Komori
ピクセラ(6731)・施策前進

AV・家電事業における独自ブランドの確立

FY2019-Q2に初出。26回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-08-14。

26記載
8年にわたる
6うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2020-Q1 – FY2021-Q1前進FY2021-Q3 – FY2022その他FY2024-Q1 – FY2024-Q2前進FY2025-H1 – 2026-08-142019: 220192020: 220202021: 420212022: 420222023: 420232024: 220242025: 120252026: 72026
同じテーマの他社
ブランドコンセプト明確化と差別化商品力の強化27社が書いているテーマ・逆風0社・追い風28社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている27社のうち14社を表示しています。上の文は27社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「Re・Deブランド製品群は、家電事業全体の売上高に対する構成比が78.9%(前年同期69.8%)となり、引き続き高い水準を維持いたしました。」

    Re・Deブランドの家電事業売上構成比は前年同期の69.8%から78.9%へ拡大し、ブランド確立と販売構成の集中が進展した。
  2. 2026-05-08前進その他開示

    「「Re‧De」は、⼼地をリデザインするウェルネスブランドです。」

    独自ブランドの確立について、Re‧Deをウェルネスブランドとして位置付け、スマートリングと健康データ連携を含む継続的な顧客接点・サービス展開へ内容が広がった。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「現在、Re・Deブランドの製品群においては、家電事業全体の売上高に対する売上構成比が69.8%(前年同期43.6%)となり、顕著な成長を遂げました。」

    Re・Deブランドの売上構成比は前年同期43.6%から69.8%へ拡大した。CRM、ブランドストーリーテリング、SNS、オウンドメディア等のブランド施策と新製品投入が具体化している。
  4. FY2024-Q2ブランド構成比拡大と売上・利益減少が併存有価証券報告書

    「Re・Deブランドの製品群につきましては、家電事業全体の売上高に対し、売上構成比は43.6%(前年同期は35.5%)となりました。…Re・Deブランド第三弾の新製品Re・De Hairdryを2022年12月より販売を開始し、Re・De Kettle、Re・De Potと共に販売開始からSNSを中心に順調に認知を拡大しましたが、前年同期より売上、利益ともに減少となりました。」

    Re・Deブランドの売上構成比は前年同期の35.5%から43.6%へ拡大し、認知も拡大した。一方、ブランド製品の売上・利益は前年同期から減少した。
  5. FY2024-Q1ブランド構成比拡大と売上・利益減少が併存有価証券報告書

    「Re・Deブランドの製品群につきましては、家電事業全体の売上高に対し、売上構成比は38.1%(前年同期は33.8%)となりました。また、Re・Deブランド第三弾の新製品Re・De Hairdryを2022年12月より販売を開始し、Re・De Kettle、Re・De Potと共に販売開始からSNSを中心に順調に認知を拡大しましたが、前年同期より売上、利益ともに減少となりました。」

    Re・Deブランドの売上構成比は33.8%から38.1%へ拡大し、認知も拡大した一方、ブランド製品の売上・利益は前年同期から減少した。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「Re・Deブランドの製品群につきましては、家電事業全体の売上高に対し、売上構成比は34.9%(前期は28.3%)となりました。ヘアドライヤーの売上高は62百万円(前期ゼロ)」

    Re・Deブランドの売上構成比は28.3%から34.9%へ拡大し、第三弾のヘアドライヤーも6,200万円の売上計上に至った。
  7. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「Re・Deブランドの製品群につきましては、家電事業全体の売上高に対し、売上構成比は36.2%(前年同期は28.3%)となりました。ヘアドライヤーの売上高は45百万円(前年同期ゼロ)」

    Re・Deブランドの売上構成比が28.3%から36.2%へ拡大し、第三弾のヘアドライヤーも45百万円の売上計上に至った。
  8. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「Re・Deブランドの製品群につきましては、家電事業全体の売上高に対し、売上構成比は35.5%(前年同期は33.4%)となりました。ヘアドライヤーの売上高は27百万円(前年同期ゼロ)、電気ケトルの売上高は27百万円(前年同期比6.7%増)となりました。」

    Re・Deブランドの売上構成比は33.4%から35.5%へ拡大し、第三弾のヘアドライヤーも売上計上に至った。ブランドの認知・販売拡大が続いている。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「SNSを通じて製品ブランドのマーケティングを推進するとともに、マーケットのニーズに応じた新製品のマーケティング、企画、開発及び販売と大手EC事業者向けOEM製品の販売にも注力してまいりました。」

    SNSを通じた製品ブランドのマーケティング、新製品の企画・開発・販売、大手EC事業者向けOEM販売を継続している。
  10. FY2022前進有価証券報告書

    「その結果、家電事業全体の売上高に対し、Re・Deブランドの売上構成比は28.3%(前期は21.2%)となりました。」

    Re・Deブランドの売上構成比は21.2%から28.3%へ拡大し、ブランド認知・販売拡大が進んだ。
  11. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「その結果、家電事業全体の売上高に対し、Re・Deブランドの売上構成比は28.1%(前年同期は15.7%)となりました。」

