Komori
ピクセラ(6731)・施策前進

新規市場向けの開発・営業・協業体制の強化

FY2017-Q1に初出。18回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2023-Q3。

18記載
7年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2018-Q2前進FY2020-Q1 – FY2021-Q22017: 420172018: 320182019: 320192020: 220202021: 220212022: 320222023: 12023
同じテーマの他社
新技術・新製品・新サービスによる市場開拓56社が書いているテーマ・逆風0社・追い風57社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに36社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている56社のうち14社を表示しています。上の文は56社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「業務用ブランドBIZmode、 pipicoの顧客拡大のため新機能の開発を引き続き継続し、加えて、TV以外の新たなAV事業分野の製品開発に着手いたしました。」

    BIZmode・pipicoの新機能開発を継続し、TV以外の新たなAV分野の製品開発にも着手した。
  2. FY2022前進有価証券報告書

    「中南米向けEWBS対応STBの試作・開発を完了させ、中南米13ヶ国、アジア2ヶ国、アフリカ2ヶ国での受注活動を積極的に推進しております。」

    EWBS対応STBについて試作・開発を完了し、17ヶ国を対象とする受注活動へ進んだ。
  3. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「このような事業環境下において当社グループは、新型コロナウイルス感染症による企業活動への影響を最小限に抑えるべく各種対策を実施する一方で、足元の業績回復に努めるとともに、今後の事業展開を見据え、新商品の企画開発、新規取引先の拡大、大手家電メーカーや地方自治体を中心にBtoB販路の拡大を戦略的に推進しました。」

    新商品の企画開発、新規取引先拡大、大手家電メーカー・地方自治体向けBtoB販路拡大を引き続き推進している。
  4. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「今後の事業展開を見据え、新商品の企画開発、新規取引先の拡大、大手家電メーカーや地方自治体を中心にBtoB販路の拡大を戦略的に推進しました。」

    新商品開発、新規取引先拡大、大手家電メーカー・地方自治体向けBtoB販路拡大を引き続き推進している。
  5. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「このような事業環境下において当社グループは、新型コロナウイルス感染症による企業活動への影響を最小限に抑えるべく各種対策を実施する一方で、足元の業績回復に努めるとともに、今後の事業展開を見据え、新商品の企画開発、新規取引先の拡大、大手家電メーカーや地方自治体を中心にBtoB販路の拡大を戦略的に推進してまいりました。」

    新商品の企画開発、新規取引先の拡大、大手家電メーカー・地方自治体向けBtoB販路の拡大を戦略的に推進したと記載している。
  6. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「IoT関連製品に関しましては、文部科学省から新たに発表された文教市場におけるGigaSchool構想の前倒し展開に伴い、複数の地方自治体からの新規の受注及び販売を達成でき、売上高は1億99百万円(前年同期比378.5%増)となりました。」

    地方自治体からの新規受注・販売を実現し、GigaSchool対応通信デバイスの販売拡大が具体的な実績として示された。
  7. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結会計期間から出荷が予定されておりました大手家電メーカー向け4K衛星放送対応スマートテレビプラットフォームの開発が予定通り終了し、4K衛星放送対応テレビボードの出荷を開始いたしました。」

    大手家電メーカー向け製品の開発を予定どおり完了し、テレビボードの出荷開始に至った。新規顧客向けの開発・販売体制が具体的な出荷段階へ進んだ。
  8. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「また、大手海外家電メーカーや大手国内家電メーカーの要求仕様に対応した4K衛星放送対応スマートテレビプラットフォームも準備しており、当社の開発した4K衛星放送対応プラットフォームを拡散するため、機能強化のための開発も順次進めております。」

    大手海外・国内家電メーカーの要求仕様に対応するプラットフォームの準備と、開発プラットフォームの拡散に向けた機能強化を進めている。
  9. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「また、大手通信事業者の要求に合致する機能のカスタマイズ対応も準備しており、当社のプラットフォームデバイスを拡散するため、機能強化のための開発も順次進めております。」

