ESG非財務情報開示・SDGs対応の検討開始
FY2019に初出。6回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2025。
- FY2025引き上げ有価証券報告書
「当社グループは事業活動における中長期の温室効果ガス排出量削減目標として、2030年に50％削減（2023年比、Scope1、2）、2050年には実質ゼロを定め、国内外における省エネルギーに対する取組み努力、太陽光発電設備の設置、再生可能エネルギーの導入を積極的に推進するとともに、環境配慮型製品の開発等あらゆる活動を通じて温室効果ガス排出量抑制に努めます。」
従来の2030年40％削減（2020年比）から、2030年50％削減（2023年比、Scope1・2）へ目標を再設定し、省エネ・太陽光・再生可能エネルギー導入等の手段を明示した。2050年実質ゼロは維持された。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループでは、2050年にありたい姿「真空技術で世の中のためになる価値をパートナーとともに生み出し、人と地球の未来に貢献し続けている企業」及び“Vision2032”「未来につながる『可能性の場』であり続ける」の実現に向けた当社グループ固有の経営課題を「マテリアリティ」と定義し、「ステークホルダーにとっての重要度」と「事業への影響度」の２軸で評価し以下の４項目を特定しています。」
ESG・SDGs対応は、非財務情報開示の検討やサステナビリティ方針から、2050年のありたい姿、Vision2032、4項目のマテリアリティを軸とする経営課題へ再構成された。 - FY2022前進有価証券報告書
「②TCFD提言に根差した気候変動が当社グループの事業活動に影響を及ぼすリスクと機会についての積極的な情報開示に努める」
ESG・SDGs対応は、温室効果ガス削減目標に加え、TCFD提言に基づく気候変動リスク・機会の情報開示へ具体化された。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「また、当社グループによる中長期の温室効果ガス排出量削減目標として、2030年に40％削減（2020年比）、2050年の温室効果ガス排出量実質ゼロを定めました。」
温室効果ガスについて、2020年比で2030年40％削減、2050年実質ゼロという期限・数値付きの目標を新たに明示した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社グループは、「真空技術及びその周辺技術の総合利用により、経済価値、社会価値、環境価値を創造する」というサステナビリティ方針を定めました。事業活動を通して、幅広いステークホルダーとともに、産業と科学の発展に貢献し、環境負荷の低減や健康と幸せの創造により適正な利潤を追求し、気候危機や資源不足など地球の持続可能性を脅かす環境問題の解決に向けての取組みをすでに開始しております。」
ESG・SDGs対応の検討開始から、経済・社会・環境価値、環境負荷低減、健康と幸せ、気候危機・資源不足への対応を含む正式なサステナビリティ方針へ展開した。 - FY2019初出有価証券報告書
「ESG投資の観点にそった環境、社会、ガバナンスといった企業が持続的成長を目指す上で重視される非財務情報開示の検討や事業活動を通じて全世界的規模での環境や社会等に対する課題に対する取組みであるSDGsへの対応についての検討を開始しております。」
ESG投資の観点に沿った非財務情報開示と、事業活動を通じたSDGs対応について検討を開始した。