    Re・Deブランドはメディア・SNSを通じた認知拡大と販売拡大が続き、売上構成比は前年同期の15.7%から28.1%へ上昇した。
  12. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「Re・Deブランドの売上構成比は33.2%(前年同期は12.5%)、利益構成比は79.8%(前年同期は30.2%)となり、大きく拡大しております。」

    Re・Deブランドについて、メディア・SNSを通じた認知拡大が続き、売上構成比と利益構成比が前年同期から大きく上昇した。
  13. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「2020年5月に販売を開始したRe・Deブランドの製品群について、地上波のTV放送、雑誌等各種メディアで取り上げられたことがきっかけで、需要が大きく膨らみ、売上高、利益とも大きく増加となり、生産体制を強化いたしました。」

    Re・Deブランドはメディア露出を契機に需要・売上高・利益が拡大し、生産体制の強化に進んだ。第二弾製品Re・De Kettleも認知を拡大している。
  14. FY2021前進有価証券報告書

    「前期に立ち上げたRe・Deブランドの製品群について、当期の5月初旬に地上波のTV放送で取り上げられたことがきっかけとなり、需要が大きく膨らみ、生産が需要に追い付かない状況となりました。」

    Re・Deブランドが地上波テレビ放送を契機に認知・需要を拡大し、調理家電の売上増加と利益率改善につながった。
  15. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「調理家電につきましては、新ブランドRe・Deの第一弾製品であるRe・De Potが地上波のTV放送で大きく取り上げられたことが寄与し、売上高は大幅に増加しました。」

    家電事業のブランド施策について、Re・De Potのテレビ露出が販売増加に寄与したと記載している。
  16. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「具体的な施策としましては、CRM(カスタマー・リレーションシップ・マネージメント)を活用したカスタマーエクイティーの向上やメディア、SNSを通じたプロモーション、オウンドメディアの育成、グループブランディングの確立等の施策を行ってまいります。」

    CRM、メディア・SNS、オウンドメディア、グループブランディングによってAV関連事業・家電事業のブランド価値を高める施策を継続している。
  17. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「具体的な施策としましては、CRM(カスタマー・リレーションシップ・マネージメント)を活用したカスタマーエクイティーの向上やメディア、SNSを通じたプロモーション、オウンドメディアの育成、グループブランディングの確立等の施策を行ってまいります。」

    AV関連事業・家電事業のブランド価値向上について、CRM、メディア・SNS、オウンドメディア、グループブランディングという具体的施策を追加的に明記した。
  18. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「新ブランドRe・Deの第一弾製品であるRe・De Potの販売を開始したため、調理家電カテゴリーの売上高は、前年同期と比べて増加しました。また、新ブランドRe・Deを中心にマーケティング戦略、ブランド戦略を再構築することによって、市場のニーズを捉えた付加価値の高い新製品を継続的に投入し」

    家電事業のブランド確立について、Re・Deの第一弾製品を発売し、同ブランドを軸としたマーケティング・ブランド戦略の再構築を進めている。
  19. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「新ブランドRe・Deを立ち上げ、マーケティング戦略、ブランド戦略を再構築することによって、市場のニーズを捉えた付加価値の高い新製品を継続的に投入し、それと同時に新たな販路の開拓を進め」

    AV・家電両事業のブランド価値向上という方針に関し、家電事業で新ブランドRe・Deを立ち上げ、マーケティング・ブランド戦略を再構築する具体的施策へ進んだ。
  20. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「「AV関連事業」及び「家電事業」のそれぞれについて、コーポレートブランド、製品ブランドの両側面から認知拡大及びブランド価値の向上を継続的に図ってまいります。」

    AV関連事業と家電事業で、コーポレートブランド・製品ブランドの双方から認知とブランド価値を高める施策を継続している。
  21. FY2019-Q2初出有価証券報告書

    「「AV関連事業」及び「家電事業」のそれぞれについて、コーポレートブランド、製品ブランドの両側面から認知拡大及びブランド価値の向上を継続的に図ってまいります。」

    AV関連事業と家電事業について、コーポレートブランドと製品ブランドの双方から認知拡大・ブランド価値向上を図る施策を初めて明示した。
一緒に動いた変遷

「生活家電分野での新製品投入と販路開拓」は、この変遷が動いた26回のうち15回、同じ書類で同じ向きに動きました。

151212987★123456
  1. ★この変遷
  2. 1生活家電分野での新製品投入と販路開拓15回
  3. 2新株予約権による新規事業資金の調達12回
  4. 3EVO FUNDを割当先とする株式発行プログラムによる資金調達12回
  5. 4ソフト・ハードの自社開発を基盤とする新ソリューション創出9回
  6. 5IoT・自動多言語翻訳・AR/VRの事業化8回
  7. 6新規事業の早期収益化7回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ピクセラの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-14の発生事実で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
AV・家電事業における独自ブランドの確立|ピクセラ(6731)の変遷 | Komori