特定のパチンコ遊技機メーカーへの販売依存
FY2017に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
サン電子がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。76社中12社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに28社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「株式会社藤商事 4,593,772 46.4」
藤商事向け販売実績は45億93百万円、総販売実績に占める割合は46.4％となり、前回通期開示の13.3％から上昇して特定メーカーへの販売集中度が高まった。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの総販売実績に対する同社の割合は、2022年３月期12.6％、2023年３月期13.3％となっております。」
株式会社藤商事への販売実績比率が12.6％から13.3％へ上昇し、特定メーカーへの販売依存度が高まった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループの総販売実績に対する同社の割合は、2021年３月期12.4％、2022年３月期12.6％となっております。」
株式会社藤商事への販売実績比率が12.4％から12.6％へ上昇し、特定メーカーへの販売依存度がわずかに高まった。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループの総販売実績に対する同社の割合は、2020年３月期14.3％、2021年３月期12.4％となっております。」
株式会社藤商事への販売実績比率は14.3％から12.4％へ低下し、特定メーカーへの販売集中度は直近年度で低下した。ただし、少数かつ特定のメーカーへの販売依存は引き続きリスクとして記載されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定のパチンコ遊技機メーカーへの販売依存について、重要な変更がないと記載している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「なかでも、株式会社藤商事に対する販売実績比率が高く、当社グループの総販売実績に対する同社の割合は、2016年３月期25.2％、2017年３月期22.9％、2018年３月期26.3％、2019年３月期14.1％、2020年３月期14.3％となっております。」
特定メーカーへの販売集中を引き続きリスクとして開示し、藤商事向け比率の直近値を14.3％と更新した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定のパチンコ遊技機メーカーへの販売依存について、重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定のパチンコ遊技機メーカーへの販売依存について、重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定のパチンコ遊技機メーカーへの販売依存について、重要な変更がないと記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「当社グループの総販売実績に対する同社の割合は、平成26年３月期30.2％、平成27年３月期26.2％、平成28年３月期25.2％、平成29年３月期22.9％、平成30年３月期26.3％となっております。」
株式会社藤商事への販売実績比率が前期の22.9％から26.3％へ上昇し、特定メーカーへの販売集中度が高まった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
特定のパチンコ遊技機メーカーへの販売依存について、重要な変更がないと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「なかでも、株式会社藤商事に対する販売実績比率が高く、当社グループの総販売実績に対する同社の割合は、平成25年３月期33.8％、平成26年３月期30.2％、平成27年３月期26.2％、平成28年３月期25.2％、平成29年３月期22.9％となっております。」
特定顧客への販売集中をリスクとして開示し、藤商事の総販売実績に占める割合を5年度分、平成29年3月期22.9％まで数値化している。