販売までを一貫して行ってまいりました。」

    映像技術を活かし、映像機器の開発から生産・販売までを一貫して行う事業運営を再掲している。
  21. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「また、当社は、昭和43年設立以来、強みである映像技術を活かし、高品位・高品質な映像機器の開発から生産・販売までを一貫して行ってまいりました。」

    映像機器の開発から生産・販売までを一貫して行う事業運営を継続している。
  22. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社グループは、主に映像表示システム、アミューズメント用モニター等の映像機器及びその関連製品を開発・生産し、国内外へ販売しております。」

    映像機器及び関連製品を開発・生産・販売する一貫した事業運営を継続している。
  23. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「また、当社は、昭和43年設立以来、強みである映像技術を活かし、高品質・高信頼性の映像表示システムやアミューズメント用モニター等の映像機器の開発から生産・販売までを一貫して行ってまいりました。」

    映像機器の開発から生産・販売までを一貫して担う事業運営を再掲している。
  24. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、昭和43年設立以来、強みである映像技術を活かし、高品質・高信頼性の映像表示システムやアミューズメント用モニター等の映像機器の開発から生産・販売までを一貫して行ってまいりました。」

    映像機器の開発から生産・販売までを一貫して担う事業運営を、会社支配に関する基本方針の中でも再掲している。
  25. FY2016初出有価証券報告書

    「品質・信頼性において世界トップレベルの映像表示システムやアミューズメント用モニターの開発から生産・販売までを一貫して行い、顧客満足度の高い商品を提供してまいりました」

    品質・信頼性を軸に、開発から生産・販売までを一貫して担う事業運営を説明している。
一緒に動いた変遷

「産業市場の重点分野展開」は、この変遷が動いた25回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333322★123456
  1. ★この変遷
  2. 1産業市場の重点分野展開3回
  3. 2海外の開発・製造・販売拠点を活用した事業拡大3回
  4. 3ハードウェアとソフトウェアを融合したシステムソリューション3回
  5. 4Imaging Chain Innovationによる撮影・記録・配信・表示の統合3回
  6. 5商品開発・研究開発の強化2回
  7. 6メディカル事業領域の拡大2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
EIZOの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-12のM&A・子会社異動で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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