    大手通信事業者向けのカスタマイズ準備とプラットフォームデバイスの機能強化を継続している。
  10. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「また、大手通信事業者の要求に合致する機能のカスタマイズ対応も準備しており、当社のプラットフォームデバイスを拡散するため、機能強化のための開発も順次進めております。」

    大手通信事業者向け機能のカスタマイズ対応準備と、プラットフォームデバイス拡散に向けた機能強化を進めている。
  11. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「また4Kチューナー内蔵テレビにつきましてもキャンペーンの効果もあり好調な売れ行きを示したことから大幅な増収、増益となりました。」

    4K関連製品について、販売体制・販促施策の成果として4Kチューナー内蔵テレビの販売が好調となり、大幅な増収増益につながった。
  12. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、製品開発の加速と新たな顧客に対する営業活動の強化により、これら事業の早期の収益貢献を図ってまいります。」

    製品開発の加速と新規顧客への営業強化を通じて新規事業の早期収益貢献を目指す施策を継続している。
  13. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「自社の新ブランド「Xit(サイト)」の製品販売につきましては、営業戦略、プロモーション、マーケティング施策が奏功し堅調に推移しております。また、受託開発案件の受注につきましては、国内大手家電メーカーから4K関連製品の正式な受注を受け、商談開始時の想定受注数量を大きく上回ったため、量産体制の再構築及び発注数量に伴う原価の低減交渉を行っている状況となっております。」

    営業戦略、プロモーション、マーケティング施策が自社ブランド製品の販売に奏功したと記載され、さらに4K関連製品では想定数量を上回る正式受注を得た。
  14. FY2018-Q2施策の奏功を明記有価証券報告書

    「自社ブランド製品の販売につきましては、営業戦略、プロモーション、マーケティング施策が奏功し堅調に推移しておりますが、受託開発案件の受注につきましては、量産時期の遅延、市場状況等により低調になっております。」

    営業戦略、プロモーション、マーケティング施策が自社ブランド製品の販売に奏功したと記載された一方、受託開発案件は量産時期の遅延等により低調となった。
  15. FY2017マーケティング施策を明記有価証券報告書

    「当社グループでは、製品開発の加速と新たな顧客に対する営業活動の強化及びマーケティング、プロモーション活動の強化により、収益基盤の再構築を図ってまいります。」

    従来の製品開発加速・新規顧客への営業強化に加え、マーケティングおよびプロモーション活動の強化を具体的な手段として明記した。
  16. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、製品開発の加速及び生産性の向上、新たな顧客に対する営業活動の強化及び他社との協業体制の構築により、これらの事業の早期の収益貢献を図って参ります。」

    製品開発の加速、生産性向上、新規顧客への営業強化、他社との協業体制構築を収益貢献の手段として継続している。
  17. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループでは、製品開発の加速及び生産性の向上、新たな顧客に対する営業活動の強化及び他社との協業体制の構築により、これらの事業の早期の収益貢献を図って参ります。」

    製品開発の加速、生産性向上、新規顧客への営業強化、他社との協業体制構築を収益貢献の手段として継続している。
  18. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当社グループでは、製品開発の加速及び生産性の向上、新たな顧客に対する営業活動の強化及び他社との協業体制の構築により、これらの事業の早期の収益貢献を図って参ります。」

    新規ターゲット市場の収益化手段として、製品開発の加速、生産性向上、新規顧客への営業強化、他社との協業体制構築を列挙している。
一緒に動いた変遷

「IoT・自動多言語翻訳・AR/VRの事業化」は、この変遷が動いた18回のうち7回、同じ書類で同じ向きに動きました。

766655★123456
  1. ★この変遷
  2. 1IoT・自動多言語翻訳・AR/VRの事業化7回
  3. 2生活家電分野での新製品投入と販路開拓6回
  4. 3新株予約権による新規事業資金の調達6回
  5. 44K試験放送対応受信技術の製品化6回
  6. 5AV・家電事業における独自ブランドの確立5回
  7. 6EVO FUNDを割当先とする株式発行プログラムによる資金調達5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ピクセラの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
新規市場向けの開発・営業・協業体制の強化|ピクセラ(6731)の変遷 | Komori